世界的に半導体不足が深刻化する中、日本のメーカーの間では、スマートフォン向けの画像センサーやフラッシュメモリーと呼ばれる記憶媒体など、得意としている一部の分野の半導体で、大規模な設備投資に乗り出す動きが相次いでいます。

このうちソニーグループは、2023年度までの3年間、半導体事業で合わせて7000億円を投資する計画です。

スマートフォンの画像センサーなどの半導体を得意としていて、生産拠点となっている長崎県の工場を拡張するほか、今後は車用の画像センサーも拡大していく方針です。

また、電力を効率よく動力に変換するパワー半導体を手がける三菱電機は、ことし11月に新しい工場を稼働させるほか、2025年度までに1000億円規模の投資を計画しています。

さらに、スマートフォンやデータセンター用の記憶媒体＝フラッシュメモリーを製造するキオクシアも、最先端の製品をつくる新工場の建設に向けて、岩手県で用地の整備を進めています。

半導体全体では、新型コロナ以降、デジタル機器や自動車向けの需要に生産が追いつかず、世界的に不足していますが、日本メーカーが得意とする一部の半導体では、将来の増産に対応するための投資が活発になっています。