2024年10月10月。
日本政府は、毎年発行している高齢社会白書で初めて「高齢社会問題の解決」を宣言した。
2015年から、当時の一般的シニア（現在は超保守的と評価される）が、
「毎日を腹の底から笑って過ごすシニアに変わる現象」が出現。
当初は、ごく一部のいわゆるポジティブと言われている人たちに過ぎなかったのが、
この10年間で、特に2018年から爆発的変容が発生、ついに過半数に至りました。
なお、過半数というのは、確認できた人数であり、実際の割合は80%以上と予想されている。
過半数を突破しても、その勢いは衰えず、現在は200カ国以上で発生、拡大を続けています。
そのようなシニアを、テレビや新聞は「スーパーシニア」と銘打ち、
その中でも特に突き抜けた人々、「スーパーシニアが増える源泉となっている人たち」を
代わる代わる特集するコーナーが人気となっている。
なお、シニア以外にも同じ現象は発生しているが、特にシニアは変化の幅が大きいこと、
その変化が社会にもたらした影響があまりにも大きいため、政治や専門家、そしてマスコミが注目している。
日本は、少子高齢化が進み、その人口ピラミッドは逆三角形となり、
介護や年金の大きな負担を数が少ない若い世代で負担することで、
経済的、肉体的、精神的に厳しい状況が続いていたが、
「第３次ベビーブーム」と「笑死化現象」、この２つの変化によって、その課題は終結を迎えた。
2016年に突如発生した第３次ベビーブームによって、2011年の出生率1.39から、
2023年の2.48まで、先進国では、前例のない急激な伸びを記録した。
なお、第３次ベビーブームは、2024年現在、9年目となっても、ブームが終わる気配を見せていない。
なぜ、出生率は劇的に向上したのか？
それは、様々な要因があり、
与党は「消費税を中心とした増税で捻出した予算で、待機児童対策の徹底が功を奏した」と、
主張しているが、それが主な要因と信じる人は、与党支持者の中でさえ、ほとんどいないと言われている。
最も大きな影響をもたらしたのは、「スーパーシニアが爆発的に増えたため」であると、
専門家は様々なデータを示した。
また「高齢社会から好例社会」へ、時代が変わった。
日本には、出る杭を打つ「村社会文化」があり、それが差別やいじめを生んでいた。
経済的には、イノベーションが発生しづらい、発生しても十分に波及しない原因となっていた。
「好例社会前」は、汚職や迷惑行為など悪いことをした人に、
メディア、そして大衆もスポットライトを当てて、社会的制裁を加えていたが、
2016年頃から、そのようなニュースに関心を示す人が急激に減少した。
その代わりに好例社会後、いわゆる「洗後」人々がやりだしたことは、
自ら生き方の手本を探し、それをマネしながら、やがて「自分自身に夢中」となり、
ひとり一人の天才性を発揮することを楽しむ。逆に、それ以外のことに関心を持たなくなった。
結果として「要介護のシニアが、心身ともに能力が大幅に向上」する「脱・介護ブーム」が発生。
それまで介護施設不足が常態化していたにも関わらず、１０年間で、実に５０％の介護施設は閉鎖を余儀なくされた。
この１０年間について「面白すぎる１０年」と呼ばれている。
同時に「将来、自分や家族の介護は必要にならないだろう」という考えが、何の根拠もなく広まった。
これまでピンピンコロリは理想だが幻想に過ぎない、と言われていたが、もはや日本文化となった。
次回は「笑死化現象」を特集します。
（つづく）