日々のチャートの記録
4/5(金）
前日の米株式市場でダウ工業株30種平均など主要株式指数は下落した。米連邦準備理事会（FRB）高官が年内の利下げに慎重な見方を示したことや、原油高によるインフレが意識されたことが響いた。
4/4（木）
4/3（水）
4/2（火）
前日の米半導体株高などを受け、一部の海外投資家が日本の主力株に買いを入れる動きが相場を下支えした。外国為替市場での円安・ドル高の進行も、輸出関連の一角の支えとなった。
東証プライム市場では8割以上の銘柄が下落するなど、株価指数に連動するパッシブ投資家の益出しがきょうも続いているとの見方があった。国内機関投資家が運用指標とする東証株価指数（TOPIX）は続落し、終値は6.77ポイント（0.25%）安の2714.45だった。
4/1（月）
「日銀の短観で、大企業の製造業の景気判断を示す指数が4期ぶりに悪化したほか、景気の先行きについても悪化を見込む結果が出たことを受けて、企業業績の先行きへの警戒感が高まり、半導体や自動車など幅広い銘柄で売り注文が広がった。また、新年度となり、国内の機関投資家などの間でいったん利益を確定させておこうという売り注文が出たことも株価を押し下げた」
「1日のアジア株は日本を除けばほぼ上昇しており、きょうの下げは新年度に伴う機関投資家による益出しという日本固有の要因だ。朝方発表の日銀短観は想定内で相場への影響は限定的だった」
朝方は円安・ドル高基調や中国経済の回復期待を受けた買いから上げ幅が300円を超えたものの続かず、日経平均の下げ幅は一時600円を超えた。年初からの急伸で機関投資家の日本株比率が大きく上昇したため、アロケーション（資産配分）の見直しに伴う売りが優勢だった。
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