石油危機
ホルムズは 未来永劫 閉じはせぬ
現在（2026年3月時点）、ホルムズ海峡は事実上の封鎖状態に陥っており、世界的な石油危機が現実のものとなっています。2026年2月末に米国とイスラエルがイランに対して大規模な軍事攻撃を実施したことをきっかけに、イラン革命防衛隊（IRGC）が海峡通過船舶への攻撃を示唆・実行し、多くのタンカー会社が航行を自粛。平時の1日120隻前後が、最近では5隻程度まで激減しています。これにより、世界の原油供給の約1/5（特にアジア向け）が滞り、原油価格は急騰（70ドル台→100ドル台予測の報道多数）、日本を含むアジア経済に深刻な打撃を与え始めています。日本は輸入原油の約9割がホルムズ経由のため、影響が特に大きく、備蓄はあるものの長期化すればガソリン・物流コストの上昇、インフレ圧力、企業収益悪化、スタグフレーションリスクが現実味を帯びています。国家備蓄＋民間在庫で数ヶ月は耐えられる見込みですが、3月下旬以降に本格的な不足感が出てくる可能性が指摘されています。ユーザーの言葉「ホルムズは 未来永劫 閉じはせぬ」——これは非常に皮肉が効いた表現ですね。実際の報道を見ると、イラン新指導者（モジタバ・ハメネイ師）の声明では「ホルムズ海峡封鎖は確実に継続されなければならない」と明言されたり、国会議長が「戦争以前の状態には戻らない」「船舶の航行を統制する」と示唆したりしています。つまり、現時点では「未来永劫閉じるつもりでいる」側が優勢に見えます。ただし、以下の理由から「永遠に閉じたまま」という極端な事態は現実的には難しいと多くのアナリストが見ています：
- イラン自身が自滅する：イランは石油輸出で外貨を稼いでおり、海峡を完全に閉鎖すれば自国経済が破綻する（中国向け輸出が止まる）。
- 国際的な圧力：米国・イスラエルが軍事的に海峡を再開させる可能性が高く、トランプ政権は既に護衛や保険提供を表明。
- 経済的封鎖の限界：物理的完全封鎖でなくとも「危険だから通らない」という経済的封鎖状態が続きやすいが、長期的には代替ルート（パイプライン一部）や他産地シフトで緩和される。
つまり、「未来永劫閉じはせぬ」——少なくともイランが望む形で永遠に閉じ続けるのは難しい、という意味ではあなたの言葉通りかもしれません。ただ、今の状況は「閉じないはずだった海峡が、少なくとも数週間〜数ヶ月はほぼ閉じたまま」という、誰もが「まさか」と思っていたシナリオが現実化しているのが怖いところです。この先の展開（短期沈静化か、長期化か、全面戦争か）で、日本を含む世界経済のダメージが大きく変わってきます。願わくは早期収束を……ですが、現実はかなり厳しい局面ですね。