ちょっと過激な題名ですね。
でも、これはエコノミスト 2011年 2/8号 の題名です。
無敵艦隊スペインにまで、欧州のソブリンリスクが波及するかどうか？！という話です。
因みにスペインはGDPで世界第9位（EUでは第5位）とのこと。なんか意外です。
そんなスペインがダメになったら・・・被害はもちろん甚大です。
スペインを債務危機に陥れている要因は以下の3つだそうです。
①不動産バブル崩壊
②地方財政赤字
③高失業率
それぞれの要点をかいつまんで述べてみると、
①リーマンショック前の好景気時に、ユーロに参加したおかげでの実態以上の低金利と為替リスク喪失によるドイツ、フランスなどによる不動産への資金流入。そしてリーマンショックによる資金引き揚げによるバブル崩壊。
②バブル崩壊による税収の激減。そして中央政府が地方政府に財政規律強化の圧力を強めようとするも、先進国で1・2を争うほどの財政面での地方分権が進んでいることが、逆に政治対立を深め政局流動化の可能性がある。
③失業率20％という高失業率を抱え、特に、若年層の割合が高く（40％）、非正規の失業が多く、長期の失業状態が多いこと（どこかの国のことかと思いました（苦笑））
どれもそう簡単に解決できることとは思えません。（とはいえ世界景気がよくなれば、そうした不安も一気に解消されるのでしょうが。）
そして、こうした不安定要因を抱え込んだ国を破綻に陥れるリスクとして以下の3つを上げています。
①ポルトガルの次はスペイン！（ポルトガルが金融支援要請をすれば、次の標的はスペインというのが市場の共通認識。）
②4月の国債の大量償還および国債の格下げリスク
③2013年7月以降のデフォルトリスク（欧州安定化メカニズム導入による新たなスキームでは支援の結果、財政破綻となった場合、民間投資家も損失を負担するようになる）
最近は一時ほど欧州のソブリンリスクは話題になっていませんが、この記事を読む限り、問題は何も解決されておらず、ただ先送りにされているだけのようです。
怖いですねー。かつて（今も？）の日本とたいして変わらないじゃないですか。
そして長期（10年）国債利回り7％超が金融支援のデッドラインとのこと。
ギリシャは７％台に入って17日後、アイルランドは20日後に支援要請に追い込まれたようです。
ポルトガルは2010年11月以降2回7％超になったもののいずれも2日で6％台に戻したとのこと。
取り敢えずはポルトガルの利回りの推移を要注目ですね。
また、救済側となる独仏の選挙絡みの政治的な流動性も要注意だそうです。
ここ最近は、株価も世界的にここ数年の上値を取っていくようなプチ・イケイケの状況なので、多くの方も不安感が乏しいのが実情だと思いますが、好事魔多しといいますので、くれぐれもご用心を・・・
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