認知戦2 グレートリセット

欧米の相次ぐワクパス撤廃

ロシアウクライナ認知戦

 

 

 

今、まさにグレートリセットが起きてる瞬間のようです。

 

 

 

自分が情報源としている苫米地さんの発言とindeepの記事が、角度は違うが全く同じタイミングで認知戦・グレートリセットに関するものが多くなっています。

 

 

 

ホントに今色んな情報が飛び交っています。

なんか危険な方向を支持する人が増えてしまいそうな気配もあり。

 

 

情報戦に騙されるのはなんとしても回避したい。

 

 

 

 

 

 

 

 

 

世界経済フォーラムHP

The Great  Reset

mission

世界経済フォーラム

世界経済フォーラムは、官民協力のための国際機関です。

フォーラムは、社会の主要な政治的、ビジネス的、文化的およびその他のリーダーと協力して、グローバル、地域、および業界のアジェンダを形成します。

非営利財団として1971年に設立され、スイスのジュネーブに本社を置いています。それは独立しており、公平であり、特別な利益に結び付けられていません。フォーラムは、最高水準のガバナンスを維持しながら、世界の公共の利益のために起業家精神を示すためにあらゆる努力を払っています。道徳的および知的誠実さは、それが行うすべての中心です。

私たちの活動は、組織が社会のすべての部分に責任があると主張する利害関係者理論に基づいた独自の組織文化によって形作られています。この機関は、公的部門と民間部門の両方、国際機関、学術機関など、さまざまな種類の組織の最良のものを注意深くブレンドし、バランスをとっています。

私たちは、前向きな変化を起こすための意欲と影響力を持っているすべての人生の歩みからの人々を集めることによって進歩が起こると信じています。

 

 

 

 

世界経済フォーラムjapan  youtube

特別講演：岸田文雄首相 | ダボス・アジェンダ2022

2022/1/18

 


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目次

 

１.マクロリセット

1.1 概念の枠組　現代社会をあらわす３つのキーワード

・相互依存

・スピード

・複雑性

 

1.2 経済のリセット

・COVID19の経済学

不確実性

命を犠牲にしても経済を守るべきという経済論の誤り

・成長と雇用

経済成長

雇用

将来の政党予想図

 

1.3　社会的基盤のリセット

不平等

社会不安

「大きな政府」の復活

社会契約

 

1.4　地政学的リセット

グローバリゼーションとナショナリズム

グローバルガバナンス

深まる米中の対立

脆弱な国家と失敗しつつある国家

 

1.5　環境のリセット

新型コロナウイルスと環境

自然と人獣共通感染症

大気汚染とパンデミックのリスク

ロックダウンと炭素排出量

気候変動やその他の環境政策へのパンデミックの影響

 

1.6　テクノロジーのリセット

加速するデジタルトランスフォーメーション

消費者

規制当局

企業

 

1.6 2　接触確認、接触追跡と監視

1.6 3　ディストピアのリスク

 

 

２. ミクロリセット

2.1　ミクロトレンド

デジタル化の加速

レジリエンスの高いサプライチェーン

政府と企業

ステークホルダー資本主義とESG

 

2.1　産業のリセット

社会的な相互作用と脱密集化

旅行・観光業・接客サービス業・エンターテイメント・小売業・航空宇宙産業さらには自動車産業への影響

 

2.2　行動変容ー永続的か一過性か

小売業・不動産業・教育への影響

 

2.3　レジリエンス

ビッグティック、健康と幸福、銀行と保険、自動車産業、そして電力産業に対する影響

 

 

3.　個人のリセット

3.1　人間らしさの見直し

現れるのは「よき本性」か、それとも？

倫理的選択

 

3.2　心身の健康

 

3.3　優先順位を考える

創造性

時間

消費

大自然と心身の健康

 

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indeep 2022/2/21

 

↑より引用

 

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世界経済フォーラムとパートナーシップを結んでいる日本の企業と団体 （ABC順）

weforum.org

千葉銀行、大和証券グループ、電通、日本政策投資銀行、エーザイ、江崎グリコ、富士通、日立、本田技研工業、伊藤忠商事、日本貿易振興機構（ジェトロ）、日本経済団体連合会 （経団連）、キッコーマン、キリンホールディングス、ローソン、毎日メディアグループ、三菱、三菱重工業、三井物産、三井化学、商船三井、みずほフィナンシャルグループ、森ビル株式会社、三菱UFJフィナンシャルグループ、NEC、日経、野村グリーンテック、野村ホールディングス、オイシックス、楽天グループ、ロート製薬、ソフトバンクグループ、住友商事、三井住友フィナンシャルグループ、武田薬品、東京海上、トヨタ自動車株式会社

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その記事を後でご紹介いたしますが、まあ、世界経済フォーラムというのは、いわゆるグレート・リセット（苦笑）というようなものを展開させようと努力している組織ですが、もう「ぜーんぶ」がここと関係していることがこの記事でわかるのです。

↓

 

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世界経済フォーラムの次のステップ

The Next Step for the World Economic Forum
ROGER KOOPS 2022/02/20

2020年の初めから、世界全体に対しての組織化されたカルト的な浸食があったことは明らかだった。これは、細胞生物学の突然の無知と公衆衛生の長い経験に根ざした巨大なエラーから形成された可能性がある。

季節性呼吸器ウイルスが、他の目的のために権力を掌握する機会として一部の人々によって展開された可能性もあり得る。

金銭の流れと影響力の道を辿っていくと、後者の結論を却下することは難しい。

手がかりは早くから見られていた。 WHOが2020年3月にパンデミックを宣言する前でさえ、そしてロックダウンの展開される前でさえ、メディアは、「ニューノーマル」と「グレートリセット」について激しく語っていた。（グレートリセットは、その後、ビルドバックベター “Build Back Better” に再ブランド化された）

ファイザー社、ジョンソン＆ジョンソン社、モデルナ社、そしてアストラゼネカ社などの製薬企業は、中国が遺伝子配列（または部分配列）を入手してから 1か月も経たないうちに、早ければ 2020年2月にワクチンを購入するよう政府に積極的に働きかけていた。

私は、製薬とワクチンの開発にプロとしてのキャリアをすべて費やしてきたが、その私から見れば、数か月でゼロから作られ、すぐに使用できるワクチンに移行するという概念全体が単純に馬鹿げていることに気づいた。

どこか合理性がない。

私は、その後に世界の誰もが知ることになる名前を知っていた。ビル・ゲイツ、ニール・ファーガソン、ジェレミー・ファラー、アンソニー・ファウチなどは、長年にわたってロックダウン戦略をロビー活動または追求してきた。しかし、それでも、事態の範囲が大きすぎて、彼らの名前だけでは説明することすらできなく思えた。

それで、私がこれまで自分自身に尋ねつづけてきた基本的な疑問である「なぜなのか？」そして「誰なのか？」ということを辿ると、これは常に公衆衛生以外の問題に戻ってくる。

「誰なのか？」には、WHO、中国、CDC、NIH / NIAID （アメリカ国立衛生研究所 / 国立アレルギー・感染症研究所）、およびさまざまな政府などの明白なプレーヤーがいたが、その「誰か」が、その背後にあるように見えていた。

私は調査ジャーナリストではないので、その役割を主張することは決してないが、簡単なインターネット検索を行って、パターンが進化するのを見ることができる。私が行った検索は、いくつかの非常に興味深い「偶然の一致」をもたらした。

ここで何人かの名前を挙げてみたいと思う。

バイデン、トルドー、アーダーン、メルケル、マクロン、ドラギ、モリソン、習近平。

彼らの共通点は何だと思われるだろうか。

これらの名前が、厳しいロックダウンを課した国や、自身の国家の法律を無視した人たちと関連していることはすぐにわかると思う。

しかし、彼らの共通点はそれだけではない。以下のそれぞれの名前のリンクを提供することでヒントを提供したい。（※ 訳者注 / 全員、世界経済フォーラムのメンバーということです。以下のリンクはすべて世界経済フォーラムのページにリンクされます）

 

・ジョセフ・バイデン　アメリカ合衆国大統領

・ボリス・ジョンソン　英国首相

・ジャシンダ・アーダーン　ニュージーランド首相

・アンゲラ・メルケル　元ドイツ首相

・エマニュエル・マクロン　フランス大統領

・ジャスティン・トルドー　カナダ首相

・習近平　中国共産党指導者

・マリオ・ドラギ　イタリア首相

・スコット・モリソン　オーストラリア首相

 

すなわち彼らは全員、世界経済フォーラム（WEF）に関連しているのだ。世界経済フォーラムは  1971年に設立された「非営利」の民間組織であり、上の人物たちは全員、「あなたは何も所有せず、幸せになる」の言葉で有名なたクラウス・シュワブのファミリーだ。

世界経済フォーラムは、その名前の意味にもかかわらず、世界の政府機関と公式の関係を持たない民間組織だ。「シュワビー教会」と呼ぶこともできる。

世界経済フォーラムのメンバーシップが国のリーダーだけだと思われる場合は、さらにいくつかの名前を示す。 （※ 以下の人物のリンクは省略します）

 

・ギャビン・ニューサム　カリフォルニア州知事
・ジェイ・インスレー　ワシントン州知事
・アンソニー・ファウチ　アメリカ国立アレルギー感染症研究所所長
・ナンシー・ペロシ　米下院議長

・アル・ゴア　元米国WP
・マーク・キャニー　国連気候変動特使
・T.シャンムガラトナム　シンガポール上級相
・クリスティーヌ・ラガルド　欧州中央銀行総裁
・ンゴジ・オコンジョ・イウェアラ　WTO事務局長
・クリスタリナ・ゲオルギエヴァ　IMFマネージングディレクター
・クリスティア・フリーランド　カナダ副首相
・ローレンス・フィンク　ブラックロックCEO （※ ブラックロックは世界最大の資金管理会社）

 

理事会で政治的および経済的指導者の断面を見ることができる。組織のリーダー、つまり取締役会のリーダーは、今でもクラウス・シュワブだ。このように彼は印象的なフォロワーの配列を構築している。

世界経済フォーラムのその影響の程度を実際に確認したい場合は、ウェブサイトにアクセスして企業名を選択してほしい。アストラゼネカ、バイオジェン、ジョンソン＆ジョンソン、モデルナ、メルク、ノバルティス、ファイザー、セラムインスティテュートオブインディア、メイヨークリニック、ビルアンドメリンダゲイツ財団、ウェルカムトラスト、シスコ、デル、Google、ファーウェイ、IBM、インテル、マイクロソフト、Zoom、Yahoo、Amazon、ホンダ、楽天、ウォルマート、コカコーラ、中国銀行、アメリカ銀行、ドイツ銀行、インド国立銀行、カナダロイヤル銀行、ロイズバンキング、JPモルガンチェース、ゴールドマンサックス、香港取引所、ブルームバーグ、VISA、ニューヨークタイムズ、オンタリオ教師年金プラン…。

このリーチの範囲は、世界的な政治的リーダーネットワークを超えて巨大だ。

たとえば、ビル＆メリンダゲイツ財団（BMGF）を通じて、ビル・ゲイツが彼の富で何をしてきたかは誰もが知っている。

しかし、ウェルカムトラストもそれと同様のことをおこなってきた。ウェルカムトラストの代表はどのような人物か。それは、英国 SAGE （コロナ対策をおこなっている英国非常時科学諮問委員会）のジェレミー・ファラーという名のロックダウンを推奨した人物であり、この人物が、おそらくは、2020年の米英でのロックダウンの設計をしたと思われる。

ここから発生する可能性のあるリーチについて、ビル＆メリンダゲイツ財団だけからいくつかの例を挙げよう。それは、2020年の彼らの広範な資金調達リストから来ている。

数年前、ビル＆メリンダゲイツ財団は、ワシントン大学 保健指標評価研究所（IHME）に 10年間のあいだ、ほぼ 2億8000万ドル （約 320億円）の資金を授与した。保健指標評価研究所は、2020年にロックダウンと非医薬品介入を推進したコンピューターモデリングの最前線にいた。

2019年、保健指標評価研究所は、医学誌ランセットの編集者（リチャード・ホートン博士）に 100,000ドル（約 1100万円）の資金を授与した。そして、かつて最高の医学雑誌の 1つと見なされていたランセットは、2020年以来、対立する科学的見解を打ち切り、出版に適さない「論文」を出版する最前線に立ってきた。

もちろん、ランセットはファイザー（世界経済フォーラムのメンバーでもある）などの製薬会社からも多額の資金提供を受けている。

しかし、ビル＆メリンダゲイツ財団が手を伸ばした到達範囲は保健指標評価研究所だけにとどまらない。ビル＆メリンダゲイツ財団のウェブサイトに資料がある。

2020年だけでビル＆メリンダゲイツ財団から受け取った組織と金額の例を地域別に示す。

 

ビル＆メリンダゲイツ財団助成金 / 2020年

ジョンズホプキンス・ブルームバーグ公衆衛生大学院　2,000万ドル以上
世界保健機関（WHO）　1億ドル以上
オレゴン健康科学大学　1,500万ドル以上
CDC　350万ドル以上
インペリアルカレッジロンドン　700万ドル以上
中国疾病対策予防センター （中国CDC）　200万ドル以上
ハーバードTHチャン公衆衛生学校　500万以上
保健指標評価研究所　2,800万ドル（10年間/ 2億7,900万ドルの助成金の一部）
ナイジェリアCDC　110万ドル
ドイツ国際協力協会　500万ドル以上
ノバルティス 700万ドル以上
Lumira Dx UK LTD （英国の医療機器製造業）　3700万ドル以上
インド血清研究所 （世界最大のワクチンメーカー）　400万ドル以上
ノババックス　1500万ドル
BBC　200万ドル
CNN　400万ドル
ガーディアン　300万ドル以上
NPR　400万ドル
フィナンシャルタイムズ　50万ドル

 

ビル・ゲイツはモデルナにも多額の投資をしており、投資は彼にうまく報われている。また、クリントン・ヘルス・アクセス・イニシアチブ（クリントン財団）に 1億ドル近くを寄付した。

質問をする必要がある。

これらは、世界経済フォーラムを介して絡み合った統制された権威主義社会の始まりなのだろうか。Covid パニックはそのステージを設定するためにステージングされたのだろうか。

なお、ウイルスは現実として存在するので、私は「Covid の存在そのものを否定している派」ではないことに注意してほしい。しかし、通常の季節性呼吸器ウイルスが、彼らの活動を活性化するための言い訳として使用されているのだろうか。

 

次の動き

ウェルカムトラストのジェレミー・ファラーは最近、ノボノルディスク財団のCEOとともに世界経済フォーラムの記事を書いた。これは、ボストンコンサルティンググループのために作成され、発行された、より大きな作品の要約だ。

この記事では、抗生物質耐性菌の問題を「修正」する方法は、サブスクリプションサービス（※ 定期購買）を介することであると提案している。つまり、人々が抗生物質を必要とするとき、おそらく効果的なものがサブスクリプションサービスにより利用可能になるということだろう。

私の推測では、彼らはワクチンについて同じ哲学を持っており、それは確かにコロナウイルスによるアプローチのようだ。ブースターを続けていくというサブスクリプション。

この哲学を考慮すると、ワクチンの義務は理にかなっている。効果的であろうとなかろうと、社会を介入に「中毒」させ、それから彼らに食事を与え続ける。人々が（コロナに対して）恐れを抱き続けることがあれば、これは特に効果的になる。

このアプローチは、科学的な観点からは非常に近視眼的であり、私を驚かせるが、しかし、最近の歴史の多くと同様に、科学はそれとはほとんど関係がないと思われる。目標は科学的に確立されたものではなく、コントロールの確立だ。

ほぼ 1世紀前にペニシリンが発見された後、当時の科学者の中には、進化の圧力が抗生物質耐性菌につながるため、抗生物質の使用は実際には非常に慎重に検討する必要があると警告する人たちがいた。

しかし、当時警告を発した科学者たちは不正な科学者と見なされた。

抗生物質の発見は、第二次世界大戦の終わりに向けて戦場でペニシリンを使用することを可能にし、戦闘中に受けた傷に起因する深刻な感染を防ぐことによって、間違いなくその後の戦争（朝鮮戦争とベトナム戦争）で多くの命を救った。

しかし、医療機関が子どもに与えるお菓子のような頻度で抗生物質を患者たちに配るようになるまで、それほど時間はかからなかった。私は 1960年代に子供の頃にこれを自分で経験している。医者に行くたびに、どんな問題があっても、私はペニシリンの注射を数限りなく打たれた。

医者によっての、私がウイルス、バクテリア、さらにはアレルギーを持っているかどうかを判断する試みはなかった。

抗生物質への耐性種が出現し始めるまで、それほど時間はかからなかった。

その結果、抗生物質の研究開発にますます多くの資金が投入された。私が 1980年代に大学院にいたとき、NIH の資金を得るための確実な方法のひとつは、研究を「抗生物質」の検索に結び付けることだった。抗生物質は大きなビジネスとなった。

現在、特定の症例に使用される抗生物質のいくつかのクラスがある。（※ 多数の抗生物質の名称を挙げていますが、割愛します）

 

抗生物質耐性菌に遭遇する最も一般的な場所は病院だ。副鼻腔感染症や皮膚感染症など、通常の日常生活で何らかの感染症にかかった人のほとんどは、抗生物質耐性種に遭遇する可能性はほとんどない。

問題の別の原因があり、それが食糧供給にある。抗生物質は、牛肉、鶏肉、豚、さらには魚を含むあらゆる種類の大規模な肉生産施設で非常に多く使われる。これらの産業での抗生物質の乱用もまた、耐性菌の形態を生み出している。

大腸菌などのありふれた細菌は、普通なら少しお腹の調子が悪くなるたけで、健康な人が重篤になることはない。しかし、一部の人々では、深刻または致命的である可能性がある（健康状態の悪い高齢者や幼児など）。それが発生した場合、抗生物質耐性型の存在は深刻な問題になる可能性がある。

より多くの抗生物質を生産し、サブスクリプションでそれらを与えることは解決にならない。

それはより耐性のある形態につながるだけであり、抗生物質の使用の継続的なループがある。しかし、実際の目標が恐怖からの抗生物質への社会的依存症である場合、恐怖からの普遍的な Covid ワクチンへの依存症のように、それは理にかなっている。

耐性型に対処するいくつかの普遍的な抗生物質を見つけることは重要であり、それらを控えめにそして最後の手段としてのみ使用することも重要だ。

 

ほんの 2年前にほぼすべての責任ある医療専門家たちによって、コロナ政策は受け入れられた。しかし、私たちは今、世界に壊滅的な結果をもたらしたコロナに対する世界規模のロックダウンの展開など、非常に焦点を絞った影響を見ており、極端な実験がさまざまになされる時代に生きている。

「ロックダウンは Covid-19 の蔓延を食い止めることができる」と私たちに保証したのは、2020年3月21日の世界経済フォーラムの記事だった。今日、その記事は、決して否定されることはなく、おそらく 21世紀の最もばかげた破壊的な提案として残っている。それでも、世界経済フォーラムはまだその状態にあり、同じ年に少なくともロックダウンによって二酸化炭素排出量が削減されたことを示唆した。

抗生物質の普遍的で義務付けられたサブスクリプションプランを求める世界経済フォーラムの要求は、主要な製薬企業の財政的資本を強化するという明白な意図で推進され、同じ運命をたどることが容易に予測できる。人々の自由はこれまでになく少なくなるだろう。

 

 

 

 

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スピ系の方、ワクチン打って何か変化ありましたか？