２０２６年９月５日のWall Street Journalに「ペットのケアにかかる予期せぬ出費、若年層が家計を見直すきっかけに」という記事が掲載されていました。
この記事では、ペットを飼うアメリカの若い世代が直面している費用、特に予想していなかったペットのための出費について書かれていました。ペットフードや日用品だけでなく、ペットの突然の病気やけがによる獣医療費など、予想外の出費が発生します。
我が家のペットは水槽の魚類のみなので、かかる費用は限定されていますが、アメリカの高い医療費を考えると、安易に動物のペットを飼うのは避けるべきで、具体的にかかる費用を見通し、緊急時の費用もある程度準備しておく必要があると思いました。
この記事のポイントは以下の通りです。
Z世代でペットを飼う人が増加
パンデミック中には、孤独感を和らげるためなどの理由からペットを飼い始める人が増えました。
その後、ペットを飼う世帯全体の増加は落ち着きましたが、若い世代では増加が続いています。
米国ペット用品協会によると、ペットを飼っているZ世代（2026年時点で14歳から29歳前後の世代）の世帯数は、2023年から翌年にかけて43％増加しました。
突然の医療費が大きな負担に
米国獣医師会によると、家庭がペットのために使う金額は年間平均約1,700ドルです。
記事では、飼い猫の体調不良をきっかけに、1カ月で1,200ドルを超える出費が発生した例が紹介されています。
診察費や薬代に加え、セカンドオピニオンや食事変更のための給餌器など、治療そのもの以外にも費用がかかりました。この経験から、ペットの医療費も含めて緊急時の資金を準備する必要性を実感したといいます。
ペット専用の緊急資金を準備
金融アドバイザーは、緊急時用の貯蓄を自分自身だけでなく、ペットの緊急事態にも使えるように考えることを勧めています。
ペットが健康なうちに、突然の医療費としてどこまで負担できるかを決め、その金額をすぐに使える状態で確保しておくことが重要だとしています。
記事の筆者も、通常のフードや猫砂などの費用とは別に、獣医療費に備えて毎月100ドルをペット関連の予算に加えました。
ペット保険にも注意点がある
ペット保険は、突然の高額な医療費に備える方法の一つです。
ただし、支払い上限や免責事項が設定されていることがあり、治療費を飼い主がいったん立て替えてから払い戻される場合もあります。また、既往症があるペットは加入できる保険が限られることもあります。
一方、保険に加入していたことで、愛犬の病気による数千ドルの出費を抑えられたという例も紹介されています。
ペットがいることで増える「間接的な費用」
ペットにかかる費用は、医療費やフード代だけではありません。
この記事で紹介されていた2匹の猫を飼っている人は、猫と暮らせる部屋を探すため、一人暮らし用のアパートを選ぶことになり、家賃の予算を引き上げました。
また、犬を飼っているカップルは、動物病院への移動や家族との外出に犬を連れて行きやすくするため、車を所有しています。
このように、ペットの存在は住居や交通手段など、生活全体の支出にも影響を与えることがあります。
ペットには長期的なメリットも
一方で、ペットを飼うことには経済的な負担だけでなく、長期的なメリットもあります。
犬との散歩によって定期的に身体を動かす機会が増えることや、ペットが不安やPTSDの症状を和らげる助けになる可能性が紹介されています。
ペットは家計に新たな負担をもたらす一方で、飼い主の生活に大きな喜びを与える存在でもあります。
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