週明け31日のアジア株式市場は、

• 米株市場は月間ベースで５月まで４カ月連続の相場上昇を記録した

• 数カ月でインフレ不安がさらに高まる余地がありそうだとの見方も

週明け31日のアジア株式市場は、週末発表される５月の米雇用統計のほか、米連邦準備制度当局者が景気回復ペースをどのように判断しているか発言を見極めたいとのムードが広がる中で、落ち着いたスタートとなりそうだ。シドニー市場の早朝取引で、ドルは１ドル＝109円81銭と小動きで推移した。

　　31日は米国がメモリアルデー、英国もバンクホリデーで市場が休場となるため、アジア市場でも抑制された取引が続く可能性が高い。

　　主要市場の株価指数先物は、Ｓ＆Ｐ500種株価指数先物が約0.1％高、ナスダック100指数先物が0.2％高、豪州株の指標Ｓ＆Ｐ／ＡＳＸ200指数先物が0.1％高、香港のハンセン指数先物が0.3％高といずれも小じっかり。日経平均先物は0.1％安。

　　米株市場は、持続的な回復見通しを示唆するデータがインフレ懸念に勝り、月間ベースで５月まで４カ月連続の相場上昇を記録した。

　　日本銀行の黒田東彦総裁が決済機能などを疑問視する発言をインタビューで行ったことを受け、28日に下落した暗号資産（仮想通貨）ビットコインは、アジア時間31日早朝は３万6000ドルを割り込んで取引されている。

　　ＡＭＰキャピタルのチーフエコノミスト、シェーン・オリバー氏はリポートで「ベース効果や遅れて表れる商品価格上昇の影響、ボトルネックが引き続き波及する中で、今後数カ月でインフレ不安がさらに高まる余地がありそうだ」と指摘した。