２７日の米欧石油市場では、英国産標準油種のブレント原油先物、米国産標準油種のＷＴＩ先物が急落。
石油輸出国機構（ＯＰＥＣ）の減産見送り決定を受け、１日の下落率としては２０１１年以来の大きさを記録した。
世界経済の低迷に伴い石油需要が伸び悩む中、北米のシェールオイル増産を背景に、石油価格は６月以降、３割以上下落した。
ＯＰＥＣの減産観測の後退を受け、今週の原油相場は週初から値下がりしていた。
しかし、２７日の総会での減産見送りの決定後に、一段と相場が下げたということは、ＯＰＥＣの動向が、これまで相場に十分に織り込まれていなかったことが示されたと言える。
ブレント１月きりは、５．１７ドル安の１バレル＝７２．５８ドルで終了。一時は７１．２５ドルと４年ぶり安値を付けた。
月間下落率も、０８年以来の大きさを記録する見込み。
ＷＴＩ１月きりは５ドル近く値下がりした。
感謝祭に伴い、市場参加者は少なく、序盤は急落したが、昼に向けて値動きは落ち着いた。
ティチェ・キャピタル・アドバイザーズ（ニューヨーク）のアナリスト、タリク・ザヒール氏は、ＷＴＩは今後数週間、１バレル＝６５ドル割れに向けて下落を続けるとの見方を示した。
石油アナリストらは、ＯＰＥＣの決定によって、原油相場の一段の下落もあり得るとみている。バークレイズは「短期的には、ブレントの７０ドル割れとＷＴＩの一段安を予想している」とリポートで指摘した。（ロイターＥＳ時事）
