押しつけ的に行う予防接種はいずれ強制的に行う危険あり

新型インフルエンザ対策と称してのインフルエンザワクチン接種を政府も地方自治体もマスコミも医療も一緒になって薦めている現状で、それに異論を唱えるのはまさに戦時中の「非国民」であります。

国民が一番一生懸命になって開戦を唱えた時に似てくるのは時間の問題かも知れません。

予防接種を受けない輩は非国民である。他人に迷惑をかける輩は許せない・・

総国民がそんな事を考える様になったら確実に強制的に予防施主は行われる様になるでしょう。

知っている者は黙っている限り、賛同者とされてしまうのです。

知っているボクとしては今言っておかなければそのチャンスは無いのですから、どんどん言っておきます。

戦争しても勝てないんだ＝＝勝てない相手に無益な争いはしない事だ。
ワクチンは危険なんだ。ウイルスには勝てないどころかワクチンが感染を産むんだ。

さて、真実はどこにあるのか、９９パーセントの世論に１パーセント（現時点ではそれくらいかも）が通るのかどうか？

これを後押ししてくれる強力な味方があるのです。

時代の波というのは凄いものですから。

そんな訳で過去の記事の引用からです。

押し付け的予防接種等は帝国主義的強制ではないか。投稿者ｎｉｇｏｒｏｎ日時 2002 年 3 月 24 日

より

<title>下、「医療殺戮」よりーーーーーーーーーーー</title><style type="text/css" media="screen"></style>

ーーーーーーーーーー以下引用ーーーーーーー

「医療殺戮」よりーーーーーーーーーーー

　　「インフルエンザやポリオの生ワクチンは、予防するはずの病気を逆に生み出している可能性がある。麻疹（はしか）や流行性耳下腺炎の生ワクチンは、脳炎などの副作用をもたらす恐れがある」

　子供たちに強制される予防接種が、もしこのように現実の危険をもたらすのが明らかであるならば、

誰がこれを強制しているのかを探る必要がある。

　米国であらゆる感染性疾患の解決法として予防接種を絶えず活発に推奨しているのは、次のよう
な政府機関である。すなわちジョージア州にある疾病管理センターCDC、保健教育厚生省HEW、
公衆衛生局PHS、食品医薬品局FDA、米国医師会AMA、世界保健機関WHOなどである。

　政府機関の職員が永年、予防接種の義務化をこのように熱心に奨めながら、そのワクチンを製造敗売する巨大製薬会社に「天下り」してきたのは、偶然の一致とは考えられない。

医療独占支配の代理人たちが立案した予防接種義務化の法律を「国法」化するために画策したのは、これらの政府機関であった。

はるか昔、米国人が（今ではほとんど失われているが）自由を守る気概がもっと強かった時代に、専制的な中央集権政府が米国の子供たち全員に恐ろしい暴力行為を強制しようなどとしたら、各地で反対の声が上がったものである。

一九〇九年にマサチューセッツ州議会は、次のような法案第八号を提出している。

　　「強制予防接種禁止条例。第一条　－　いかなる教育委員会、公衆衛生局、あるいは国内で活するいかなる他の公共委員会も、政治的規制その他の名目で、決議や命令、処分などの手段によって、予防接種を子供あるいは成人に対して強制することや、あらゆる公立・私立の学校でこれを生徒または教師に在籍の前提条件として強制することは、違法行為とみなす」

　まちがいなく、この法案は、予防接種の危険性を十分に知った医師が立案したのであろう。

しかし一九〇九年においてさえすでに、医療支配者たちはこの法案を葬り去るだけの力をもっていた。

つまり法案は票決にさえ付されなかった。

それどころか逆に、どこかの州議会がこのようにして医療独占体制の犯罪的陰謀を未然に防ぐことを恐れ、６９フェラー組織犯罪集団は、全米のすべての州議会を支配するための手段を確立しようと全力を傾けた。

　そしてその目標は、「州政府連絡会議」をシカゴに設立することによって達成された。その後、連絡会議からの「勅令」が全米の州議会議員に定期的に伝えられた。その全体主義的な支配がきわめて強いために、以来、連絡会議の命令に従わない州議会は一つも出ていない。

ーーーーーーーーーーーー引用終わりーーーーーーーーーー

詳しくは「医療殺戮」という本にて。

このようにしてアメリカで起こったことがこの日本でも起こりそうな心配があるのです。寸前で崩壊するでしょうが・・

日本の医療行政を誰が中心になって政策を発案しているかを知ることが大切なようです。

誰がどのような背景と関わって指導をしているのか、製薬企業との関連や天下り関係など多方面にわたって明らかにして、一部の権力者のみで施策を行う事が出来ないようなガラス張りにしないと、厚生、医療関係は国民にとって怖い存在になりかねません。

また、それを大々的に宣伝して国民に植え付ける役割がマスコミというメディアです。それは戦争後も決して無くなっていません。

アメリカの現実を見れば分かります。いままでは何でのアメリカ追従の姿勢をとってきた日本の官僚お役人と政治家たちは厳しい現実を見せつけられるでしょう。