東日本大震災の発生後、坂総合病院(宮城県塩釜市)で死亡した震災関連死とみられる被災者29人のうち、13人(45%)の死因は深刻な不整脈で、病院到着前のAED(自動体外式除細動器)の迅速な使用で救命できた可能性があることが、同病院救急科の佐々木隆徳医師の調査で分かった。 同病院では、過酷な避難生活で病気を発症したり、持病を悪化させたりして亡くなった震災関連死とみられる患者が、4月末までに29人に上った。 このうち13人は、深刻な不整脈が突然起こる心室細動に陥った可能性があるが、救命処置が遅れていた。 多賀城市の女性(75)は地震発生直後、家族と避難所に向かう途中、胸の苦しさを訴え倒れた。家族が救急車を呼ぼうとしたが携帯電話がつながらず、同病院到着まで2時間かかった。AEDは自宅近くの保育所にあったが使われなかった。

【AEDとは、Automated External Defibrillator:自動体外式除細動器の略で、一般市民が電気ショックを行うことができるようにつくられた医療機器です。
AED寄贈サイト
http://aedkizo.com

 看護週間(8~14日)に合わせた「看護の日のつどい」が14日、東区馬出4のナースプラザ福岡であり、看護学生や市民約600人が参加した=写真。看護の心や助け合いの心を継承しようと、県看護協会などが主催した。
 「看護の日」(12日)はナイチンゲールの誕生日にちなみ90年に制定された。会場では飯塚病院の医師らがAED(自動体外式除細動器)と救急蘇生を実演。「呼吸がなければ人工呼吸は後回しにし、救急隊が到着するまで絶え間なく心臓マッサージをしてほしい」などと説明した。
 この日は健康相談や体脂肪測定などができる「まちの保健室」、進路相談コーナーもあり、訪れた人でにぎわった

【AEDとは、Automated External Defibrillator:自動体外式除細動器の略で、一般市民が電気ショックを行うことができるようにつくられた医療機器です。
AED寄贈サイト
http://aedkizo.com

「自分の好きな自転車で地域に貢献できれば」。津和野町の会社員、(23)は今年から地元で開催されるマラソン大会などにAED(自動体外式除細動器)を担いで自転車で伴走するボランティアを始めた。これまでに「日原ロードレース大会」(2月)と「つわのSL健康マラソン」(3月)でボランティアし、24日には、吉賀町の「第6回よしか・夢・花・マラソン大会」でも伴走する。
 きっかけは仕事だった。農機具販売・修理会社で働く、仕事で山奥の集落を訪ねることも多い。「何かあっても救急車が到着するまでに時間がかかるのでは」と感じ、自分に出来ることをと考え、AEDの携帯を思いついた。「思い立ったらすぐ行動」早速、消防署で救命講習を受け 普段はAEDを自家用車に積み、出勤後は会社の車に移し、一日中、携帯する。さらに、趣味の自転車を生かした活動が出来ないかと考え、大会での伴走を思いついた。「都会の大会ではこうしたサポート伴走があるが、地元ではなかったので、役に立てればと直接、ボランティアを申し出た」と振り返る。大会では、約2キロのAEDをリュックに入れ、自転車の前後に「AED」マークを付け、参加者をサポートする。

 レディー・ガガのコンサートで33歳の女性が心停止状態となり、AEDを使う騒ぎがあった。  E!オンラインによると、クリスタル・ソーントンはテネシー州のコンサート会場で突然発作を起こし、呼吸が止まってしまったという。コンサートに同行した友人は、「呼吸が止まって、白目を向いて、体がピクピクしていた。大丈夫かと聞いても反応がなかった」と、そのときの恐怖を語った。友人は会場にいた救急隊員を呼び、心停止していることが明らかに。AEDを使って5分後にようやく蘇生に成功し、病院に搬送されたいう。


AEDとは、Automated External Defibrillator:自動体外式除細動器の略で、一般市民が電気ショックを行うことができるようにつくられた医療機器です。
AED寄贈サイト
http://aedkizo.com

仙台市の避難所で2日早朝、急病で倒れた避難者が運営スタッフと救急隊員の連携プレーで一命を取り留めた。市消防局は「避難所のスタッフの的確な処置が奏功した」と話している。
 市消防局によると、2日午前4時40分ごろ、宮城野区の幸町小体育館で40代の女性が「胸が苦しい」と突然倒れ、心肺停止状態になった。異変に気付いたボランティアのスタッフらが心臓マッサージを続けながら119番し、自動体外式除細動器(AED)を準備。約10分後に到着した救急隊員がAEDを使い、蘇生させたという。女性は搬送された市内の病院に入院している。
 市内の避難所からの救急搬送は震災発生以降、約250人に上る。市消防局は「今後も避難住民が体調を崩すケースがあると予想される。適切な応急処置と早期の救急要請の周知を関係者に努めたい」と話している。