ミレニアム───

2000年紀に入って歴史的に一番大きな事件は

2001の「9.11」事件だった。


2001,1/20ブッシュJrは大統領に、

クリントン政権が双子の黒字を積み上げてくれたお蔭もあって、

ブッシュ減税(住宅減税)サブプライムな人たちに、自分たちの家が持てますよ、

とそれはとても福音のやうに心地よく耳に聞こえた。

ITバブルがはじけて、FRBグリーンスパン議長はすかさず急激に政策金利を下げてゆく。

エネルギー価格は1990年代を通しておおよそ1バレル=20㌦台と云ふ、

信じられない価格がまだ続いていた。

サウジに生まれを持つ、アルカイダたちがルサンチマンをたぎらせてゆく。

この、不快で欺瞞に満ちたなアメリカ資本主義に報復せねばならない。


1999,11/12「グラム・リーチ・ブライリー法」は銀行と投資を“ワンストップ”にした。

「銀・証」が一致し、マネー資本主義があざとい花をW.stに開かせたのである。

サブプライムな人たちは額に汗し、その住宅ローンは証券化され、

銀行の負債の部から切り離されて、他の健全な商品と一緒にミンチされ、

一目にはおいしさうなハンバーグに仕立て上げられて売り出された。

リスクは覆い隠され、さらにそれをカバーする派生商品であるCODまで売り出され、

お互いに保険をかけ合うと云うやうな一種魑魅魍魎な信用世界がクモの巣のやうに、

世界を被うことになった。

サブプライムが底辺に在って、虚であるカジノが複雑にその上にきらびやかする。


しかし、一方でさらにこの年に特筆されるべきは、

2001,12/11中国のWTO加盟であった。


■GDP中国2000→09年で約5倍に10,8,17

2010には日中GDPは逆転。

ちなみに現在はこうなっている。


■いつの間にか日本の4倍=およそ約2000兆円


マクロに戻ると、ITバブル後、

グリーンスパンは政策金利をほとんど低金利に張りつけたままにした。

(→日本はしばし円安傾向に)


政策金利の転換は

2004,6である。

マエストロは、さすがに住宅バブルのきな臭さを感じ取ったのだらうか。

・・・「コナンドラム」(謎だ)。

政策金利を上げているのに長期金利は連動して上がらない・・・。

「新興国」の中国が米国債を盛んに買い始めていた。

長期金利が上がらないまま、サブプライムの危機はさらに発酵して行く。


ソロスチャートは日米のベースマネーの比率によって影響されるとする。

米ドルに比べて円を多く印刷すると→円安傾向になる。

日本は06,3月まで量的緩和、政策金利をゼロ近傍に張りつけた。