監視社会を考えたい
私が中学生の頃、ポケベルが流行っていた。あと、ピッチ。
）
。。。DXってなんですか？？
DXのプロパガンダの目的は、デジタル監視のインフラに対して世界各国から投資をさせようという、中国浙江財閥の陰謀です。
と語っている。
デジタル監視。。。
中国浙江財閥？なんだそれ。。
中国浙江財閥は、蒋介石を経済的に支えた宋美齢の一族がいた浙江省、江蘇省出身のお金持ちの集まりでできている財閥です。
中国浙江省、江蘇省出身の大企業のコングロマリットを浙江財閥と日本人が呼んでいたのです。
戦前の新聞が最初にそう書いたはずです。
中国人は青幇と呼んでいました。
その浙江財閥が国民党を支援して大きくしたのです。それだけでなく、中華民国のファーストレディーである宋美齢、中華人民共和国の名誉国家主席である宋慶齢は姉妹であり、二つの中国は一つの家族が利権として牛耳っています。
現在、私が浙江財閥と呼んでいるのは、宋家と二つの中国誕生に関わった浙江省江蘇省出身者の末裔です。
蒋介石って。。
蒋介石（中国国民党）VS 毛沢東（中国共産党）
日中戦争時代にイギリスやアメリカが応援してた人？
関東軍VS蒋介石&毛沢東（打倒、日本で手を組んだ）
浅い知識。。歴史も苦手。。
当時この蒋介石を応援していた財閥ってことは。。日本のこと嫌い？
宋美齢って誰？
ファーストレディーって。。ググる
あっ、蒋介石の妻か！！
中華民国＝台湾だから、共産党に追われて蒋介石と一緒に台湾に渡った人。
宋慶齢は？ググる。。。
中華民国・中華人民共和国の政治家。孫文の妻。
無知すぎて全然先に進めれない。。
とりあえずこの浙江財閥が中国と台湾を牛耳ってて、デジタル監視を進めたいってことは頭に入れた。。
で、その末裔たちが
ファーウェイの創業者であったり、TSMCの創業者であったり、台湾ケーブル会社華新麗華を興したり、エヌビディア（NVDA）というGPUの会社の社長であったり、AMDというアメリカのプロセッサー会社のCEOであったりします。
このように、浙江財閥の人たちが、情報通信の中心となるインフラの会社、半導体チップを製造する会社、メモリの会社、プロセッサーの会社、GPUの会社に着々と投資して牛耳っていったのです。
ファーウェイしか分からん。。
いつからデジタル監視がはじまったの？
ITの流れ
1993年→アメリカのクリントン大統領時代。副大統領のアル・ゴアが、インフォメーションスーパーハイウェイ構想を提唱。
インターネットのインフラである通信回線が世界中に広がる。
IT革命といわれる。
2000年→ドットコムバブルの始まり
デジタル監視が始まったのは9.11がきっかけ。
9.11まで、アメリカの情報機関は市民のプライバシーを守るためにアメリカ市民の情報収集はしないことになっていた。それが、アメリカをテロから守るためにパトリオット法＝米国愛国者法を制定して変わってしまった。
9.11はヤラセと言われてますが、これについて私は本で調べたわけじゃないので、よくわからない。コロナと一緒でヤラセだろうなとは思うけど。。亡くなった人たちのことを思うと、本当に同じ人間のすることなのかなって凹む。。
ヤラセだとしたら、これは、9.11がキッカケで、パトリオット法ができたわけじゃないよね？
パトリオット法がそもそもやりたくて、9.11を起こしたのよね？
ショック・ドクトリンだよね。。
ショック・ドクトリン→ テロや戦争、自然災害などで国民がショック状態の時に、批判が強い施策を導入する政策手法。
アルカイダによるテロだとして国民を騙して、ブッシュ大統領がアフガニスタン戦争とイラク戦争を報復としてやりたかっただけじゃなくて、同時に米国民の監視もしたかったのか。。。
コロナで経済破壊とワクチン接種による人口削減したかっただけじゃなくて、監視社会へ加速するキッカケにもしたかったのと一緒だね。。。？
そして両方とも、何も知らない人々がたくさん殺害されて、巨大な富を得たのは軍産複合体や巨大投資家ということね。。。
彼らがコロナ（茶番）を利用してやってきたこと↓
ちょっと、戻るけど、インフォメーションスーパーハイウェイ構想ってなに？
1993年、ソ連が崩壊し、アメリカの一極体制が確立したのちに生み出された構想。
言い出したのはクリントン大統領とゴア副大統領だ。ゴア副大統領はのちに『不都合な真実』で、地球温暖化という陰謀を全世界に広めた人物だ。
ハイウェイ構想は全米規模の高度情報通信ネットワークを作ろうとするもの。新たな全米にわたるインフラ整備で、大きな需要を生み出そうとしていた。
目標として2015年までに光ファイバーを用いた高速デジタル通信網を整備し、家庭から公共施設、企業、政府までを広範に結ぼうというものであった。
この構想は、当初、政府が進めていたが、途中で民間が担うようになる。
現在は、この基盤の上に無線技術が加わったが、インターネットの基盤技術として、その普及の原動力ともなった。そして、アメリカはインターネットの普及で、ビッグテックが登場し莫大な利益をあげるようになる。この構想はその先駆けとなった。
らしいです。。分かったような分からないような
9.11以降、パトリオット法が制定されたのをきっかけに、アメリカでは国の予算を使ってプリズム（PRISM）計画が実施される。
プリズム計画→一般市民も含む世界中の人々のインターネット上の情報を収集し、監視するシステム。
しかし、2013年。。プリズム計画は
エドワード・スノーデンによって暴露される。
スノーデンは、もともとCIAの職員。出向としてNSA（アメリカ国家安全保証局）の仕事をしていた。
本来なら、暴露したスノーデン、エライ
となるが。。。
なんかおかしい。。。
スノーデンが著書で言及しなかったことは、米国政府が傍聴する相手はあくまで外国人であり、アメリカ市民のみを対象に傍聴することは許されてないないという点です。
（中略）
米国政府は「自由に米国市民を監視できる」わけではなく「外国人被疑者との繋がりを裁判所で立証し、裁判所の許可を得る」ことで初めて自国民に対する傍聴が可能となるのです。
スノーデンの著書は国際世論を大きくミスリードし、中国を有利な立場に導くものです。
米国政府はロシア政府にスノーデンの引き渡しを要求しますが、ロシア政府はそれを拒否しました。
ん？大事なこと著書に書いてないね
印象操作かな？
中国に買収されていた可能性も指摘されているらしい。
スノーデン自身は香港経由でロシアに亡命。国籍も取得している。←だから、米国政府がロシアに引き渡し要求したのか。それをロシアが拒否してるのは。。？中国・ロシア・スノーデンはグルだから？真実やいかに。。
そしてこのスノーデン事件はえらいことに。。
世界中の人たちが、アメリカ政府を批判し、人権を侵害していると抗議を始めた。
それにより、アメリカ政府のオバマ大統領はプリズム計画のバジェット（予算や投資）を廃止しちゃった。
それで困ったのが、プリズム計画に参画していたAOLやスカイプやグーグル、ヤフーなどの企業。これらの企業が、収集した個人情報をアメリカ政府に提供していた。
2000年代のドットコムバブル後、ビックデータの時代がきた。このビッグデータを収集する企業にお金が流れた。
これはアメリカ政府が始めたビジネスプロパガンダの結果らしい。
ビッグデータは大量の顧客データ。ビッグデータを持っている企業は価値を持つ。
ただ、ビッグデータは価値はあるが、なかなかお金を生みださない。それなのに、データセンターのコストは莫大
鄧小平もバックに浙江財閥がいました。
鄧小平はアメリカの情報社会への戦略を研究していました。アメリカが通信の時代を作りだして、情報を一挙に制御・管理し支配するつもりだと分析していたわけです。
そこて鄧小平は、その通信の時代に備えて、それらの会社を作るよう浙江財閥に進言・命令し、できたのがファーウェイやTSMCなどです。
- 売れなくなった個人データを中国が買いますよ
- データセンターを作る費用も協力するよ？なんなら、中国国内にデータを置いておけばデータセンター代はタダですよ
