妊婦の血液を調べて、赤ちゃんの染色体に異常があるかないかを調べる新型出生前検査で、適切なカウンセリングが行われていないケースが増えているとみられることから、厚生労働省は、実態の把握と対策に向けた検討を始めました。
おなかの中の赤ちゃんに、障害の原因となる染色体の異常があるかないかを調べる新型出生前検査は、日本産科婦人科学会が、妊婦に十分なカウンセリングを行うことなどの条件を定め、それを満たした全国90余りの病院が認可を受けて実施しています。
しかし、認可を受けなくても法律上の罰則はないため、無認可で、十分なカウンセリングを行わずに検査を行う施設が増えていると指摘されています。
このため、厚生労働省は、実態の把握と対策に向けて専門家による検討会を設け、21日、初めての会合を開きました。
会議では、事務局から無認可の施設での検査体制を調べることや、検査を受けた人にアンケートを行う案が示され、今後、調査を行って年度内をめどにとりまとめることになりました。
厚生労働省は、無認可での検査の広がりや課題を把握したうえで、専門家の意見を踏まえて必要な対策を検討することにしています。
国立成育医療研究センターの左合治彦医師は「新型出生前検査では、結果を伝えるというだけなく、妊婦が個別にどう解釈し、何に悩んでいるのか、それに答えていくカウンセリングが必要だ。多くの無認可の施設では産婦人科の専門医がおらず、検査の結果、どう対応するのかなど、十分なカウンセリングが行われていないのが大きな問題だ」と指摘しています。
そのうえで左合医師は「どのくらいの検査が行われ、結果がどうだったのかを集計し、現状を把握したうえで、どのような施設であれば、きちんとしたカウンセリングが行えるのかなど、適切に検査が受けられる体制作りを議論していく必要がある」と話しています。
無認可の施設で検査を受けた人の中には、カウンセリングなどがほとんど受けられず不安が増してしまったという人もいます。
都内に住む36歳の女性は、去年、妊娠がわかり、ＳＮＳのＬＩＮＥで予約を受け付けていた都内のクリニックを受診しました。
来院して初めて、産科の専門医がいない美容形成外科だと気付いたということで、スタッフに検査の内容について尋ねても「インターネットで調べたほうが早いかもしれません」などと言われ、30分程度で検査を終えるとそのまま帰されたということです。
女性は、「年齢も年齢だったし、仕事のこととかいろいろ悩んでいたので、予約したときはどんな病院がいいとか悪いとかそこまで深く考えていませんでした。この人たちに自分の血液を渡して大丈夫なのかなと不安に思いましたが、来てしまったからにはやるしかないという思いで検査を受けました」と話していました。
その後、結果が郵送で送られてきて、染色体に異常がないことを示す「陰性」と伝えられましたが、その後のフォローも全くなかったということです。
女性は、その後かかりつけの産婦人科で検査をする施設に認可と無認可の違いがあったことや、わずかながら誤った検査結果が出る可能性があったことを知らされました。
ことし５月に出産しましたが、当時のことを思い出し、「検査が簡単にできてしまったので、軽くみていたところはあったと思います。大事な子どもの命を預けることになるので、恐ろしいことをしてしまったのかもしれないと思いました」と話していました。