（以下、時事通信ニュースより）
中国の首都・北京で3日、抗日戦勝利70周年を祝う大規模な式典が開幕し、
習近平国家主席は演説で、中国は第2次世界大戦で日本に「完全勝利」し、
「世界の主要国としての地位を回復」したと述べた。
習国家主席は「不屈の中国人民は、日本の軍国主義の侵略者と勇敢に戦い、
最終的に完全勝利をもぎ取って、中国5000年の文明を守り、平和という大義を支えた」と語り、
戦争を「正義と悪、光と闇の決定的な戦い」と評した。
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（以下、２日付、サーチナより）
中国で、中国国防大学の徐焰教授が２０１４年に発表した
「抗日戦争の真実の戦況」と題する文章が、改めて注目を集めている。
徐教授は、抗日戦について共産党の貢献を強調する教育を「一面的」と批判し、
世界において「ファシスト勢力」を打破した主力はソ連、米国、英国の三大大国で、
日本を打ち破ったのは米国と指摘した。
徐教授は、中国は数十年にわたり
「抗日戦争を愛国主義精神をかきたてる重要な教材にしてきた」と指摘。
そのこと自体は「当然であり必然」と主張したが、
「政治状況のために宣伝内容が一面的になった」と批判。
中国では、第二次世界大戦で日本を敗戦に追いやったとして中国の貢献が強調されている。
最近では国民党軍への評価もあるが、共産党軍の貢献はとりわけ強調されてきた。
徐教授は、毛沢東の「われわれは支隊にすぎませんでした。
主力軍ではありません」との言葉を紹介。「客観的」と評価。
従来の「正統的な歴史教育」について「もはや、全面的に受け入れることはできない」と主張した。
徐教授は、当時の中国について「貧しく弱く、大国の名はあっても大国の実力はなかった。
日本には持久戦で対応するしかなかった」と指摘。
世界においてファシスト勢力を打破した主力はソ連、米国、英国の３カ国と論じた。
つまり、中国国内戦線でも「支隊」であった共産党軍の貢献は、
全世界を視野に入れれば、「ごくわずか」ということになる。
徐教授はさらに、「中国で語られてきた数字」には虚偽があると主張。
例として、中国では日中戦争で「（旧）日本軍１５０万人の消滅させた」と語られてきたが、
中国戦線における旧日本軍の戦死者は４５万人であり、
太平洋戦線などを含めた全戦線の２２％にすぎないと主張した。
さらに、日本に最も大きな損害を与えたのは米国と指摘。
海外の戦場で旧日本軍に重大な損害を与えただけでなく、
原子爆弾の投下を含め、日本本土を猛烈に爆撃したと主張。
中国に日本本土を攻撃する力はなく、
ソ連は満洲と朝鮮半島北部、日本の北方諸島に進軍できただけだったと主張。
この歴史事実を知れば、米国が戦後の日本処理の主導権を握ったことも理解できると論じた。
上記論説は、人民日報系のニュースサイト「人民網」に、２０１４年９月３日付で掲載された。
そして、現在も転載が続いている。一般ユーザー以外にも、
ポータルサイトの漢豊網は８月３１日に、上記論説を掲載した。
英ＢＢＣも上記論説について「最近になり中国のネットで広がっている」と注目した。
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◆解説◆
徐焰教授は１９５１年生まれ。軍事誌の専門家で階級は少将。
日本の防衛大学校で講義を担当したこともある。
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（以下、JBpressより）
中国が開催する「抗日戦争勝利」記念の式典と軍事パレードは歴史を極端にねじ曲げて
日本を不当に糾弾する催しであり、米国など諸外国は抗議すべきだ―─。
米国政府の元高官がこんな意見を発表した。
米国の首都ワシントンでよく読まれている外交専門誌「ザ・ディプロマット」（8月31日号）は、
アジア安全保障問題研究機関「プロジェクト2049」の会長、ランディ・シュライバー氏による
「中国は自らの歴史問題を抱えている」と題する論文を掲載した。
シュライバー氏は、東アジア、特に中国の安全保障の専門家として、
クリントン政権では国防総省中国部長を、
ブッシュ政権では国務次官補代理（東アジア・太平洋担当）を務めた。
同論文は「中国の歴史の扱いも精査されるべきだ」という見出しで、
中国共産党政権が9月3日に開催する
「抗日戦争・世界反ファシズム戦争勝利70周年」記念式典を批判していた。
同式典は「中国のプロパガンダそのものであり、
中国が勝利した経緯の正確な描写が欠けている。
それは私たちへの侮辱であり、反対すべきだ。
中国による歴史の改ざんを許容してはならない」という。
シュライバー氏の主張は、日本側にとって十二分に有益な米国の認識を示している。
そこで今回は同氏の主張の内容を紹介したい。
■ 中国が行っているのは「歴史の倒錯的悪用」
同氏は論文で以下のような骨子を述べた。
・アジアの歴史認識については日本の態度だけが問題にされる。
だが、政治目的のために歴史を歪曲し、修正し、
抹殺までしてしまう点で最悪の犯罪者は中国である。
中国共産党は1931年から45年までの歴史を熱心に語るが、
1949年から現在までの歴史は率直に語ろうとしない。
・戦後のこの期間に、大躍進、文化大革命、天安門事件など
中国共産党の専横によって不必要に命を奪われた中国人の数は、
太平洋戦争中に日本軍に殺された数よりもずっと多い。
北京の中国国家博物館は、大躍進などの人民の悲劇をまったく展示していない。
だが、日本の靖国神社の遊就館に対するような国際的な批判は何も起きない。
・中国共産党は日本の過去のひどい過ちに光を当てることに全力を挙げ、
日本が戦後70年にわたりアジア・太平洋の平和実現に貢献してきた歴史を無視している。
中国当局は、2014年だけでも日本の過去の侵略を糾弾するための新たな休日を2日も設けた。
日本の過去をののしることに全力を挙げて、どうして日本と和解することができようか。
シュライバー氏は以上のように述べたうえで、
日本が戦後、中国へ巨額なODA（政府開発援助）を供与し、投資してきた事実を報告した。
また、英BBCなどの世論調査結果で、日本が中国や韓国を除く
アジアで最も好感を持たれる国となっていることを示し、
「中国の国民は戦後の日本のこうした実績をまったく知らされていない」と批判した。
中国の子供たちも、戦後の日本の国際貢献についてはまったく教わらず、
戦時中の日本の残虐行為ばかりを教わるために自然と反日感情を増していく、という。
シュライバー氏は中国のこうした態度を「歴史の倒錯的悪用」と呼び、
米国にも大きな悪影響を与える、と述べる。
習近平政権は、中国共産党の歴史を少しでも批判する声をすべて
「歴史的ニヒリズム（虚無主義）」と断じ、
「中国側の歴史解釈をそのまま受け入れない限り、
協調的な米中関係は築けない」と宣言しているからだ。
■ 式典は米国と同盟国に対する政治的戦争
さらにシュライバー氏は論文の終盤で次のような主張を展開していた。
・米国の政府や関係者たちはこの式典やパレードを単なる見世物として放置せずに、
米国の同盟国や友邦、さらには米国に対する政治的戦争として位置づけ、注意を喚起すべきである。
・私たちの同盟国である日本は、はるか昔に起きた出来事だけを標的とされ、
近年70年間の前向きな国際貢献の評価を完全に否定されている。
・私たちの友邦であり安保上のパートナーである台湾は、
日本との戦争における役割、功績を中国に奪われている。
戦時中、中国側の死傷者の90％は中華民国の人間だった。
人民解放軍が日本軍と戦闘することはほとんどなかった。
・米国は、今回の軍事パレードで誇示される中国人民解放軍の実態を特に警戒しなければならない。
その軍事力は将来米国に対して脅威となる可能性が十分にあるからだ。
シュライバー氏は論文の結びとして、
欧米の100人を超える歴史学者たちが安倍晋三首相あてに
「アジアにおける第2次世界大戦の正確で公正な歴史」
の認識を求める書簡を送ったことを示しながら、
「中国に対しても、歴史認識の正しさが同様に求められるべきだ」と強調していた。
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（以下、２日付、中央社フォーカス台湾より）
馬英九総統は2日、国防部（国防省）が主催した抗日戦争勝利70年を記念する式典に出席し、
国民政府が8年間にわたって軍と市民を率いて主導した抗日戦争の歴史と貢献を
中国大陸はおろそかにしていると歴史認識の違いに不快感を示した。
馬総統は、抗日戦勝は国民政府軍事委員会の蒋介石委員長が主導し奮闘した成果だと強調。
中国大陸側の認識を「遺憾だ」とした上で、
中華民国の総統として真実を後世に伝える責任があると語った。
ただ、中国共産党が抗日戦争に関わった事実は否定しないと配慮もみせた。
式典では抗日戦争に従軍した元兵士ら100人以上が表彰され、馬総統がその功績を称えた。
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（以下、１日付、時事通信ニュースより）
新華社電によると、中国の習近平国家主席は１日、
共産党・政府が開催する軍事パレードなど抗日戦争勝利７０年記念行事に出席する
台湾与党・国民党の連戦元主席と北京で会談した。
習主席は、共産党も国民党も「共に抗日戦争勝利のため重要な貢献を行った」と述べ、
日中戦争で国民党が果たした役割を対等に評価した。
その上で習主席は「両岸（中台）の同胞は、
近代の歴史を通して大陸と台湾が不可分の運命共同体であると深く理解できる」と指摘。
さらに「心を一つに団結し、中華民族の偉大な復興実現のため共に奮闘しよう」と呼び掛け、
抗日戦争を前面に両岸の「一体性」を強調した。
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（以下、１日付、Japan In-depthより）
9月3日の北京での「抗日戦争勝利記念」の軍事パレードを閲兵する
中国の習近平国家主席こそ歴史をねじ曲げて、自国の将来の野心に利用し、
日本を不当に悪魔化している――
こんな厳しい批判がイギリスの大手雑誌「エコノミスト」の巻頭論文に載ったことは
日本の私たちも知っておくべきである。天安門での大パレードの解釈の一つとして有益だろう。
エコノミスト誌8月21日号は表紙に習主席が
ライフルとペンとが一緒になった銃を持って立つ写真とともに、
「習の歴史の教訓」「中国はいかに将来を支配するために過去を修正するか」
という記事の見出しを載せた。
そして巻頭論文で「中国共産党は現在の野心を正当化するために歴史を悪用している」
という見出しの主張と解説を掲載した。
この巻頭論文の要点は以下のようだった。
・中国共産党は今回、初めて対日戦争勝利を単なる儀式だけでなく軍事力の誇示で祝うが、
その行動は周辺諸国に中国のいまの力を宣伝する威圧効果を必然的に生む。
同共産党は現在の野望を正当化するために過去の歴史を改ざんしているのだ。
・中国は過去の犠牲の大きさのために自国が今後のアジアの秩序で最大の発言力があると考え、
日本は今また他国への侵略を始めかねない危険な存在だと宣伝する。
・だが中国の主張する歴史は、日本と戦争をしたのは共産党ではなく国民党であり、
現在の日本が帝国主義の日本とは根本から異なるという点で大きく間違っている。
いまの日本は平和主義に徹し、高齢化が進み、核兵器を忌避する民主主義の国なのだ。
・中国が日本を悪魔化することは不公正であるだけでなく危険である。
中国共産党が自国内の反日感情をあおり過ぎると、国民の反米感情までを高めて、
アジアでのアメリカとの対決を求めるようになりかねないからだ。
・習近平主席は歴史から本当の教訓を学び、
歴史を改ざんして自国の有利な方法でのみ利用することを止めて、
アジア地域の安定を多国間の協議で進めることが望ましいのだ。
以上の主張は9月3日に天安門の高い檀上に立って、
一大軍事パレードを閲兵する習近平国家主席に向けられた言葉なのである。
日本側としてもこの「抗日戦争勝利記念」の行事が
そもそも日本に対する不当な悪魔化から始まっていることを改めて銘記しておくべきだろう。
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（以下、８月３１日付、時事通信ニュースより）
中国の程永華駐日大使は31日、北京で9月3日に開かれる軍事パレードなど
抗日戦争勝利70年記念式典について
「今日の日本や日本国民を標的にするものではない」と強調した。
東京都内の中国大使館で開かれた抗日戦争勝利70周年記念レセプションのあいさつで語った。
程大使はこの中で、中国が「日本を含む国際社会と共に、
人類の恒久的な平和を構築するために力を尽くす」と語った。
また、「日本軍国主義が起こした侵略戦争は、
中国とアジアの国民に甚大な災難をもたらした」と述べた上で、
「過去の歴史を正しく認識して取り扱うことは、隣国との関係改善の重要な基礎だ」と訴えた。
レセプションには、公明党の山口那津男代表や村山富市元首相らが出席した。
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（以下、８月２９日付、産経新聞ニュースより）
抗日戦争勝利記念行事に国連の潘基文事務総長が出席することに、
国連関係者の間にすら疑問の声が出ている。
事務総長としての「中立性」が疑われるだけでなく、軍事パレードにまで出席することで
中国の軍事力強大化に正当性を与えかねないとの懸念があるためだ。
国連は２７日に潘氏の訪中日程を発表した際、
一党独裁国家によって軍事パレードで最新兵器までも披露される一連の行事を
「第２次世界大戦終結７０周年を記念する行事」とのみ形容した。
潘氏は今回の行事が中国国内で「抗日戦争勝利記念」と喧伝（けんでん）され、
欧米諸国の首脳が軒並み参加を見合わせる中、２～６日の日程で中国を訪問する予定だ。
欧州メディアによれば、「政治ショー」の色合いが強い
今回の行事に出席する欧州連合（ＥＵ）の首脳・元首は、チェコのゼマン大統領のみ。
軍事パレードにはロシアやキューバなど友好国１７カ国の部隊も参加するとみられるだけに、
欧米諸国は中国と一定の距離を置いているのが実情だ。
今年５月、ロシアで対ドイツ戦勝７０周年式典が行われた際、
隣国ウクライナは「帝国を再構築するため」の式典だと強く非難した。
日本は今回、潘氏の訪中について、
ニューヨークの国連代表部を通じて国連に「懸念」を伝えているが、
国連関係者は「日本はウクライナと同じぐらい声高になれるのか？
中国に一体、誰が立ち向かうのか」と述べ、公然と批判を強めるべきだと訴える。
潘氏は日本に対しては、２０１３年８月、「日本の指導者は極めて深く自らを省みて
国際的な未来を見通すビジョンが必要だ」との見解を披露している。
潘氏は１０年、北京で中国の胡錦濤国家主席（当時）と会談した際、
獄中でノーベル平和賞を受賞した民主活動家、劉暁波氏の解放について一言も発しなかった。
事務総長再選を目指していたためで、国連内外から“弱腰”と批判された。
潘氏はまた、香港で昨秋、民主的な行政長官選挙を求めて
約２カ月半続いた大規模デモと当局の対応について、「内政問題」とだけ片付けた。
国連外交筋は「拒否権という強大な権限を持つ
常任理事国の中国に対する気の遣いようは異常なほど」と指摘している。
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（以下、８月２５日付、サーチナより）
フランス国際放送、ＲＦＩはこのほど、運営するニュースサイト（中国語版）で、
中国が歴史問題で日本に毎年謝罪を迫るのは根拠がないなどの主張を紹介する記事を掲載した。
日本が莫大（ばくだい）なＯＤＡなどで中国を支援してきたことにも触れた。
記事は、複数の中国人が示した意見を紹介する形で書かれている。
まず日本が戦争行為を反省し、永遠の不戦の誓いをしていることは「だれでも知っている」と指摘。
一方で、中国人と韓国人が毎日のように「日本の侵略と植民の歴史」を唱えているのは
「見劣りがする」と断じた。
謝罪については、田中角栄元首相が国交正常化のために訪中した際にすでに、
「深々と頭を下げた」と指摘。日本は「贖罪のための賠償もした」として、
ＯＤＡなどによる巨額の対中経済援助を挙げた。
記事は続けて「今の平和主義の日本が、軍拡主義の中国に服従することはない。
民主主義の日本が権威主義の中国に服従することはない。
国際主義の日本が民族主義の中国に服従することはない」と論じた。
戦争については、人類の歴史で「日常茶飯事」だったと主張。
侵略行為の認定も勝利国によるもので、敗戦国は領土喪失、賠償、
一定期間の占領、戦争犯罪者の裁判などが強いられるが、
「これらが終了すれば、謝罪や清算はすべて完結したことになる」と論じた。
さらにドイツやイタリアも侵略国であり敗戦国だが、
「何度も繰り返して相手国に謝罪するのは見たことがない」、
「国際法でもそんなことは定められていない。
中国以外の世界中の第二次世界大戦の“被害国”は、そんなことをしない」と論じた。
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◆解説◆
中国では「ドイツは戦争についてきちんと謝罪」が“常識”になっている。
しかし、中国でよく例となるワルシャワにおけるブラント首相（１９７０年当時）の謝罪も、
ユダヤ人の迫害に対するもので、ポーランド侵攻を含む戦争発動に対するものではない。
１９８５年の終戦４０周年式典でのフォン・ヴァイツゼッカー大統領の演説では
「われわれ全員が過去からの帰結にかかわりあっており、
過去に対する責任を負わされている」と述べたが、「反省」や「謝罪」の言葉はなかった。
イタリアは日独と同盟する枢軸国として第二次世界大戦に加わったが、
戦局が不利になると指導者のムッソリーニを排除し（最終的に処刑）、
連合国側に加わり日本にも宣戦布告した。
このため、他の連合国と同格ではないが、敗戦国扱いは受けていない。
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欧米諸国が、中国やロシアを牽制する意味で、
「中国批判」「日本擁護」のコメントを出していると見ることもできるが、
数字の正確性や言動不一致さは、中国人民もよくわかっているので、
あえてここで私見を述べる必要はなさそうだ。
一応、タイトルでオチをつけておいた。
海外の報道カメラに向かって、
「退屈だから麻雀でもする」と言っていた言葉が、
この日、最も混じりっけのない言葉に感じた。