「スマートビエラ」というインターネットが出来るテレビをパナソニックが発表。
インターネットも同時に立ち上げられる機能が付いた新型テレビ、
これをパナソニックが販売しようとしたら、
テレビ業界では違法にあたるとかで民放各社から拒否されたという話なのですが。
そのパナソニックが民放に対し反撃を開始した様です。
番組に広告提供する『タイム枠』などから撤退を決定し、
今後はテレビの宣伝費を大幅に減らしていく方針だそうです。
【転載開始】
『スマートビエラ』の報復措置が始まった、とテレビ関係者は戦々恐々
だそうですが、しかし戦いを仕掛けたのは自分達の方なのです。
今後パナソニックに続く企業がゾクゾクと出てくる可能性もあります。
何しろ若者から始まったテレビ離れは今や中年世代にまで及んでいて、
もう視聴者の中心の大半はお年寄りかもしれませんね。
フジテレビ夏の看板番組「２７時間テレビ」も視聴率は毎年下がる一方で、
ついに今年は９．８％と１０％を切ってしまいました。
日本テレビ「２４時間テレビ」も同様に最悪になるんじゃないでしょうか。
みんな気が付き出したんですよね、テレビの嘘と偽善に。
今まで信じていたテレビが特に震災以降から胡散臭く見え始め、
若い世代から離れて行ったのです。
それがテレビとネットが一体になると、
これまでネットに疎かった世代まで気軽に簡単にネットを見られてしまうのです。
これがどんなに恐ろしいことか、テレビ関係者ならわかるはずです。
テレビで気になる話題が出たときに、
その場ですぐネット検索をすれば悪魔のようなテレビ局の捏造や大嘘に露骨な隠蔽、
あからさまな偏向報道、世論操作が全てバレてしまうのです。
軍事国家を目指す安倍内閣の支持率が、
テレビで言うように本当に６１％もあるのか？
国民の大多数が本当に社会保障カットと増税を望んでいるのか？
福島の現状が本当はどうなのか？
テレビから一方的に流されるニュースを人々が信じると、
それが動かしがたい既成事実となり、
やがて選挙結果にまで反映されてしまう現実があります。
しかしこれまでテレビから一方的に送られてきた情報を、
これから高齢者でも疑問を持って調べるられる時代が来るのです。
むろんネットにも怪しい情報はたくさんあります。
チーム世耕がネット情報をかく乱させるために嘘の情報を流したりもしています。
しかしネットには偽情報を暴くサイトも数多く存在するのです。
テレビのように一方的な情報だけではなく、３６０度、
どの角度からでも調べる事が可能なのです。
これは電通以下テレビ業界にとってかなりの脅威ではないでしょうか。
しかもスポンサー撤退によりＣＭ収益が減っていくんですからね。
大晦日にやっているダウンタウンの
「ガキの使やあらへんで」の特番は なんと７時間のうち４時間がＣＭだそうですが、
そのＣＭから企業が撤退しだすとどうなるんでしょうかね。
ちょっとした見ものではあります。
そんな恐怖感からかＴＢＳの母体、
毎日新聞は早速ネットのネガキャンを始めたようです。
スマホなどによる「ネット依存症」の話題を多く取り上げていますね。
しかし弊害から言えば「ネット依存」より「テレビ依存」の方が遥かに強いはずです。
それなのに「テレビ依存」などという言葉は絶対に出てきません。
芸人達のバカ騒ぎとイジメ、パチンコ、サラ金、宗教、
ねずみ講などのCMがどれほど子供たちに悪影響を与えてきたことか。
パチンコ、サラ金、宗教、マルチ商法企業などのＣＭは
企業が社会的問題を起こすまでテレビで流され続けます。
ここで許せないことは、テレビを見ていなくても、
CM出稿している企業の製品を買えば代金に上乗せされているＣＭ料金を
払ってしまうことです。
その額は一人当たり年数万円程度になるそうです。
面白いことに今回のＣＭ拒否騒ぎで露呈したことがあります。
それは企業が自社の商品宣伝を拒否されたテレビへの宣伝費を減らすことにより、
それが結果的にネットでの商品宣伝になるということです。
今後テレビ業界はテレビに金を出さなくなったパナソニックに対し、
ニュースやワイドショーでネガキャンをするかもしれませんね。
ぜひパナソニックには負けずに頑張って欲しいと同時に、
われわれ庶民もこうした動きを注視する必要があります。
【転載終了】
＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊
新聞各社は、新聞の販売部数が年々減っており、収入をテレビＣＭに依存しています。
そして、消費税の「軽減税率」の対象から外されれば販売部数もさらに減り、
増税されれば販売店も減っていくでしょう。
マスコミは、あれだけ消費税増税を煽っておきながら、
いざ自分たちが軽減税率から外されたら掌を返したように慎重論です・・・
安倍首相は、連日のようにマスコミ幹部と食事会を開いていたようですが、
参議院選が終わったら知らん顔ですかね・・・（笑い
テレビを見ない層が増えて、ＣＭの効果も薄れればさらに広告収入が減り、
大手新聞社の倒産につながると考えられます。
テレビ界の衰退はなぜかということがわかっていないようです。
テレビがつまらなくなったのは、お笑いタレントを多用し、
安直なクイズ番組などが多くなったからであり、
そして、若い層を中心に、
ネットで得た情報と新聞やテレビとの情報乖離に気付いたからではないでしょうか。
ハードは日々進歩していますが、
ソフトがつまらなければ見なくなるのは当たり前なのではないでしょうか。
インターネットも同時に立ち上げられる機能が付いた新型テレビ、
これをパナソニックが販売しようとしたら、
テレビ業界では違法にあたるとかで民放各社から拒否されたという話なのですが。
そのパナソニックが民放に対し反撃を開始した様です。
番組に広告提供する『タイム枠』などから撤退を決定し、
今後はテレビの宣伝費を大幅に減らしていく方針だそうです。
【転載開始】
『スマートビエラ』の報復措置が始まった、とテレビ関係者は戦々恐々
だそうですが、しかし戦いを仕掛けたのは自分達の方なのです。
今後パナソニックに続く企業がゾクゾクと出てくる可能性もあります。
何しろ若者から始まったテレビ離れは今や中年世代にまで及んでいて、
もう視聴者の中心の大半はお年寄りかもしれませんね。
フジテレビ夏の看板番組「２７時間テレビ」も視聴率は毎年下がる一方で、
ついに今年は９．８％と１０％を切ってしまいました。
日本テレビ「２４時間テレビ」も同様に最悪になるんじゃないでしょうか。
みんな気が付き出したんですよね、テレビの嘘と偽善に。
今まで信じていたテレビが特に震災以降から胡散臭く見え始め、
若い世代から離れて行ったのです。
それがテレビとネットが一体になると、
これまでネットに疎かった世代まで気軽に簡単にネットを見られてしまうのです。
これがどんなに恐ろしいことか、テレビ関係者ならわかるはずです。
テレビで気になる話題が出たときに、
その場ですぐネット検索をすれば悪魔のようなテレビ局の捏造や大嘘に露骨な隠蔽、
あからさまな偏向報道、世論操作が全てバレてしまうのです。
軍事国家を目指す安倍内閣の支持率が、
テレビで言うように本当に６１％もあるのか？
国民の大多数が本当に社会保障カットと増税を望んでいるのか？
福島の現状が本当はどうなのか？
テレビから一方的に流されるニュースを人々が信じると、
それが動かしがたい既成事実となり、
やがて選挙結果にまで反映されてしまう現実があります。
しかしこれまでテレビから一方的に送られてきた情報を、
これから高齢者でも疑問を持って調べるられる時代が来るのです。
むろんネットにも怪しい情報はたくさんあります。
チーム世耕がネット情報をかく乱させるために嘘の情報を流したりもしています。
しかしネットには偽情報を暴くサイトも数多く存在するのです。
テレビのように一方的な情報だけではなく、３６０度、
どの角度からでも調べる事が可能なのです。
これは電通以下テレビ業界にとってかなりの脅威ではないでしょうか。
しかもスポンサー撤退によりＣＭ収益が減っていくんですからね。
大晦日にやっているダウンタウンの
「ガキの使やあらへんで」の特番は なんと７時間のうち４時間がＣＭだそうですが、
そのＣＭから企業が撤退しだすとどうなるんでしょうかね。
ちょっとした見ものではあります。
そんな恐怖感からかＴＢＳの母体、
毎日新聞は早速ネットのネガキャンを始めたようです。
スマホなどによる「ネット依存症」の話題を多く取り上げていますね。
しかし弊害から言えば「ネット依存」より「テレビ依存」の方が遥かに強いはずです。
それなのに「テレビ依存」などという言葉は絶対に出てきません。
芸人達のバカ騒ぎとイジメ、パチンコ、サラ金、宗教、
ねずみ講などのCMがどれほど子供たちに悪影響を与えてきたことか。
パチンコ、サラ金、宗教、マルチ商法企業などのＣＭは
企業が社会的問題を起こすまでテレビで流され続けます。
ここで許せないことは、テレビを見ていなくても、
CM出稿している企業の製品を買えば代金に上乗せされているＣＭ料金を
払ってしまうことです。
その額は一人当たり年数万円程度になるそうです。
面白いことに今回のＣＭ拒否騒ぎで露呈したことがあります。
それは企業が自社の商品宣伝を拒否されたテレビへの宣伝費を減らすことにより、
それが結果的にネットでの商品宣伝になるということです。
今後テレビ業界はテレビに金を出さなくなったパナソニックに対し、
ニュースやワイドショーでネガキャンをするかもしれませんね。
ぜひパナソニックには負けずに頑張って欲しいと同時に、
われわれ庶民もこうした動きを注視する必要があります。
【転載終了】
＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊
新聞各社は、新聞の販売部数が年々減っており、収入をテレビＣＭに依存しています。
そして、消費税の「軽減税率」の対象から外されれば販売部数もさらに減り、
増税されれば販売店も減っていくでしょう。
マスコミは、あれだけ消費税増税を煽っておきながら、
いざ自分たちが軽減税率から外されたら掌を返したように慎重論です・・・
安倍首相は、連日のようにマスコミ幹部と食事会を開いていたようですが、
参議院選が終わったら知らん顔ですかね・・・（笑い
テレビを見ない層が増えて、ＣＭの効果も薄れればさらに広告収入が減り、
大手新聞社の倒産につながると考えられます。
テレビ界の衰退はなぜかということがわかっていないようです。
テレビがつまらなくなったのは、お笑いタレントを多用し、
安直なクイズ番組などが多くなったからであり、
そして、若い層を中心に、
ネットで得た情報と新聞やテレビとの情報乖離に気付いたからではないでしょうか。
ハードは日々進歩していますが、
ソフトがつまらなければ見なくなるのは当たり前なのではないでしょうか。