産経WEST2017.8.24 08:34更新
脳の神経細胞が死んでいったり、働きが悪くなったりすることで、記憶障害となったり、判断力が低下したりする認知症。根本的な治療法が確立されておらず、膨大な患者のゲノムを人工知能で解析することで、その糸口をつかむことが期待されている。今後、認知症患者は急増し、８年後には高齢者の５人に１人がかかると推計されており、政府は急ピッチで対策を進めている。
厚生労働省によると、認知症は全体の３分の２をアルツハイマー病が占めるとされる。６５歳以上の患者は平成２４年の時点で約４６２万人。脳梗塞などが原因で発症することが多い若年性の患者は２１年の調査では約３万７８００人いたとされる。
政府は３２年度末までに、地域での認知症医療の中心的な役割を担う「サポート医」を１万人養成するとともに、当事者や家族を支える市民サポーターを国民の１０人に１人に当たる１２００万人に増やす目標を掲げている。