先日、アメリカの世代間ギャップを分析する記事を読んでいたら少し驚くことがありました。
よく使われている「ベビーブーマー世代」の定義が1946年から1964年の間に生まれた世代と定義されているのです。
これまでは漠然と「ベビーブーマー＝団塊の世代」と捉えていて、1960年代生まれは団塊の世代とは明らかに違うと考えていたので自分がベビーブーマーに含まれていることは新鮮な驚きでありました。
アメリカでは主要世代を
①ベビーブーマー 1946～1964生まれ テレビと電話の世代
②ジェネレーションX 1965～1980生まれ パソコンと電子メールの世代
③ミレニアル世代 1981～1996年生まれ スマホとSNSの世代
④ジェネレーションZ 1997年以降生まれ VRや３Dプリンターとウェアラブル端末の世代
と定義しています。
確かに青春期のコミュニケーションツールが固定電話から電子メール、スマホと変わった時代ごとにとらえると世代間の特徴が理解しやすいように思います。
さて、日本での世代の呼び名はアメリカと若干異なります。
ベビーブーマーに相当するのは団塊の世代から新人類まで。ジェネレーションXに相当するのはバブル世代から団塊ジュニア中期まで。ミレニアル世代は団塊ジュニア後期の就職氷河期世代からゆとり世代前期までということになるでしょうか。
日本の世代表現は先ほどのコミュニケーションツールとはちょっと違って経済環境や消費性向が大きく関係しているように思われます。
新人類は消費にこだわる側面を強調していましたし、バブル世代はまさに高額消費時代に青春を謳歌した世代です。就職氷河期世代は若干アメリカのミレニアル世代と共通する側面があり、日本におけるバブル崩壊がアメリカでの同時多発テロやリーマンショックに相当し、無駄遣いをしない消費行動が共通しています。
しかしながら、日米で大きく異なる点が人口動態です。アメリカではすでにミレニアル世代がベビーブーマーの人口を上回っているのに対して日本の場合、団塊ジュニアの後期以降、人口減少傾向が継続しているため人口規模でなかなかベビーブーマーを上回れない状態にあります。
また、日本の個人資産の多くが不動産によって形成されているため消費についてはミレニアル世代の消費パワーには勢いがありません。
その結果、アメリカの多くの企業（特に若いスタートアップ系企業）が、ミレニアル世代の消費行動を重視するのに対し、日本の企業行動は変化への対応が穏やかです。
欧米先進国の政治においてはベビーブーマーの既得権に対して、より若い世代からの批判が高まっていますが、日本ではその対立関係があまり顕在化していません。これも少子高齢化による人口構成のゆがみが影響しているのでしょう。
既に少子高齢化が日本の最大の弱点だと指摘されて長い期間が経ちました。
少なくともビジネスにかかわる年上の世代はミレニアル世代やその後のジェネレーションZに相当する世代の経済行動や政治行動について理解を深めることの重要性を改めて認識する必要がありそうです。
株式会社アクティオ
代表取締役 遠藤薫
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