| 価格 | 前日比 | 前日比(%) | 更新時間 |
| 14,149.52 | -50.07 | -0.35 | 15:28 |
- 構成銘柄数225
- 値上がり銘柄数65
- 値下がり銘柄数150
- 変わらず銘柄数10
- 年初来変化率-13.15
- 始値14,173.49
- 高値14,234.49
- 安値14,130.30
５月12日（ブルームバーグ）：
きょうの日本株市場で、
株価変動材料のあった銘柄の終値は次の通り。
ディー・エヌ・エー （2432）：前週末比20％安の1302円。
2014年３月期の連結営業利益は前の期比31％減の532億円だった、と９日に発表。
主力のソーシャルメディア事業で国内「Mobage」のコイン消費が減少、利益率の高い内製・協業のアプリタイトルの売り上げ減少も響いた。
４－６月期（第１四半期）の営業利益は、前年同期比62％減の65億円を計画。国内コイン消費の減少を想定、アクティブユーザーの月間当たり平均利用額（ＡＲＰＵ）の低下も見込む。
ＳＭＢＣ日興証券では、第１四半期計画を減益率拡大でネガティブ、とした。
国際石油開発帝石 （1605）：3.3％安の1430円。
15年３月期の連結営業利益は前期比13％減の6380億円を計画する、と９日に発表。
油価の下落を想定しているためで、市場予想の7324億円も下回る。
コニカミノルタ （4902）：11％安の842円。
15年３月期の連結営業利益は前期比6.6％増の620億円を計画する、と９日に発表。
増益率が14年３月期の43％から鈍ると同時に、市場予想の710億円も下回る。ク
レディ・スイス証券では、決算の印象はややネガティブで、当面の株価は上昇カタリストに欠けるとした。
古河電気工業 （5801）：8.6％安の214円。
15年３月期の連結営業利益は前期比12％減の225億円を計画する、と９日に発表。
ことし２月の大雪で銅条関連製品を手掛ける栃木県日光事業所が被害を受け、完全復旧は年内を目指しているため、製品出荷の機会損失などを踏まえた。事前の市場予想266億円も下回る。
日本精工 （6471）：9.7％高の1145円。
14年３月期の連結営業利益は前の期比2.1倍の680億円だった、と９日に発表。
主力の自動車事業で米州が堅調、欧州も持ち直し、中国では軸受と電動パワーステアリングが伸びた。
産業機械事業も国内外で回復が続き、従来想定の630億円から上振れた。
15年３月期は前期比10％増の750億円を計画、１株配当は20円と前期16円からの増配を見込む。
ゴールドマン・サックス証券は、目標株価を1400円から1520円に上げた。
石油資源開発 （1662）：5.8％高の4000円。
14年３月期の連結営業利益は前の期比77％増の246億円だった、と12日午後に発表。
海外原油の販売が増加、為替の影響による販売価格の上昇も寄与する半面、探鉱費が減った。
15年３月期は前期比34％増の331億円を計画、市場予想の219億円を上回る。
ミネベア （6479）：7.7％高の919円。
14年３月期の連結営業利益は前の期比3.2倍の322億円だった、と９日に発表。
機械加工品で主力のボールベアリングが自動車、情報関連機器向けに拡大、電子機器では超薄型導光板がハイエンド製品向けに急伸し、従来想定の300億円を上回った。
15年３月期は前期比13％増の365億円を計画。
正製薬ホールディングス （4581）：3.4％安の7480円。
15年３月期の連結営業利益は前期比27％減の305億円を計画する、と12日午後に発表。
リポビタンシリーズの販売を含むセルフメディケーション事業でブランド強化、育成の広告宣伝費増加、医薬事業での新製品の販売促進費増加などを見込む。市場予想の395億円も下回る。
スクウェア・エニックス・ホールディングス （9684）：12％安の1423円。
15年３月期の連結営業利益は50億円から100億円のレンジを計画する、と12日午後に発表。
前期比では最大53％の減益になる見込みで、欧米での家庭用ゲーム機向けソフト市場の競争激化などに言及した。
市場予想は168億円。
ＮＴＴ都市開発 （8933）：8.8％安の836円。
15年３月期の連結営業利益は前期比34％減の200億円を計画する、と９日に発表。
新たな物件取得と開発・投資のため、600億円の投資を計画している。市場予想の245億円も下回る。
オリンパス （7733）：4.8％高の3185円。
14年３月期の連結営業利益は前の期比2.1倍の734億円だった、と９日に発表。
内視鏡基幹システムなど医療事業が好調、ライフ・産業事業も新製品効果で伸び、カメラなど映像事業の損失縮小もあって従来想定の725億円から上振れた。
15年３月期は前期比20％増の880億円を計画。
東邦亜鉛 （5707）：6.8％高の332円。
14年３月期の連結営業利益は前の期比11倍の57億4900万円だった、と９日に発表。
主力製品の亜鉛や鉛、銀の販売数量増に加え、豪州鉱山子会社が保有するラスプ鉱山の本格稼働、為替の円安が寄与した。
15年３月期は対米ドルでの豪ドル安を想定、銀価格下落の影響を吸収し、前期比18％増の68億円を見込む。
日本海洋掘削 （1606）：6.4％安の3725円。
15年３月期の連結営業利益は前期比87％減の12億9900万円を見込む、と９日に発表。
掘削装置「HAKURYU-5」など３基で保守・整備・修繕工事が計画されており、その間の収入減、地球深部探査船「ちきゅう」の科学掘削の作業日数減少などを踏まえた。
東邦ホールディングス （8129）：11％安の1861円。
14年３月期の連結営業利益は前の期比6.3％減の123億円だった、と９日に発表。新物流センターの稼働に向けた在庫増や人員確保、コールセンターでの育成スタッフの前倒し採用など一時的な費用発生が響き、従来想定の147億円から下振れた。
15年３月期は前期比27％増の156億円としたが、市場予想の171億円に届かず、ＳＭＢＣ日興証券はネガティブな印象で、同業他社が増額修正している中での前期下振れはサプライズとした。
東京建物 （8804）：3.2％高の879円。
１－３月期（第１四半期）の連結営業利益は前年同期比75％増の97億9000万円だった、と９日に発表。ビル事業で東京不動産管理、大手町タワーを保有する特定目的会社（ＳＰＣ）を連結子会社化し、収益が大きく伸びた。
前期比８％減の270億円を見込む14年12月期計画に対する進捗（しんちょく）率は36％。
日本写真印刷 （7915）：8.2％高の1393円。
14年３月期の連結営業損益は19億3500万円の黒字と、前の期比の67億8300万円の赤字から改善したと９日に発表。
静電容量方式タッチパネルの需要が旺盛で、最新鋭の姫路、加賀両工場の量産体制が機能した。
15年３月期は前期比2.6倍の50億円を計画、１株配当は10円と前期５円からの増配を見込む。
博報堂ＤＹホールディングス （2433）：9.2％高の853円。
14年３月期の連結営業利益は前の期比29％増の339億円で過去最高益だった、と９日に発表。
テレビがスポット広告の伸びで好調、得意先業種別では自動車や飲料、金融、流通などで前年水準を上回った。
15年３月期は前期比4.7％増の355億円を計画。また、発行済み株式総数の1.84％に当たる700万株、金額で70億円を上限に自社株買いを行うため、当面の需給好転も見込まれた。
取得期間は12日から８月29日まで。
東洋ゴム工業 （5105）：11％高の867円。
１－６月期（上期）の連結営業利益見
通しを従来の180億円から前年同期比67％増の230億円に上方修正する、と９日に発表。
タイヤ販売の構成良化、市況悪化が想定以下にとどまることなどを踏まえた。
ウンドワン （4680）：16％安の604円。
14年３月期の連結営業利益は前の期比13％減の101億円だった、と９日に発表。
ボウリングの減収が響き、従来想定の116億円から下振れた。
15年３月期は前期比0.9％減の100億円を計画、市場予想の134億円を下回る。
日本ユニシス （8056）：10％安の899円。
システムサービスなどの採算性向上を見込み、15年３月期の連結営業利益は前期比25％増の120億円を計画する、と９日に発表。
ただ、市場予想の144億円は下回る。ＳＭＢＣ日興証券では、今期計画は中期計画との整合性を考慮しない慎重なものにとどまった、と指摘。
業績の見通しにくさから、短期的に株価が不安定になる可能性に言及する一方、実際の堅調な業績が確認されれば、評価は見直されようとした。
戸田工業 （4100）：8.7％安の251円。
14年３月期の連結純損失は17億3900万円と、従来想定の９億円から赤字額が拡大したもようと９日に発表。
電子素材事業の固定資産で収益性低下が見られ、減損損失を特別損失として計上する。前の期は２億5500万円の黒字。
従来１株１円を見込んでいた期末配当は、無配に変更した。
クラリオン （6796）：10％高の207円。
14年３月期の連結営業利益は前の期比63％増の52億3100万円だった、と９日に発表。
国内や中国で相手先ブランドによる生産（ＯＥＭ）市場向けが好調、中米子会社での自動車部品生産委託規模の拡大、固定費削減なども寄与した。
15年３月期は前期比34％増の70億円を計画。
メガチップス （6875）：10％安の1101円。
15年３月期の連結営業利益は前期比23％減の32億円を計画する、と９日に発表。
市場予想の38億円を下回る。14年３月期は5.3％増益だった。
ドイツ証券では、今期計画は弱めで、国内外の新規事業開発コストの負担などに言及。任天堂向けの売り上げ拡大が期待しに
い中、複写機向けなどＡＳＩＣ、車載・センサー信号処理などＡＳＳＰ事業の育成が喫緊の課題とした。
記事についての記者への問い合わせ先：
東京 院去信太郎
記事についてのエディターへの問い合わせ先：
Sarah McDonald smcdonald23@bloomberg.net
堤紀子, 丸田不可志
更新日時: 2014/05/12 15:31 JST