ニュースの幼稚化
2020年11月06日 18:45
ここ数年気になるのはTVの幼稚化。
バラエティーだけでなくニュース関連の番組作りの幼稚化が進んでいる。
特にちょっと前まで真面目一本だったNHKが特に目立つ。
朝っぱらからお天気キャスターのつまらない手作り小道具による無理な受け狙いで
始まり、夜のメインのNW9でも要らない演出を無理に入れ込む。昨日も今日も、米
大統領選を伝えるのに運動会の玉入れを見せてくれたが、そんなことしなければ
伝わらないと視聴者を馬鹿にしているのか？
大人の矜持を保つ方がカッコ良い、という発想は全くないようだ。
SNSでは、この点について共感される方も多く、私の投稿に在京メディアの妙な
はしゃぎぶりについて違和感を感じられている方から「特にNHK本局の番組は
学芸会以下のレベルに遭遇する事がある」という辛辣なコメントを寄せられた方もあった。
大人であることが当たり前のようなフランスF2、ドイツZDF、イギリスBBCだけでなく、
アメリカCNNでもこんな子供じみた演出などついぞ見かけない。ニュースのお子様化
が進んでも何も良いことはない気がするが、誰が求めているのだろう？
9&2=11
一&11=12(6 6)
｛コメントから}
・NHKが国民に義務を課すなど、勘違いも甚だしい発想だ。
これを機に、むしろ、契約自由の原則に立ち返り、スクランブル化の議論をすべきだ。
・ＮＨＫの受信料は月額だとあまり気にならないが、10年も20年も払っていたら、数十万円
にもなってしまう。もちろん数十万円払ってでも見たい人もいるだろうが、そのお金で車を
買いたい人や趣味に使いたい人、子どもの教育費に充てたい人がいても構わんと思う。
なぜ有料チャンネル化・スクランブル化ではダメなのか、説明がほしい。
・スクランブルの効かない有料放送って時代にそぐわない。基本はお金払ってる人にだけ
見せれば良い。で、災害や有事の緊急放送の場合はスクランブル解除して国民の命を
守ってください。
・あたり前じゃん。テレビ未設置なのに、なぜ法人ごときに個人情報を伝える必要がある？
・ テレビ自体つまらなくなったと言われている中、義務だの何だの、テレビの不買に拍車をかけるだけではないだろうか？経済にも悪影響だし、結局は自分で自分の首を絞めることになる。
・家電メーカーも物理的に絶対にNHKが映らないテレビを販売すれば爆売れだと思うん
だけど。いらねっちけー?とか有志が販売しているみたいだけど、家電メーカーも買い替え
特需のチャンスです。うかうかしていたら、チャイナや韓国メーカーに先手を越されちゃうよ。
・ネットの普及でTV自体が衰退していく中で、未だ契約強制する必要あるの？
他社の様に、みたい人から代金を頂いて放送して行く様にしないと、番組の質も落ちるし、怠慢な経営体質のままでしょ。利権の象徴みたいな組織に大義を感じない。
・放送局がNHKのみの時代の放送法は廃止もしくは改正 公共放送のみ国営化し税で運営
その他は解体して民営化 スクランブルでも何でも好きにすれば良い
閉鎖的で既得権益でうまい汁を吸い続けている輩は排除 その恩恵を受けNHKを陰で
支えている輩も排除
・ＮＨＫ（前田会長）も、馬鹿も休み休みにしてほしい。ＮＨＫ主要ニュース番組でもあるニュースウォッチ９の有馬も、何か災害・事件・コロナ対策不備が発生すると、ハンコで
押した様に、馬鹿の一つ覚えの様に「被害者に寄り添って・・・」「丁寧な説明が・・・」
「早急な対策・対応が・・・」などのコメントが並ぶ。有馬は自らどんな行動を起こしている
のか、被害者に手を差し延べているのか、自分自身の言動をしっかりとれと言いたい。
口だけだったら、誰でも言える。正にこのＫＨＫの対応は、国民に寄り添う所か、脅迫行為だ。
・集金の人件費が年間300億？と聴いて本当に呆れた。やはりスクランブル化を進める
べき。
・ 行政機関でもないNHKが届け出義務を国民に課すという危険思想を持つ組織は一刻も
早く潰すべき。
・当たり前の事！そもそも考え方がおかしい！有識者に発言した時点で、いかにNHKに
常識が無いか分かる。こんな人達に、公正、平等な放送が出来るわけが無い！
スクランブルが駄目なら、NHKの映らないテレビをメーカーが作るべき。NHKと契約しないと、民放が観れない仕組みは、民放を圧迫させる事になる。NHKのせいでテレビの購入を
あきらめた場合、民放やメーカーの減収になる。独占禁止法に引っ掛かるのではありま
せんか？NHKと民放間の不公平になります。経営努力もしない、自社の事件は報道しない、変態事件の多いNHKの存在も国営放送化も、税金を投入するのも反対です。
なぜ？チャンネルを多くした？国民にお金を巻き上げる為でしょ！地デジ①チャンネルで
国会中継と災害だけ流せば十分です。自ら無駄遣いして、国民に金払え？、公正でなく
押売りです。
・公共放送としてどうしても必要というのなら娯楽部分は担当なんかしなくていい。
旬の芸能人に高い金払って出てもらう必要はない。新人女優俳優のための朝ドラも
要らない。アホみたいなセット作って毎回制作陣の自己満足シラケ紅白もやる必要もない。
納得する内容と支払額なら支払い拒否する人も減るから全国に散らばる違法スレスレ
徴収員の雇用費用も必要ない。誰が見ても一部の人間の私腹を肥やすためだけに存在
してる組織。 何が、公平、平等のNHKですか？ こんなモンスター組織を維持する悪法の
放送法を改正しない国会議員の責任。
・テレビがあろうがなかろうがそんなこと問題ではない。スクランブルをかければ何の問題
もない。見たい人は受信料を支払う。こんな簡単なことはない！
スクランブルをかけないのはＮＨＫの役員職員の報酬が減るから。ただそれだけ。
ガス水道電気は生活に必要だからきちんと契約した上で料金を支払う。ＮＨＫはなくても
生活に支障はない。ＮＨＫは国民の個人情報を利用して受信料を回収しようとしている！
個人情報を営利目的に使おうとしている！簡単に個人情報を扱うなんてあってはならない
ことだ！とにかくＮＨＫは報酬を削減し経費を削減し国民の税金と見たい人からの受信料
の範囲内でやり繰りするべきだ。最終的には民営化するべき！
・NHKの主張はいつでも壊れた機械のように同じことを繰り返す。
その大前提は「公共放送は必要である」であるが、その大前提自体を問い直す時代が
来ている。そもそも公共放送は必要なのか。いい加減NHKもそこの部分に踏み込んで
もらいたい。
・ 朝とか大河というドラマなんか必要なくて、例えば「地方創生」等のための放送をして
こそ「公共」じゃないのかな？ＮＨＫに「公共性」なんて感じないが・・・。
なぜ観ない局にわざわざその人たちのお給料やつまらない番組制作費等、わけわからん
お金をはらわなきゃならないの？それこそ、スクランブルにして観たい人だけみるのが
今のデジタル社会、地デジテレビの活用じゃないの？？？ＩＴ後進国日本、デジタル化
頑張るんでしょ！！！？？それに単なる電波の押し売りもしなくて済んで国家的詐欺
被害者もいなくなる。
時代錯誤なTV設置届け出義務化を要望するNHKは、まず分割民営化を検討すべき
2020年10月31日 12:25
NHKが受信料徴収強化に向けたTV設置届け出の義務化に関する法制化要望を、
総務省の有識者会議に提出したとの報道があり、その時代錯誤な発想に驚かされました。
その中で主な理由として述べられていたのは、料金徴収に係る訪問・点検活動の
経費を削減できること、視聴者の負担も公平になることなどです。
出席の有識者からは、「一足飛びの法制化はいかがなものか」「公平負担という
理屈だけでは法制化の根拠に乏しい」など、NHKの権限拡大に対して慎重な意見
が出されたといいます。
折も折、菅首相からもNHK受信料引き下げ要望発言も出されており、2020年現在
におけるNHK受信料問題の核心とあるべき見直し方向性について考えてみます。
TV設置届けによる受信料の義務化は時代錯誤
NHKが受信料徴収に躍起になっているのには理由があります。受信料未払い世帯数
は総世帯数の2割を超えていますが、特に近年若い世代を中心として受信料の未払い
が増えていると言われています。これはひとえに、NHKを観ない、さらに言えばテレビ
自体を観ない、という人が増えているからではないかというのが想像に難くないところ
です。
なぜ、テレビを観ないのか。その理由は簡単です。YouTubeをはじめとしたネット配信
やネットの動画コンテンツが爆発的に存在感を増しており、地上波のメディアとしての
存在感が急激な低下傾向をたどっているからに他なりません。
映像メディアが地上波に独占されていた昭和の時代であるならまだしも、情報発信の
多メディア化が進んでいる2020年現在においては、公共放送そのものの存在意義も
見直しを迫られる状況にあるわけです。
この状況下においてNHK受信料徴収をTV設置届けとの紐づけ義務化により強化しよう
という動きは、あまりにも時代錯誤であると言わざるを得ません。言ってみれば、喫煙者
が減ってきた現在において税収確保のために、各家庭における灰皿の所有枚数に
応じてたばこ税を徴収するようなものです。
なんでこんな役人的な上から目線の要望書が出せるのか、NHKの根強い官僚的風土
を改めて感じるところです。
ネット時代の到来で公共放送としてのNHKの存在意義は大きく縮小している
戦後復興の中で官主導での整備が必要とされ設立されてきた、公的色合いを持った
事業体は幾度かの行政改革の折に、その役割見直しの必要性と「民でできることは
民に委ねる」という大原則に則って民営化に舵を切られてきました。
三公社や郵政はまさにその代表例ですが、公共放送であるNHKは電波という政治
がらみでの複雑な既得権益がからんでいるからなのか、抜本的な組織改革の洗礼
を受けることなく度重なる行政改革の網の目をくぐって生き延びてきたわけです。
さらに言えば政治がらみだけではなく、民放キー局各社がNHK民営化によるライバル
増加を嫌ってこれに反対してきたがゆえ、NHK民営化については民放メディアがこの
問題に関しては援軍の役割を果たしてきたという、地上波放送の民放大手独占という
戦後の放送開始以来続く新規参入のない寡占状態の弊害もあると言えます。
現状で申し上げられることは、BS、CSでのチャンネル多局化が進み、ネット配信も
隆盛を極めている今NHKの公共放送としての存在意義は放送開始の時代に比べて
大きく縮小しているということです。
確かに、災害や大事故発生時の24時間体制での継続的情報発信等の報道番組の
社会的意義、Eテレ（旧NHK教育テレビ）における語学をはじめとした幅広い教育関連
放送の有用性は、現在でも公共放送としてのNHKの存在意義を認め得る部分では
あろうとは思います。
しかしその一方で、ドラマやスポーツ中継や音楽番組やバラエティ番組など既に民放
やネット配信が十分にその役割を果たしている分野に関しては、「民でできることは
民に委ねる」という特殊法人を管轄する行政の原則に照らしても、国民負担を強いて
まで公共放送が今の時代にあえて取り組む必要性はないと判断できるわけです。
分割民営化の導入で受信料は月額300～400円程度に
では、NHKはどのような改革を検討していくべきなのでしょうか。基本は、公共放送と
して必要な部分は残し、公共放送にそぐわなくなっている部分は民営化する、という
分割民営化が肝要であると考えます。
具体的には先の分類で申し上げた、報道部分と教育部分についてのみ受信料を
徴収しながら公共放送として存続させ、ドラマ、スポーツ、音楽、バラエティなどの
番組制作および放映は民営化するということが、最も納得性が高い改革案であると
考えます。
分割後の民営化NHKは、番組スポンサーを募る従来の民放キー局的な運営でも良い
ですし、あるいは番組ごと視聴者に有料販売するビジネスモデルでもいいでしょう。
これにより、NHKの地上波受信料月額1225円（口座振替）、衛星放送を加えた場合の
同2170円は大幅に安くなると考えられます。報道および教育部分だけの地上波公共
放送であれば、NHKにおける人件費、製作費等の比率から考えて少なく見積もっても
受信料は今の4分の1程度、具体的には実額ベースで地上波受信料は月300～400円
程度になるでしょう。
衛星放送は災害発生時等の緊急時以外はスクランブル放送にすれば、観たい人だけ
が上乗せの受信料を払う民放の有料チャンネルと同じ方式の運営で、何の問題も
ありません。
「取り締まり」のような受信料徴収よりNHKがすべきこと
受信料の多寡が決して問題の核心ではありませんが、今受信料未納の人たちの多く
からは、「公共放送の名のもとに、放送必然性の薄い番組を無理やり押し付けられて、
ろくに観ない衛星放送まで含め年間約25000円も取られるのは納得がいかない」という
金額を問題視する声が根強くあるのも事実です。
分割民営化によって受信料が一世帯あたり月300～400円程度になるならば、国民へ
の報道・教育情報の提供を存在意義とする公共放送への均等負担として、納得性を
得ることもできるのではないかと思うところです。
こうして考えてみると、NHKは映像メディア多極化という時代の変化、あるいは国民の
生活様式の多様化を全く無視して、昭和な姿勢のままでTV設置届け出の義務化という
動きを起こしているわけであり、税金逃れを取り締まる税務当局のような官僚的紋切り
型管理はそぐわなくなっているのだということに、そろそろ気が付かなくてはいけない
でしょう。
NHKがするべきは、TV設置届け出の義務化よりも前に、まずはあるべき公共放送の
姿を改めて自問自答し、「民でできることは民に委ねる」を基本とした組織改革を断行
して、21世紀に生きる国民から支持される公共放送に姿を変えることが優先であると
考えます。
就活人気ランキング“圏外”に 起死回生の「デジタル採用」繰り広げるテレビ局の焦燥
2020/08/28 14:43
© ITmedia ビジネスオンライン
「コロナで失われた1年」テレビはその一端を担った張本人
テレビ朝日・玉川徹もＰＣＲ推進を訴えている（Ｃ）日刊ゲンダイ
先月国会で「来月（８月）は目を覆うようなことになる」と語った児玉龍彦東大先端研
名誉教授。コロナ感染者数はその通りになっている。そして今月７日、BS-TBS
「報道1930」に出演し、５月、６月の感染数が減った時期にエピセンター（震源地）が
「新宿にできたので、急いで潰さないと大変なことになると申し上げたわけですが、
残念ながら今日で２週間になるが、何も手が打たれない」「ＰＣＲ検査をやれという
のは（感染が）下がった時に徹底的にやって潰しなさいということ」と語った。
ところが、テレビ朝日系「羽鳥慎一モーニングショー」コメンテーターの玉川徹
（写真）は「（無症状の人に）ＰＣＲ検査を広げることになぜ反対なのか」（１３日）と
相変わらずＰＣＲ推進であおりまくる。児玉名誉教授が言っているのは無症状
感染者もいるエピセンター潰し。やみくもにＰＣＲをやれとは言っていない。
週刊文春８月１３・２０日号「阿川佐和子のこの人に会いたい」で症状がなくても検査
を受けられないかと聞かれた河岡義裕東大医科学研究所感染症国際研究センター
長が「どうして無症状なのに検査を受けたいのですか」と阿川に聞くと「自分が感染
者だったら他の人に迷惑をかける」と答えたが、「その理屈だと毎日ＰＣＲ検査を
受けないといけなくなりますよ」と諭された。しかし、玉川や同番組の岡田晴恵白鴎
大教授はＰＣＲ推進一点張り。
政府の分科会メンバーで初期からクラスター対策を担当した押谷仁東北大大学院
教授は「メディアがＰＣＲ推進派と抑制派という二項対立をつくったことが問題だ。
われわれ専門家会議は初めからずっとＰＣＲを拡充すべきと言っている」
（Newsweek８月４日号）とメディアを批判した。
５月、６月といえば小池都知事が「夜の街」に責任を押し付け、都知事選を控え、
対策がブレまくっていた時期。メディアが叩くなら小池の無策だろう。それが大阪や
沖縄のエピセンター化までつながったとすれば小池の責任はさらに重大。ところが、
テレビは予算が激減した都の、コロナＣＭを再び流して都の広報と化している。
コロナで失われた１年になりそうな2020年。一端を担った張本人はテレビだ。
（峯田淳／日刊ゲンダイ）
https://www.nikkan-gendai.com/articles/view/geino/277365
Ｐ(16)Ｃ(3)Ｒ(18)=37
63&5&37=68&37=105・・・1&5=6
こういうニュースを流さないのはなぜ？？
☟
「首を切れない社員は雇えない」 パソナ本社前で右も左も竹中平蔵に抗議
2020年11月08日 18:25
「正規雇用と言われるもの（者or物）は、ほとんど首を切れないんですよ。
首を切れない社員なんて雇えないですよ…」（朝生10月31日放送で）
人材派遣会社の会長としては実に的確な発言だ。日本人をここまで貧しくした
張本人としても的確だった。
“旬” であり続ける男、竹中平蔵に抗議する集会が、きょう、大手町のパソナ本社
前であった。（主催：＃みちばた・甲斐正康代表）
国民の敵を指弾するのに右も左もない。集会には共産党陣営の選挙を手伝う青年も、
民族派右翼人士も入り混じった。
右でも左でもない女性たちがいた。一人は北区、もう一人は板橋区在住だ。
共に50代。パート先で知り合った。
北区の女性は「スガ首相が自助と言っているが、自助するなら非正規を社員に
しなければいけない。自助できる社会を作るのが先でしょ」
「維新の会は竹中さんと繋がっている。竹中さんがバックに付いていることを
知ってもらいたい」と語った。
国会でも野党が竹中の追及を続ける。政府側の答弁からは事の本質が垣間見える。
森ゆうこ議員（立憲）が参院予算委（5日）で「竹中平蔵さんは今どういう立場ですか？
仕事は何と何と何をしてらっしゃるのですか？」と質問した。
スガ首相は「経済評論家でしょうか」とトボケたが、坂本哲志国務大臣は聞かれも
しないのに「スーパーシティー構想は・・・」と答弁したのである。
竹中が民活導入で国民の財産を外国資本に売り飛ばした後の仕上げ・・・これが
スーパーシティー構想ともいえる。
個人情報を世界的なIT企業が管理し、特区の名の下、地方自治が蔑ろにされる。
世界的なIT企業による独裁が始まるのだ。グローバル企業の日本総支配人が
竹中平蔵である。
日本郵便株式会社の稲村公望・元副会長は「郵政民営化は世界的に失敗している。
日本はその最たるもの」と指摘する。
郵政民営化は竹中改革の大一番だった。郵政に限らない。保健所の統廃合や
公園の企業化などで住民への行政サービスは低下する一方だ。
コロナ禍では悲劇をも招いた。
竹中改革が完成した時、日本は破壊し尽くされ、国民は血の一滴まで搾り取られる
ことになる。
～終わり～
◇
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2015年08月30日 23時22分 JST
