第１ １について
１ Ｂの訴えの適法性
Ｂの訴えが適法であるためには確認の利益が必要である。
本件では、Ｂが返済期日にＡに本件契約上の債務を弁済したかどうかが争いとなっており、ＡＢ間で本件契約に基づくＢのＡに対する債務が存在しないことを確認するとの判決を得ることが、同争いを解決するために有効適切である。よって、Ｂの訴えは確認の利益が認められ、適法である。
２ Ａの訴えの適法性
「事件」（１４２条）とは、①当事者及び②訴訟物をいうから、二重起訴禁止（同条）の要件は①当事者及び②訴訟物の同一性である。そして、同条の趣旨は、判決の矛盾を避ける点にあるところ、訴訟物たる権利関係が同一であれば既判力の矛盾が生じ得る（１１４条１項）。よって、②は訴訟物たる権利関係が同一であることをいう。
本件では、Ａの訴えとＢの訴えの当事者はＡＢであり同一である（①）。また、両訴えは、訴訟物たる権利関係がＡのＢに対する本件契約に基づく貸金返還請求権の存否であり、②も充たす。よって、Ａの訴えは同条に反し不適法である。
第２ ２について
１ （１）について
（１） Ａの反訴の適法性
Ａの反訴の請求原因は、Ｂの訴えにおける抗弁となる。よって、Ａの反訴は「本訴の・・・防御の方法と関連する請求を目的とする場合」（１４６条１項本文）に当たり、適法である。
（２） Ｂの訴えの適法性
Ｂの訴えとＡの反訴の訴訟物たる権利関係は、本件契約に基づく貸金返還請求権の存否であり、共通である。そして、給付の訴えに対する請求棄却判決は、消極的確認の訴えに対する請求認容判決と同一内容であり、給付の訴えに対する請求認容判決は、消極的確認の訴えに対する請求棄却判決と同一内容を含むとともに、執行力が付与され、より大きな判決効が獲得される。そうすると、Ａの反訴提起により、Ｂの訴えに対し本案判決をする必要性が失われる。よって、Ｂの訴えは確認の利益が失われ、不適法である。
２ （２）について
ＢはＢの訴えを取り下げる旨述べ、Ａは同取下げに同意しており、「本訴の取下げがあった場合」（２６１条２項但書）に当たる。同場合における反訴の取下げについては相手方の同意を要しない（同但書）。よって、Ａによる反訴の取下げは、Ｂの異議にかかわらず有効であるはずである。
しかし、同但書の趣旨は、本訴を取り下げた者は、反訴請求棄却判決を得ることの期待が失われているのが通常である点にある。Ｂは、Ａの反訴請求棄却判決を得ることに利益を有しているので、同趣旨が妥当しない。よって、Ｂの異議があり、Ｂの同意がないので、Ａの反訴取下げは無効である（２６１条２項本文）。
（１０７８字）
※第１．１ ：対象選択の適否（自己の権利の積極的確認でない点）及び方法選択の適否（給付訴訟でない点）は書かない（studyweb5氏も触れていない）。なぜなら、自己の権利の積極的確認や給付訴訟の提起は本件ではそもそも不可能であるからである（私見）。