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インフルエンザ・ワクチンは打たないで！
著者 母里啓子（もりひろこ）
2007年12月10日 第1刷発行
発行所 株式会社双葉社
より
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インフルエンザワクチン
なぜみんな打つの？
日本に入った当時から効かないといわれていたワクチンです
いきなり「インフルエンザ・ワクチンは効きませんよ」と言われて、耳を疑つた人も多いでしょう。
たしかに、新聞や雑誌、いたるところで、インフルエンザ・ワクチンが奨（すす）められているようです。でも、それらの内容をよく吟味してください。どこにも「インフルエンザ・ワクチンはとても効果があるから打ちましょう」とは書かれていないのではありませんか？
じつは、インフルエンザ・ワクチンは、「効果はあまりないけれど」という前提の上に成り立っているワクチンなのです。
いったいどのくらい効かないのか。厚生労働省の研究機関でインフルエンザ・ワクチンを奨（すす）める立場の人たちでさえ、「まったく効かないわけではないだろう」という程度の言い方しかしていません。
ワクチンが悪いわけではありません。インフルエンザ・ウイルスそのものが、効果のあるワクチンを作れない性質を持っているのです。
はしかのウイルスのようにあまり形を変えないウイルスで、人間にしか感染しなければ、効果の高いワクチンを作ることができます。しかし、インフルエンザ・ワクチンはそうはいきません。インフルエンザ・ウイルスは人に感染しながら、絶えず形を変えるウイルスです。しかも、人間だけではなく、鳥や豚など、多くの動物に感染します。のちに詳しく述べますが、このようなウイルスに効果のあるワクチンを作ろうとすることが、そもそも非常に無理があるのです。
日本では、これまでインフルエンザ・ワクチンはどのように打たれてきたのでしょうか。そこにはどんな問題があったのでしょうか。
インフルエンザ・ワクチンは、太平洋戦争後、日本に駐留していたアメリカ軍の奨めで製造されるようになりました。最初は、鉄道員や郵便局員などの公共性の高い仕事の人に、優先してワクチン接種が行われていたのです。ところが、いつこうにインフルエンザの流行はなくなりません。すでにその当時から、インフルエンザ・ワクチンの効果のほどは疑われるようになりました。
やがて、「インフルエンザ・ワケチンは非力なワクチンだ。個人に打っても効果がない」ということになり、「ならば、小学生や中学生に集団接種することで流行を阻止しよう」という方針が立てられました。インフルエンザに感染しやすい小中学生にワクチンを打っておけば、それほど大きな流行にならないから、社会全体をインフルエンザから守ることになるだろうという仮説に基づいた方針です。これを「学童防波堤論」といいます。
そして、1962年から、小中学校でインフルエンザ・ワクチンの集団接種が始まりました。さらに、1976年には、3歳から15歳までの子どもたちへの予防接種が義務化されます。
にもかかわらず、インフルエンザは日本中で毎年流行し続けました。学級閉鎖もよく行われました。厚生省（当時） は 「その原因は接種率が低いからだ」 と叱咤し、そう言われた校医たちはまじめに努力を続けました。しかし、接種率が上がっても学級閉鎖はなくなることがありません。しだいに校医や養護教諭たちの間で、インフルエンザ・ワクチンの集団接種は意味がないのではないかと、問題になっていったのです。
集団接種が廃止されインフルエンザ・ワクチンは消えるかに見えました
1979年、群馬県前橋市の一人の子どもがインフルエンザ・ワクチンの集団接種後、けいれんを起こしました。校医だった医師と前橋市の医師会では、これはまぎれもなくワクチンの副作用であると判断し、国に認定を求めました。その申請は却下されてしまいました。しかし、この出来事を機に、前橋市医師会は集団接種をやめるという決断をするのです。
前橋市医師会は、ただ集団接種をやめるだけでなく、集団接種を続けている周辺の市と、前橋市のインフルエンザの流行状況を、5年間、徹底的に比較調査しました。彼らは膨大（ぼうだい）なデータを『ワクチン非接種地域におけるインフルエンザ流行状況』という報告書にまとめました。
通称『前橋レポート』といわれるこの調査で、インフルエンザ・ワクチンの集団接種をしている地域としていない地域とで、インフルエンザの流行の大きさに差がないことがはっきり証明されたのです。つまりインフルエンザ・ワクチンの集団接種には意味がないということです。
また、1992年から94年にかけては、インフルエンザ・ワクチンを含むさまざまなワクチンの副作用によって被害をこうむった人たちが起こした20年以上に及ぶ訴訟に、次々に勝利判決が下りました。国の過失責任が認められ、ワクチンへの不信感が社会的にもどんどん高まっていきました。
そしてついに、1994年、小中学生へのインフルエンザ・ワクチンの集団接種が中止されたのです。
ピーク時には3000万本近く製造されていたインフルエンザ・ワクチン。その製造量は、1994年には30万本に落ち込みました。インフルエンザ・ワクチン産業は壊滅状態に陥ったのです。そのとき私は「もうこれでインフルエンザ・ワクチンは消える、副作用のむだな犠牲者も出さずにすむ」と思いました。
ところが、そうはならなかったのです。
それどころか、インフルエンザ・ワクチン業界の逆襲が始まったのです。
なぜ、インフルエンザ・ワクチンは（よみがえったのでしょうか？
小中学生への集団接種が廃止になり、インフルエンザ・ワクチンの製造量が大幅に落ち込んだ90年代半ばから、厚生省は、高齢者や、病気を持っていてインフルエンザにかかると合併症を起こしやすいと思われる、ハイリスクといわれるグループへのインフルエンザ・ワクチン接種を奨めるようになりました。
厚生省は、小中学生への集団接種は確かに効果がなかったと認めました。しかし今度は「個人に対してなら効果がある。肺炎を併発して亡くなることの多い高齢者やハイリスク・グループにインフルエンザ・ワクチンを」と言い出しました。インフルエンザ・ワクチンのターゲットが高齢者とハイリスク・グループにかわったのです。
そして2000年には「インフルエンザはかぜじゃない」というキャッチコピーとともに、インフルエンザは人の命を奪う恐ろしい病気であるという宣伝が大々的になされるようになりました。
追い風のような出来事がありました。烏インフルエンザやSARS（重症急性呼吸器症候群 サーズ）が社会問題になったのです。
するとたちまち「スペインかぜのようなインフルエンザの大流行はいつ起こってもおかしくない」、「インフルエンザ大流行時の最悪のシナリオを想定しよう」といったおどし文句が飛びかい、インフルエンザの恐怖をあおるような情報がメディアをにぎわせました。
烏インフルエンザは毎年流行するインフルエンザとはかけはなれたウイルスですし、SARSは、そもそもインフルエンザとは別の病気です。それなのに、騒ぎの中で、インフルエンザ・ワクチンがどんどん打たれるようになりました。おかしなことです。いっ起こるかわからない烏インフルエンザに現行のインフルエンザ・ワクチンは何の効果もありません。
また、SARSに備えてインフルエンザ・ワクチンを打つのは、SARSが怖くてはしかのワクチンを打つようなものです。しかし、何かしらの効果があると勘違いしてインフルエンザ・ワクチンを打ちに走った人が大勢いたのです。
そして、みるみるうちにインフルエンザ・ワクチンは製造量を盛り返していくのです（101ページのグラフをご参照ください）。
その動きの中で、2001年、予防接種法が改正されます。65歳以上の高齢者が対象です。厚労省のお墨付きで、高齢者への接種が奨められることになったのです。
この流れはもはや止まることがありません
現在は、高齢者だけでなく、施設で高齢者の介護をしている職員にも、インフルエンザ・ワクチンの接種が半ば強制されています。また、「子どもたちが恐ろしい脳症になったら……」と心配する親たちの気持ちをとらえて、乳幼児にまでインフルエンザ・ワクチンを推奨する動きが始まっています。
そもそも
インフルエンザ・ワクチンの真実を
皆さんは何も知らされていないのです
なぜ、厚労省はインフルエンザ・ワクチンの製造量をどんどん増やしているの
でしょうか。
そこには、こんな背景があります。
ーーーーーーーーーーーー引用終わりーーーーーーーーーー
その背景とはいったい何だろうね。
後は本屋さんで買って読みましょう。
それにしても、厚生省ってのは、ナンとかの巣窟みたいな役所だなあ・・・・
いや、
その中の誰か権力を持った一握りの人たちが牛耳っているのかも知れないし。
いろんな指示を出したり、物事を決めたりする決定権をもつ人物は特定できると思うから、その人たちの言動を公開したら、これは明るみに出るだろうと思うけど。
でも、そんな事は秘密裏にされたままなんだろうなあ。
誰がそれを決めて誰が指示するのかという構図が判れば、もう国民をだまし続けられないからね。
こうして、ワクチン産業の思惑通りに国策としてのワクチンキャンペーンは国税で地方税で行われ、その費用も国税、のちのち年月の経過とともに害作用が現れたときには、被害者には国税で慰謝料が支払われる。
こんな無責任な行政が昔から行われてきているからこそ、真実を発する正義感あふれるこの母理さんのような少数派（権力の場に位置していない人たち）の声は伏せられてしまうんだろうなあ・・・
げにおそろしきは、国民をみないで無責任な施策を打ち出す、一部の権力者なり かな。
かと言って、勘違いして無関係なひとに攻撃したり実力行使などする輩など最低人間の仲間にしか過ぎないのだ。
われら国民はただ真実を知ればそれでいい。
そして、
この様なワクチン接種を受けるかどうかの正しい判断を行えるような、開かれた情報公開を望むということだけど、
どうかなあ～～
そんなの待っていたって、今の今まで厚生省が反省したことあったかなあ・・・・・
きっと、また誰か多くの人たちが何かの薬害にあって、また国（国税）が保証するというメリーゴーランド、因果の糸車は繰り返すのでは？
厚労省？ 更正できない郎等省と言われるよ 。 いまにきっと。
2008年12月15日（月）