あ、文章もか～・・・これは私の・・・上手く書けません・・・
）子宮頸がんワクチンによる、副反応（副作用）のニュースをよくみかけるようになりましたね・・・
私も、これは本当だろうか？国がしようとしている事なのだし、そんな大げさな？と思いながら
４年前にブログを一度アップしたのを思い出しました・・・子宮頸がんワクチン
あれから早や４年～～・・・
子宮頸がん勧奨接種の推進は、民主党さんのマニフェストでもあったんですね～
高速道路無償化、行政改革等々・・・出来ない事の方が多かったけれど～
しかし、民主党さん、自民党さんも、マニフェストに明記する位ですから、副作用の事はある程度
分かっていたはずですよね！？
こんなに多くの重篤患者が出るとは思っていなかったのでしょうか？
分かっていても推し進めなければいけない理由があったのでしょうか？
子宮頸がんの勧奨接種を推進していたのは、「新日本婦人の会」（共産党系の団体）、創価学会・公明党、野田聖子を中心とする自民党婦人部、そして、鳩山政権発足後に、その陰で操っているのが民主党です。民主党と自民党のマニフェストでもこれを推奨しています。
子宮頸がんワクチン 痛み“改善せず”3割
厚生労働省の研究班が、子宮頸がんワクチンの接種後、全身の痛みなどが出ている患者の治療経過をまとめた結果、症状が改善している患者が６７％に上る一方、改善が見られない患者も３０％以上いることがわかった。厚労省研究班は、愛知医科大学や東大など全国１１の大学で接種後、体の不調や不安感を訴えて受診した１６２人について経過をまとめた。このうち、ワクチ ンの接種が関係している可能性がある患者は１１２人で、５０人は関係がないと考えられるという。診療を継続している７０人のうち、治療で痛みが良くなった 患者が４７人（６７％）に上った一方で、変わらなかった患者が２２人（３１％）、悪化した患者も１人（１％）いた。
他の記事で、ワクチンの副作用によって、若くして認知症の症状まで出る人がいる事に驚き、
その方に対して本当に気の毒な気持ちになりました・・・ご自身の経験から善意？使命感？
からだと思いますが、この助成制度に力を入れていた、三原じゅんこさんも、同じ気持ちになった
とも思います？・・・私、以上でしょうか？
三原じゅんこさんは、今なお、推進派みたいで、ご自身のＨＰでこのワクチンの理解を求めていますが、
ご自身の信念で助成制度を推し進めるのが政治家の務めだと思ったのなら？、今度は、副作用を
訴えている全ての方々がきちんとした支援を受けられるように、率先して活動するのが政治家の
務めだと思います・・・日本の政治家として、どちらも救いたい日本女性ですよね。
「ワクチン中断」に専門家が悲鳴 このままでは子宮頸がん大国になる･･
「ワクチンの中断が今のまま続けば、日本は世界で最も子宮頸がん多発の国になる」との産婦人科医の悲鳴が聞こえる。
2014年5月21日、東京で国際シンポジウム「命と家族を救う子宮頸がん予防」が開かれた。日本産婦人科医会、子宮頸がん征圧をめざす専門家会議などが主催した。
接種率が激減
子宮頸がんはパピローマウイルスの感染で起きる女性のがん。ウイルス感染予防のためのワクチンが世
界中で使われている。日本では主に女子中学生を対象に2009年から接種が始まり、徐々に広がり、2013年4月から定期接種化された。ところがその前後
から激痛などの副作用例が報道され被害者の会も発足。厚生労働省の専門家会議は2013年6月、「積極的な接種勧奨の差し控え」を決めた。
シンポジウムでは自治医大さいたま医療センターの今野良・教授（産婦人科）らが日本の状況を報告し
た。それによると、日本では毎年約1万人が子宮頸がんを発症、3500人が亡くなっている。また、9000人が早期がんで円錐切除術を受け、何割かは出産
に障害が出る。ワクチン接種率が85％なら検診ゼロでも6割、検診率が85％ならワクチン10％でも8割以上の子宮頸がんを予防できる。
ところが、副作用報道から勧奨控えの結果、ワクチン接種率は72％から8％に激減、検診率も25％
に止まっている。ワクチンは53カ国で公費接種されているが、両方とも低い日本はこのままでは10数年後には突出した子宮頸がん大国になる可能性がある、
という。世界保健機関 (WHO）は2014年3月、重大な病気につながるとの根拠はない、とワクチンの安全性、有効性を声明した。
ワクチン専門家としてWHO顧問であり、最近まで英国保健省予防接種部長だったD・ソールズベリー
医師によると、英国は国を挙げて子宮頸がん予防を実行、学校でワクチンを接種している。2009年、接種直後の女生徒が亡くなり、大きく報道された。保健
省はそれと同じ日に製造されたワクチンを調査、他では特別の副作用がないことを確認して発表した。こうした対応で4日目には報道は鎮静化した。
シンポジウムでは副作用の訴えに対し、日本の厚生労働省や医療関係者の対応のまずさが浮き彫りになった。
このまま積極的な接種を安易に認めれば、「日本は子宮頸がん副作用多発の国になる」～
の間違いではないですか～
他のワクチン接種でもリスクはあるにせよ、このワクチン接種で副作用になる確率は低くなく、
子宮頸がんワクチン副反応、大体1366人に1人位、重篤な副反応、大体3205人に1人位。
これまでの定期予防接種100万件当たり副反応31件、子宮頸がんワクチン232件（2013年3月21日）
重篤な副反応発生率・・・インフルエンザワクチンを１とした場合・・・サーバリックス52倍
副作用の説明があまりないまま、ワクチン接種をして重篤患者になった方の中には、
自分の意思で、そういう行為（自己責任？）をして、子宮頸がんになったとしてもその方が
本望だと思った人もいるのではないでしょうか？
定期健診のみにして、ワクチン接種をしなければ良かったと思っている人もいるかもしれません・・・
ワクチン接種をしたからといってその効果は絶対ではなく、定期健診で早期発見につながれば
十分予防出来るみたいですから、このワクチンを接種する段階では、選択肢があるにも関わらず、
インフォームド・コンセントを根づかせなければいけないと言いながら、何故、国は、医者は、
子供達に、半強制的な？「積極的な推奨」でワクチンを接種させたのでしょうか？
接種する側にあると思います。
厚生労働省のＨＰで・・・
Q10．子宮頸がんを予防する方法はありますか？
であれば～私みたいな大人でも、ヒトパピローマウイルスの感染がどうだこうだと難しく？言われても
チンプンカンプンなので、産婦人科医の方が仰る通り、「日本が子宮頸がん多発の大国」にならない為
にも、学校で子供達に、軽々しく？そういった行為をしない！と教えるべきではないでしょうか！？
ワクチン接種より最大の予防ですよね～
（それこそ、「日本は中絶の大国」なのですから、自分の為の予防が、赤ちゃんを無駄に殺さない事に
もつながります・・・）
子宮頸がんワクチンを推奨している病院等で・・・
近年では20代後半から30代に急増、若い女性の発症率が増加傾向にあります。子宮頸がんは、女性特有のがんの中では乳がんに次いで第2位を占めており、特に20代から30代の女性においては、発症するすべてのがんの中で第1位となっています。だ、そうです・・・
若い人に限らないのかもしれませんが、近年若い女性に急増しているのは、日本女性の
性の乱れからですよね？
それを考えても、学校で、ワクチン接種以外の予防方法を教えるべきだと思います。
感染以外のがんの発症が中高年より少ないのは当然なのですから、性の乱れから？
ウイルス感染の子宮頸がんの発症率が１位になるのは当たり前ではないですか？
なのに、やみくもに？若い人の病気みたいに？煽っていませんか？
ていますが、死者数が増えるのは40歳以上の中高年なのです。なのに、接種可能年齢は10歳～
いる期間は最新データで9.4年でしかないのに、接種可能年齢を10歳にする必要があるのでしょうか？
このワクチンに関しては、親ではなく、自分で判断が出来る年齢が接種可能年齢だとも思います？
（ヒトパピローマウィルスに既に感染してしまった人が、ワクチンを接種しても、効果はないとされる。そのため、性交経験のない女の子への接種が推奨されていて、小学6年から高校1年までが接種推奨の対象になっています。）
根本原因を探ろうともせず、ただ薬を与えればいいだけのような、精神病の方の治療と似たような
感じにも思えます？
しかし、子宮頸がんは、精神病とは違って原因はある程度分かっているのに、安易にワクチン（薬）に
頼ろうとする・・・その前に、何故、子供達に、きちんとした教育をしないのかと思ってしまいます。
医者はもっと反省してほしいものです！
メーカーから委員１１人に資金提供 子宮頸がん、専門家会議に市民団体開示要求
子宮頸がんワクチンを接種した人が長期にわたる痛みを訴え、接種勧奨が一時中断された問題で、薬害オンブズパースン会議（代表・鈴木利広弁護士）は２９ 日までに、ワクチンの普及活動を行う「子宮頸がん征圧をめざす専門家会議」に、メーカーからの資金提供を明らかにするよう求める質問書を送った。専門家会議は野田起一郎前近畿大学長が議長を務め、日本医師会理事や日本産科婦人科学会理事長が委員に就任している。
一方、製薬企業が昨年始めた情報開示で、ワクチンを販売するＭＳＤから１２年度に２０００万円、グラクソ・スミスクラインから１５００万円の寄付を受けていたことが判明。それ以前の資金提供は開示されていない。
薬害オンブズは「会議は政策や世論に大きな影響を与えてきた。メーカーとの経済的関係を明らかにした上で活動すべきだ」と指摘した。
ワクチンの副作用と接種勧奨再開を議論している厚生労働省検討会の委員１５人のうち、１１人がメーカーから講演料などを受け取っていたことも判明している。
専門家会議事務局は「議長と相談し、対応を検討する」と話している。
副反応が出てしまい、いくら法に基づく補償を受けることができたとしも、失われた健康が取り戻せない人も中にはいるかもしれません・・・子宮頸がん ワクチンでなくても、国を信じた為に、薬害被害者になるのは明日はが身かもしれないし、悔しく辛い思いをしている人がいるかと思うと、許せない気持ちで一 杯になります。
しかし、この問題に限った事ではありませんが、この問題で、アメリカのお金持ちの人やら出て来たり
色々な憶測？も沢山あり！？真実って本当にどこにあるのだろうと考えさせられます。