ゴムの不思議

昨年の夏に買ったサンバイザーのゴムバンドがダメになった。伸びきった状態になってしまい、強い風が吹くと脱げて飛んでしまいそうで、快適に使用できなくなった。昭和20年代には、ズボンやパンツなど着るもののゴムの寿命がくると、新しいゴム紐と取り換えることができたが、最近はほとんどの物が交換ができにくくなっている。

身近にあるもので、ゴムのように伸び縮みするものは見当たらない。ゴムはその伸び縮みする特性を生かして、輪ゴム・風船・ホース・ベルト・靴・防水布・玩具をはじめ、スポーツ用品・自動車のタイヤ・振動を吸収する材料・電気絶縁物など、生活用品や産業材料としていろいろなところで利用されているが、ゴムはなぜ伸び縮みできるのか改めて聞かれると、自分も含めて返答に困る人は多いのではなかろうか。子供の頃、不思議に思ったことの一つを解決するためにも調べてみることにした。

先ず、輪ゴムの作り方を調べた。東南アジアなどに生育するゴムの木から採れるラテックスという樹液が輪ゴムの原料である。ゴムの木の表皮を螺旋状に削り取り、木に取りつけた容器に採取した樹液はゴム分の濃度が約20％である。このラテックスを煮詰めたり、遠心分離機で水分を除去してブロックのようにしたものを日本に運ぶのである。そして、日本の製造工場において、このラテックスに充填剤（製品の耐久性強化や増量のために加える物質。ゴムの強化にはカーボンブラックを用いる）などを配合しながら練るのである。その後、不純物を取り除いてから、硫黄などを加えて、再び練って、押し出し機から筒状に押し出す。それを約200℃に加熱してから冷却して輪切りにすると輪ゴムができるのである。

この工程のどこでゴムの弾力性が作られるかであるが、実は製造過程で配合した硫黄がポイントなのである。ラテックスは天然の高分子材料であり、その分子はひも状に長く繋がった分子鎖といわれるものであり、分子鎖同士は互いに絡み合っていて、それぞれは自由に動ける余地を持っている。これがゴムの伸縮性のもとであるが、これだけでは輪ゴムのように伸び縮みはしない。

ゴムの木から採ったラテックスを乾燥した生ゴムは引っ張ると少し伸びるが、その後縮むことは無く、さらに引っ張ると切れてしまうのだ。しかし、硫黄を添加し、加熱すると、硫黄とゴムの分子が結びついて、ゴムの分子同士が硫黄の仲立ちによって固定されて離れなくなるから、ゴムを引っ張ると元に戻ろうとする、これがゴムの伸び縮みする理由である。

天然ゴムは、樹木からラテックスを採取するのであるから、その採取量には限界がある。そこで、天然ゴムの不足を補うために合成ゴムの研究がなされた。1884年にイギリスの科学者ティルデンがテレビン油（針葉樹､殊に種々の松の材を水蒸気蒸留して得られる揮発性の精油）の熱分解によるイソプレン（天然ゴムの熱分解でできる無色透明の液体。工業的には石油ナフサの分解物から抽出でき合成ゴムの重要原料）の合成に成功した。そして、そのイソプレンから弾力性のあるゴムのような物質を作ることに成功し、合成ゴムが実用化された。現在は、イソプレンゴムやブタジエンゴムなどが多くの分野でその特徴を活かして用いられている。それにしても伸び縮みするするとは不思議である。参考文献　暮らしの中の面白化学（著　花形康正）、広辞苑

これからのエネルギーを考える

ほころび始めた桜を見ながら、住んでいる地域を一望できる丘に登った。家々を眺めていて、屋根に太陽光発電のパネルがある家が増えていることに気付いた。空き地だった場所に、企業が設置した規模の大きい設置も見えた。現在、日本の原子力発電所は一基も稼働していない。東京電力福島第一原発事故以来、エネルギーの安定的な供給について、国民の関心は高い。日本の将来を左右する大きい問題なのである。屋根に設置されたパネルを見ながら、エネルギーについて考えてみることにした。

始めに、電源別発電電力量の推移を、総合資源エネルギー調査会基本政策分科会史料によって調べた。火力発電は、1973年度は80.2％（石油・ＬＰＧ71.4％、石炭4.6％、ＬＮＧ2.4％）、2010年度は61.8％（石油・ＬＰＧ6.6％、石炭25.0％、ＬＮＧ29.3％）、2012年度は88.4％（石油・ＬＰＧ17.1％、石炭27.6％、ＬＮＧ42.5％）である。そして、1973年度、2010年度、2012年度の順に、原子量発電は、2.6％、28.6％、1.7％、水力発電は、17.2％、8.5％、8.4％、再生可能エネルギー等による発電は、0.03％、1.1％、1.6％　である。

予想にたがわず、火力発電によって賄われる電力量が増加している。これは、石油などの化石燃料の使用量が増えているということである。資源の無い我が国にとってＬＮＧ（液化天然ガス）などの輸入量が増えていることは、経済に大きい影響を及ぼしている。化石燃料の輸入に要する費用は、震災直前に比べて2012年度は、年間約3.6兆円の増加である。これは国民1人当たり年間約３万円に相当する。燃料費が上がることは電気料金の値上げにつながる。大震災後、東京電力は家庭用電気料金を28％値上げし、他の電気会社も値上げした。

次に、各国の2012年の電力料金を、国際エネルギー機関資料によって調べてみた。家庭用電力料金は、日本22.1円／kwh、ドイツ27.0円、英国17.2円、フランス14.0円、韓国7.4円、米国9.5円である。産業用電力料金は、日本15.5円、ドイツ11.9円、英国10.7円、フランス9.3円、韓国5.4円、米国5.3円であり、日本が最も高いのである。

現在の電力の約90％を賄っている火力発電は、石油・天然ガスなどの化石燃料を使用するために問題点がある。ＣＯ_２を排出し地球温暖化に影響をもたらす、化石燃料はやがて無くなるなどである。いつまでも火力発電に頼るわけにはいかないのだ。

また、原子力発電を止めて再生可能エネルギーで代替えすればいいという考え方もあるが、再生可能エネルギーによる発電は、コストが高く、発電量が少なく不安定であるなどマイナス面を持っており、再生可能エネルギーへの過度の期待はできないのだ。

そこで、火力発電と再生可能エネルギーによる発電（太陽光発電、バイオマス発電、地熱発電、風力発電など）とのバランスを取ることが、社会の安定と成長につながると思う。今後、再生可能エネルギーによる発電の技術の開発、普及を進めることが必須であるが、我々国民も、不要な灯りは消す、入浴するためのお湯は太陽熱温水器を活用する、エアコンやストーブの温度設定を工夫する、夜間電力を利用するなど、生活スタイルを見直し節電を心掛けることも必須である。

デフレ脱却で好景気に！

　団塊の世代は、高度経済成長、即ちインフレを経験している。30年以上前にローンを組んでマイホームを購入した人が私も含めて何人もいた。就職した時の給料は約3万円であったが、給料は毎年上がっていたから、毎月返済しなければならない借金はあったが、生活が苦しいとは思わなかった。デフレが長く続いている現在は、自分が経験したような給料のアップは望めない。借金をしてのマイホーム購入は、残念ながら難しい時代といえる。安倍内閣は長く続いているデフレからの脱却を最優先の課題に掲げている。物価の上昇を予想した消費者が、安いうちに購入しようと消費が増えることを期待しての政策を行っている。ものが売れる数量が増えれば、企業は値段を上げやすくなる。物価が上がれば、企業は儲けるから、雇用が増加し、賃金も上がる。すると、消費が増えるから、好景気となるという筋書きだ。

ここで今一度、インフレ、デフレ、インフレ目標政策について再確認をしてみる。

デフレ（deflation）とは、物価が上がらないか下がっていく状況、言い換えるとお金の価値が上がることをいう。例えば、去年10万円で購入できたパソコンが、デフレが進んだ今年は95000円で買える。すると5000円分他の品物を買うことができるわけだから、お金をたくさん持っている人に有利な状況といえる。お金を貸している側にも有利である。デフレは、企業の倒産や失業者の増加など不況や社会不安を伴うのである。

インフレ（inflation）はその逆である。例えば、今年10万円で購入できるパソコンが、来年は105000円でないと購入できない、つまりお金の価値が下がっていくのである。そうなると、5000円損をするわけであるから、今年パソコンを購入することになり、需要が増える。すると、その分値段が上がるという訳である。このような状況になると、お金を持っている、お金を貸しているよりは、借りているほうが有利ということになる。そして、需要が供給を上回ったために引き起こされる需要インフレ、賃金や原材料費などのコストアップが生産性の伸びを上回ったために生ずる物価騰貴となるコストインフレと、その原因によって分類できる。

インフレ目標政策の具体策の一つ目は、世の中に出回るお金の量を増やし、企業や個人がお金を借りやすくする「金融緩和」である。銀行は、金利を下げて、企業や個人がお金を多く借りやすくする。お金を借りた企業や個人は、工場を建てたり、機械を購入したり、マイホームを購入したりするから、そのために様々な企業や人が関わるから、景気が良くなるというわけだ。

二つ目は、国がお金を出して、企業の当面の仕事を増やす「財政出動」である。国が公共事業などに投資するのである。三つ目は、将来にわたって成長が見込め、利益が得られると想定される分野へ積極的・計画的に対応する「成長戦略」である。技術の開発や未開発市場の開拓、他の業種との連携などによって実現を目指すのである。

消費量が増えて、物価が上昇し、賃金が上がったとしても、その増加分は貯蓄に回ってしまうのではないか。物価は上昇したが、雇用拡大や給料アップには繋がらないのではないか、財政出動が大きくなればなるほど国債の発行額が膨らみ、多額の財政赤字が、国際信用を無くするのではないか等、気がかりなことは多い。好景気にする確かな方策は無い。理論通りにはいかない、難しいのだ。しかし、誰もが望んでいるのだ。