コロナパンデミック騒動に思う 2022年11月２日 佐藤芳明
（ワクチン関連情報について段階的に更新中20221102）
私は富士大石寺門流の文底下種法華経の教えを信奉する者であります。正法治国邪法乱国の原理に照らせば、今現在の無間地獄の入り口を彷彿とさせるかのような濁悪の世相は一重に生命の道理に反した邪法充満による人心の荒廃が原因であります（そこには悪魔崇拝等の邪悪な思想も含まれるのは言うまでもありません）。日本は特に、今取り沙汰されている統一教会、そしてこれから徹底批判と清算を余儀なくされる創価学会等の新興宗教が政界財界芸能界等を汚染し、以て人心の荒廃を顕著ならしめて今に至っているのは皆様御承知の通りであります。戦乱や経済の混乱そして疫病のよって来るところも、所詮、人界に生を受けし我々が織り成す衆生世間の生命の濁りが最大の原因なのであります。妙法の大良薬にふれて衆生の生命が浄化されれば、おのずと人心も国土も環境も安穏となる。これが鎌倉時代の日本に生を受けられた末法御本仏日蓮大聖人が説かれる立正安国の尊貴なる教えであります。一切衆生救済の任にあたられる御本仏が日本国に出生されたことを我々日本人は心の底から誇に思わねばなりません。日蓮大聖人のお会式を寿がずに例えばクリスマスを祝うなど、素性の知れぬ壮年の誕生日を祝いながら自らの父を粗末にする姿に似ていると言えるでしょう。
この観点に基づき、今般の問題を考える際には、富士大石寺御歴代御法主上人御指南に依拠させて頂いております。御当代御法主日如上人猊下は、令和三年六月度広布唱題行の砌に、『中務左衛門尉御返事』を引かれて「法華経の譬喩品には、病の根元を知らずして、その病を治療すれば危険なることを説いて、『もし、医術に依って病を治療すれば、他の病を併発し、もしくは病気の勢いをまし、もしくは死に至るであろう』とある」旨御指南あそばされました。同様の趣旨で会通の叶う御法門を嘗て御先師日顕上人からも賜っておりました。日顕上人は『寿量品説法増補版下巻』において、『法華文句』を引いて「十種の医師」について御指南あそばされております。第十の医師は、「病人に篭る病の一切を見てこれをことごとく治し、平復せしめるとともに、さらに元よりも優れた健康体にまで仕立て直すことができる」とあり、寿量品良医病子の喩えのままに罪障の病で苦しむ衆生に対して妙法蓮華経の大良薬をもって救済にあたられる御仏の御境涯を示しておられます。これに対して第一の医師は、「病を治療してもかえって増加して減少することがなく、はなはだしきは病人を死に至らしめる」とあります。譬喩即法体の義に照らせば、医術に関する記述としても正鵠を射ているように思われます。この「第一の医師」は、現代西洋医療が薬害問題を日々引き起こしてしている現状を正確に描写しているかのようです。
実際に、今回の新型コロナワクチンは世界中で甚大なる被害をもたらしております。日々その被害報告がなされており、その正確な全容を把握することすら容易ではありません。公的機関や主要製薬会社が公にする情報は、概して被害を最小化する傾向がありますが、その種の報告でも、VAERS（米国ワクチン被害報告システム）や厚生科学審議会資料に基づくデータベースなどを見れば、いかに夥しい数の死者・被害者が生じているかを伺い知ることができます（原因はいわゆるコロナそのものではなく、その対処法としてのワクチンにこそあります）。先日、ワクチン被害のドキュメンリー映画予告編を目にしました。その被害の実情は凄惨を極めるものと言うほかありません。
そもそも、今回のワクチンは各製薬会社が治験を完了していないもので、安全性も効能もまったく検証されていない段階にあります。先日、欧州議会でファイザー幹部が「ワクチンを市場に出す前に、感染症予防効果などはテストしていない。科学のスピードに従う必要があった」（趣旨；動画参照）と、完全な開き直りとさえとれる証言をしておりました。この悩乱の所業とも言うべき振舞のよってきたるところは、「現代の一凶」たる創価学会の謗法が世に充満し其の悪業の因縁を世に巻き散らしてしまっていることの影響が大でありましょう。日本のワクチン推奨を先導したのは謗法与同自公連立政権就中公明党がその主軸でした。ワクチン推進の最右翼的存在であるビル・ゲイツ氏が公明党に感謝状を贈った事実を含め、随所に癒着の痕跡が見受けられるのです。
正統な仏法の教えは医学を否定しないとされております。この医学に対する立場は、宗祖日蓮大聖人様が御在世当時、四条金吾殿の医術をめでられていたことからも素直に了解されるところであります。問題は、謗法充満の現代社会において、大聖人様御在世のような医術が続いているのかという点であります。当時は、おそらく薬草等を煎じ処方して自然治癒力を高める医術であったかと推察されますが、現代医療はそれとはまったく異質の化学物質の処方を中心とする医療に変容を遂げてしまっております。検査・投薬・手術を主柱とする現代西洋医療が、今のように世界を席巻したのは1920年代以降とされています。それまではナチュロパシー（自然療法）、オステオパシー（骨相療法）、ホメオパシー（同位療法）、サイコセラピー（心理療法）が、アロパシー（対症療法）とともに、５大流派として認められていました。しかし、1920年代以降、西洋金融資本と連携するアロパシーのみが巨大な資金援助を受けて、圧倒的な医療システムをつくりあげて今に至るようです。従いまして、現代の西洋医療は、大聖人様御在世の医療とは呼び名は同じでも中身は異質のもの（名同体異）であり、前者は時に、第一の医師にして「はなはだしきは病人を死に至らしめる」という類の医療システムとなり得ることは歴史的経緯に照らしても否定し難いと思われます（応急処置等で現代医学が重要な役割を果たす事例があることは言うまでもありません）。
上掲の令和三年六月度広布唱題行の砌、御法主日如上人猊下は「疫病とは単なる身体的疾患ではなく謗法に起因するものである故に、その根本治癒は文底下種の法華経によらねばならない」（趣旨）旨を御指南です。『曽谷殿御返事』の「やくびゃうはぐちよりをこり」との御金言と合わせて拝しますと、疫病の根本原因は外在的ウィルスそのものではなく、正法誹謗の果報としての色心の濁りや愚痴の生命に起因するものであり、その対処の仕方を過てば事態はかえって悪化するという趣旨と拝されます。ここには最先端の科学の知見に通ずる叡智が孕まれていると思われます。一人の人間の体内には数兆単位のウィルスが既に（already）常に（always）棲息しており、それが消化・代謝・免疫等の機能を支えていることが明らかになっています。いわば人間はウィルスと共生してこそ依正不二の安穏な境涯を築けるのであり、逆に、化学物質、電磁波、飲食毒、医療毒等の現代社会の悪弊に流されて生命活動の原理に反した道理に昏い（愚痴の生命が充満した）生活を送るところに流行病のつけ入る隙も生じてしまうということでありましょう。MIT（マサチューセッツ工科大学）生命工学Ｄr. Shivaは、生体の免疫システムは西洋医学では十全に把握されていないネットワークを成すものであり、ワクチンを要請する免疫モデルは最早完全に時代遅れであると指摘しています。病を引き起こすのはウィルス自体ではなく、それに対する過剰反応やサイトカインストーム現象であり、重篤化が生じるのは既往症か免疫疲弊が存在する場合であると。『唱法華題目抄』には「人の五根には鬼神入りて精気を奪う。是を疫病と名づく」とございますが、この「鬼神」について御法主日如上人猊下は立正安国論御説法の中で、「思想」と見る場合もある旨御指南あそばされております。詰まるところ、生命活動の道理に反した低劣な思想や邪気の類が衆生の生命に入り込み種々の障礙を引き起こすところに疫病は生起するとの仰せと拝されます。謗法与同政府官僚等の垂れ流す邪気充満の言説を鵜呑みにして誤った行動様式を採用することから流行病の如き症状を引き起こすなどもその例に含まれるものと拝察されます。
翻って、今般政府メディアがWHO等に使嗾されて絶えず恐怖を扇動してきた新型コロナウィルスと言えども、その存在は科学的に立証されておりません。日本の47都道府県もウィルスの存在関与を証明する文書について（当該文書不存在不所持等を理由に）不開示の解答をしております。世界中でその存在を証明している研究機関は皆無です。その意味でも、今回のパンデミック騒動は、一重に衆生世間における生命の濁りから出来する騒乱であったと言わねばなりません。さすればそれを根本治癒する方途は一重に正法の受持信行による他ないのでありますが、国を挙げて治験中のワクチン接種が半ば強制的に推進され、その被害の甚大性を増してしまっている現状は誠に遺憾の極みと言わねばなりません。「打てば打つほど感染が広がる」とは東京理科大学村上康文名誉教授の指摘です。
ここで、今般のパンデミック対策が「魔の所業」と断定せざるを得ない理由を、以下、数点にわたって指摘させて頂きたいと存じます。「魔」とは「奪命者」と教わるところでございますから、魔の所為は一切の生命活動を否定する働きを有していると思われます。そして実際に、今般の感染症対策は至るところで、人間社会の生命活動を阻害し弱体化させる方向に向かっております。まず「マスク着用」ですが、ウィルスの大きさは0.1マイクロ、マスク網の目は5マイクロと言われ、ウィルスはマスクの網の目の2500分の１のサイズということになりますから、マスク着用が感染症予防に役に立たないのは明らかです。飛沫感染などが云々されるようですが、そもそも「無症状感染」も裏付けのない虚構である以上、戯論に等しいと言うべきでありましょう。マスクは本来、感染症を発症した人が一時的にするものです。未だ交通機関等ではマスク着用を促すアナウンスをしておりますが、その際に「できれば不織布マスクを」と呼びかけるのは不思議でなりません。不織布マスクは、有害な化学物質やマイクロプラスチックを多く含むもので、健康害を最も誘発しやすいタイプです。何故その着用を敢えて勧めるのでありましょうか。また、マスクは長時間の着用により、口腔周辺に菌やウィルスの繁殖を促し、免疫機能を低下させ、感染症にもかかりやすくなります。酸欠による認知機能低下の危険性も指摘されています。若年層においては脳機能の発達さえ阻害されます。マスク着用は、既に諸外国は停止しており、今これに拘泥するのは国際社会において日本だけではないかと囁かれております。最近になって、使い捨てマスクに発癌性二酸化チタンが含まれているという報道を目に致しました。また、日刊ゲンダイDIGITALの記事（2022年10月29日公開）では、世界中で日本のみマスク着用が常態化している背景として、マインドコントロールと奴隷教育が指摘されていました。次に、「体温測定」ですが、測定の際に額にデバイスをあてることで脳の松果体にダメージを与える可能性が指摘されています。そもそも、低体温は万病の元であり、解熱が逆効果であることは、健康に意識の高い人々にはよく知られるところです。ガン細胞も摂氏42度付近で死滅すると言われており、温熱療法の根拠とされています。「手指消毒」で使われる消毒液には、発癌性物質が含まれていることが指摘されています。また、生命体は無菌状態では、かえって免疫機能が低下することもよく知られています。菌やウィルスは適度な共生の対象であり、完全遮断は道理にも外れかえって不健全なのです。「ソーシャルディスタンス」とは、呼び名がそもそも不可解です。ソーシャルとは「社交」や人々の「つながり」を意味しますから、そこに距離を置くというのは、人間の孤立化を意図するものであることが示唆されていますが、心理学的にも病理学的にも孤独が人間を最も弱体化させることが明らかになっています。「PCR検査」は、発明者のキャリー・マリス博士自身が、感染症の検査には使えない旨を明言していました。米政府感染症対策を主導していたファウチ氏をかねてより厳しく批判していたマリス博士が、パンデミック騒動前に不審死を遂げてしまったことは遺憾でなりません。「陽性」はそもそも「感染」と同じではありませんが、政府、厚労省、メディアは、市議会等での追及（後述）を受けた後でも、その曲解を決して是正しようとしませんでした（健康と生命に関わるこの種の重大事に関して国民を欺く虚偽扇動の罪は誠に甚大と言わざるを得ません。この点ついては次の段で改めてふれます）。PCRは極めて精度の低いテストであり偽陽性95％超と言われるほどです。Ct値と呼ばれる増幅回数の調整（例えば35から45へ上げるなど）によって陽性者数の操作が理論上可能です。故に検査を行うのは無意味どころか社会的混乱を助長することにしかなりません。そして、「ワクチン」が最終地点となりますが、これは考え得る限り最悪の選択肢と言わざるを得ません。運悪くして毒性の高いロットにあたってしまえば致死性をもつことも今や明らかだからです。そもそも、世界医師連盟等も警鐘を鳴らしてきたように、安全性も効能もまったく証明されていない薬物を国民の体内に注入しようとする、しかも、そこにより多くの国民がなだれ込むように、存在すら証明されていないウィルス（多く取り沙汰される人工種や亜種などはいずれも弱毒です）の脅威を煽る一方で、致死性をもつ有害なワクチンの危険性は一切知らせずに、これを国を挙げて推奨し促進し、実害が多数出るに及んではそれを矮小化し隠蔽し、あらゆる批判を封じ込めてこの世紀の愚行を続行しようとする。権力者がこのような狂気の沙汰を地で行くようなことが起こり得るとすれば、それは正に為政者が謗法与同の果報によって第六天魔王の眷属と成り果てたときでありましょう。
今ひとつ大切な観点として、いわゆる「因果関係」の問題について、少しふれさせて頂きたいと存じます（最近、厚労省が100件の事例において因果関係を認めたようで、Yahoo! Newsでも報道されていました。本来は日本国内のみでも数万規模に達するはずですが、今後の動向に注目したいと思います）。と申しますのは、種々の被害の事例を見聞した後に、「でも、因果関係は認められていませんよね」という応答をされる方が多くおられるからです。これはさながら製薬会社や厚生労働省の役人が採用する類の思考様式であることにまず気がつかなくてはなりません。この思考回路から脱却しない限り、今の被害を堰き止めることはできず、今後も更に死屍累々と被害は増加の一途を辿ることは疑いありません。生活者の視点からは「因果関係」（の立証を待つ）よりもむしろ「相関関係」を重視すべきであると考えます。つまり、ワクチンを接種した人が、その当日、翌日、二日後亡くなった、そういう事例が後から後から起こっている。接種と死亡が高い「相関性」を示すのであれば、その種の行為が生命を脅かす危険性を生存本能的に覚って接種を回避する。これが生活人の正常な感覚というべきです。「いや、そうはいっても医学的に因果関係が認められていないから」という論法は、すでに生命軽視の思想の毒牙にかかってしまっていると言わざるを得ません。その伝で接種を続ければ、更なる被害が生じるのは容易に想像がつくことだからです。むしろ目を向けるべきは、2021年、2022年と超過死亡者数が月に数千、年間で数万を下らない。この間、大震災などがあったわけではなく、コロナ死とされる数値からも説明ができない。残される社会的大因子はワクチン導入しか存在していないのであり、これは誰の目にも否定しようのない事実です。一方、超過死亡者数推移とワクチン接種の数的規模は相関関数が極めて高いことが指摘されておりますが、これは科学者としてではなく生活者の直感から素直にそれはそうだろうそのはずだと感じることができる類の話なのです。「因果関係」というのは、それを判定する権威的存在（それが最も疑わしいのが今回の最大の問題です）が認めようとしない限りいつまでも認められることはありません。先日行われたコロナワクチン被害者遺族会記者会見での、「（接種後3日で死亡した夫が）ワクチンが原因で亡くなったと国に必ず認めてもらいたい」「異常事態です、もう狂気です…。（遺族のみなさんの）悲しみ、後悔、怒り…。許せません、嘘です、大嘘です。こういう嘘をテレビが垂れ流していることが納得できません」という叫びこそ、いざ起きた被害を受け止めざるを得ない生活者の声であることを忘れてはならないでしょう。
謗法与同の政府メディアは、確信犯的に何がなんでも因果関係を認めたくない、もしくはそれを矮小化したいと念願しているようです。しかし、氷山の一角ともいうべき次元において、公的に因果関係が認められている例が存在するのも事実です。その種の例として、昨年６月、厚労省の接種被害状況を記した文書で、因果関係が否定できない旨を確かに記す一文を、書類の片隅に小さな注記の形で発見しました。そこには、「本例はワクチンの２回目投与直後のタイミングであり、ワクチンによる因果関係は否定できないものと推察され、発症直前（４日前及び25日前）に投与されたワクチンが、致死的な血小板減少を誘発し、その結果、くも膜下出血をきたした原因薬剤として、現時点で最も可能性が高いと考える」（厚労省文書2021年6月９日）と記されています。この件について、私がSNS上で取り上げた折、呉市議谷本誠一氏より問い合わせを受けて直接やり取りさせて頂きました。谷本市議は翌日街頭演説でこの件について厚労省を指弾するスピーチを行い、後日、議会でも同趣旨の演説をされたようです。本来、テレビの特番や新聞の号外で扱ってもおかしくないほどの重要情報ですが、これを報じたメディアは皆無でした。挙国一致で推奨してきたワクチンによる死亡事故について「因果関係は否定できない」という厚労省の重大証言を、国民にむけて真っ先に説明しない政府や、報道しないメディアというのは、果たして国民の生活に資する要素があるのでしょうか。
一体なぜ、現代の医学・科学をもってすれば、解剖等を通じて明確にならないはずがない因果関係が、うやむやになってしまうのでしょうか（剖検により死後体内からスパイク蛋白が検出される一方、ヌクレオカプシドが検出されない場合は、接種原因と特定できる旨の論文も発表されているようです）。そもそも、致死的な因果関係さえ確認できない次元の医学や科学であるとするならば、いったいどのようにして接種の効能を因果関係の観点から立証できるというのでしょうか。理の矛盾も甚だしいというべきです。
この甚だしい矛盾の背景として踏まえなければならないのは、今回の一連のパンデミック騒動には、謗法充満の果報から来る虚偽捏造、真実隠蔽が充満しているという事実です。以下、いくつかの事例を通じて、その点を指摘させて頂きたいと存じます。
まず、薬事行政当局が虚偽情報に基づく恐怖扇動に関与していた動かし難い証拠として、厚生労働省新型コロナウイルス感染症対策推進本部が各都道府県の保健所衛生主管部(局)に送付した「事務連絡」（2021年6月18日付）があります。その主旨は端的に言って、「死因の水増し」に他なりません。そこには、「新型コロナウイルス感染症の陽性者であって、入院中や療養中に亡くなった方については、厳密な死因を問わず、“死亡者数”として全数を公表するようお願いいたします」と記されています。要するに、実際にはインフルエンザや風邪と変わらない程度の感染症を、かつてなかったほどに恐ろしいものであるという刷り込みを国民規模で行って、安全性の保証もまったくなく危険性が限りなく高いワクチン接種に心理的に追い込むという手法が採用されていたという否定し難い証拠であります。驚くことに、これは日本だけではなく世界中で行われていたようです。死因水増しについては、初期の段階から、アメリカミネソタ州元上院議員のスコット・ジェンセン氏が、上記と類似した指示が各種医療機関に向けて送付されていた事実を指摘していました。英国でも、陽性判定後28日以内の死亡は、他の死因に関係なくコロナ死とされていたという報告があります。イタリア議会でも死因水増しが追及され、コロナ感染とされたうちコロナ以外の疾患が96.3％にも上るという指摘がなされたほどでした。
「コロナ感染症に関する言説のあらゆる側面が嘘で塗り固められている。無症状感染しかり、変異しかり、死因診断しかり」と断ずるのは、ファイザー社元副社長マイケル・イードン博士です。正義感に基づき内部告発を行ったイードン氏を排除したファイザー社は、最近になって、1291種類もの接種後疾患データを所持しながら、その情報を2097年まで非公開とする予定であったことが暴露されました。裁判所命令で文書公開を与儀なくされた結果、ファイザーの社会的信用は失墜し、株式上場からも抹消となりました。今後、世界中でmRNAワクチン製造や接種推進に関与した企業・組織・個人に対して多くの薬害訴訟が起きて、責任追及が行われるのも必至の情勢です。
真実隠蔽の他の例として、効果的治療薬の問題が挙げられます。安全で効能に優れた治療薬であるアビガン、ヒドロキシクロロキン、イベルメクチンなどが次々と危険薬扱いを受けたのは何故でしょうか。ヒドロキシクロロキンは、数十年にわたって安全性の高い薬品としてFDAで認可されていましたが、コロナ騒動後にわかに危険な薬品として位置付けられました。アメリカのメアリ・ボーデン医師は、2000人以上のコロナ患者をイベルメクチンで治癒させ、そのために医師資格を停止されました。なぜ、ここまでして安全な治療薬を封印しようとしたのでしょうか。これもワクチンしか助かる道はないという虚偽の恐怖煽動を一般大衆に刷り込むために他ならなかったのです。
議会審議においては、国会は製薬利権のためか惨憺たる状況ですが、市議会等では真実追及が盛んになされているところもあるようです。しかし、その追及内容を政府与党と官僚及び特に主流メディアが国民に伝えないことから、世の混乱は増逆の一途を辿ったと言わざるを得ません。2020年12月2日参議院特別委員会において、柳ヶ瀬裕文議員（維新）の追求に対して、厚労大臣官房佐原康之氏は「陽性判定イコールウィルスの感染性の証明ということでは無い」旨を認めました。2020年9月30日東京都大田区議会において、那須りえ議員（ファアな民主主義）が無症状感染者は証明されているかという問いに対して、感染症対策課長は「無症状者から感染したと証明される論文は見つかりませんでした」と答弁。2020年11月30日東京都日野市議会において、池田としえ議員（当時自民）が、PCRがコロナウィルスを検出するという論文、新型コロナウィルスの存在を証明する科学論文はあるのかと問うたのに対して、健康福祉部長は「国や関係機関に問い合わせておりますが、探すことができておりません」と応じました。これらの地方議会追求の内容が一般大衆に知らされないのはなぜなのでしょうか。今となってみれば、これも一重に謗法与同の自公連立政権及びそれと一蓮托生の御用聞きメディアが、真実の隠蔽を図りつつパンデミックの恐怖煽動を続行させるためであったと見做さざるを得ません。
隠蔽抑圧されてきた真実の声としては、世界医師連盟の訴えは特に重要なものと思われます。今般のmRNAワクチン導入に対して、初期段階から世界市民に向けて警鐘を発していた世界中の医師有志から成るグループです。主張の趣旨は明快で、「医学的な見地からパンデミックは起きていない。今回のワクチンは治験を終えておらず、安全性も有効性も確認されていない」というものです。これほどに重大なメッセージを、政府メディア、公的機関、医療機関等は、国民に一切伝えようとせずに今に至っているのは、まさに異常にして醜悪と言わねばなりません。更に、謗法与同の政府メディアは「自分を守るため、大切な人を守るため」とキャンペーンを張って、危険極まりないワクチン接種の推奨を今現在も進めているのです。まさに国家犯罪ともいうべき真実隠蔽、虚偽捏造の所業と断ぜざるを得ません。
確信犯的に悪事に身を染めるものは、真実が明るみに出ることをあらゆる手段で阻止しようとし、真相追求の試みに対してもあらゆる方法で邪魔だてをするということは、世の常のようです。比較的情報の拡散が容易とされるSNS上においてでさえ、当局に都合の悪い情報に対しては不当な検閲が加えられ、一般ユーザーを偽装する多数の情報工作員が真実隠蔽と情報撹乱に絶えず動員されているという指摘もあります。これらを含めあらゆる種類の圧力が、メディア、地方自治体、保健所、医療機関等を圧倒し覆い尽くしているために、真実を訴える者は疎まれ蔑まれ嘲笑され迫害され、周囲の人々の覚醒を促すことが十分にできずに地団駄を踏む状況にあります。圧倒的多数の善意と誠意をもって「大切な人を守るために」との思いで政府や職場の指示に従って接種をしてきた方々にとっても、これは誠に不幸な事態と言わねばなりません。このように真実の隠蔽が蔓延した社会では、因果関係の立証等を待つ間に事態が悪化の一途を辿ってしまうことは、最早、火を見るより明らかです。
振返ってみますと、このような真実隠蔽・虚偽捏造キャンペーンは、さながら三宝破壊の謗法団体と化した創価学会が、総本山大石寺から破門されて後に日蓮正宗僧俗を無数とも言える方法で誹謗し続けた様相と類似していることに驚きを禁じ得ません。あらゆる虚偽捏造を通じて真実を隠蔽し、自らを正当化し、批判者や異論をさしはさむ者には徹底的に攻撃を加えて社会的地位や信用の失墜を狙う。このような邪悪な体質も随所に蔓延してしまったように感じられるほどです。これらの結果として、今、至る所に魔の眷属たる奪命者が跳梁跋扈し、生活者は次から次へと生命の危険に晒され、薬害で大切な人を失った遺族の悲しみと怨嗟の声が世に溢れつつあります。さながら、この娑婆世界が無間地獄と化していくかのような状況が今眼前に広がりつつあります。
去る10月18日に開催された超党派議員連盟ワクチン大議論会において、東京理科大学村上康文名誉教授は、「大人も含めて今すぐやめるべきである」「余り物のワクチンを現在最もたくさん接種しているのは日本。世界中に恥を晒している」「政治が決断して接種を中止すべきである」と訴えられました。科学者としての見識と矜持を示したと言えましょう。本年1月の段階で既に、米国Fox Newsは「ワクチンはオミクロンには全く効かないことが完全に明らかになりました。ワクチンを多く接種し、ブースター（３回目）接種した国々では、感染率が信じられないほど高く、深刻な病気や死亡率も上昇しています」と報道していました。正に現行の医療システムはあの「第一の医師」を彷彿とさせる様相を呈してしまっております。特に日本は未だ重大な決断を先送りにしており、一刻の猶予も許されない状況にあります。
我々がなすべき解決への方途としては、まず直ちに生命を脅かすワクチン接種の回避を呼びかけることが求められると思います。今後は接種を回避するよう組織や個人を通じて広く訴えるべきありましょう。そして、その他の感染症対策全般についても、速やかに是正並びに停止の措置を採るのが至善と思われます。厚労省感染症対策推進本部でさえ、10月14日付で各都道府県保健所宛でマスク着用に関する「事務連絡」を出しました。そこには、「本人の意に反してマスクの着脱を無理強いすることにならないよう、丁寧な周知をお願い申し上げます」と記されています。科学的医学的根拠を欠いたガイドラインに対する多くの批判に堪えられなくなったためでありましょう。未だ頑迷な勢力として特に公共交通機関などが挙げられますが、これは国土交通省の管轄であり、歴代国交相が公明党輩出であることが影を落としていると考えられます。公明創価謗法与同自公政権は、科学や医学とは関係なく何が何でもパンデミックを継続しなくてはらない勢力であり、悩乱の極みに至った彼らにとっては製薬利権が人命よりも遥かに重要なのです。そうでなければ、世界中で廃棄される類のワクチンを買い集めて国民に接種させては死亡率を増大させるという、人類史に刻印されるほどの非人道的暴挙を継続することなどできるはずはありません。
一縷の望みとして抱いておりますのは、ロットによって被害の甚大性が異なるという可能性です。５％のロットが9割の被害を齎しているというデータが流出しております。これが真実であれば95％のロットは甚大な被害を生まない可能性が残されていることになります。勿論、長期的影響は治験でも明らかにされていませんのでまったく油断はできません。諸外国の実証データ等に照らして、接種副作用に対しても最も効果が期待できる治療薬として、例えばイベルメクチンがあげられると思います。その他、グルタチオン、ヒドロキシクロロキン、NAC、５-ALAなど多くの効果ある解毒剤が知られております。安価で身近でかつデトックス効果が高い日常品としては、重曹やクエン酸があげられます。これらのものを各自の体質等を考慮した上で、必要に応じて利用することが可能と思います。特に、イベルメクチンは、インド、ペルー、アフリカ諸国で、多くの成果を上げており、副作用報告もほぼ皆無とされています。コロナやワクチン副反応に効くのみならず、他の感染症一般に対しても効果があるようです。ハーバードの研究では癌に対する効果も認められています。
以上、今般の感染症騒動につきまして、厚顔を恐れず管見を披歴させて頂きました。皆様がどうか日々御無事で過ごされますよう、そして、可能な限り健康害などは極小で済むようにと、心から願って止みません。
