［東京 ４日 ロイター］ -
新興株式市場でマザーズ指数が連日の大幅安となっている。
世界的なリスクオフで市場心理が悪化したほか、信用取引の追い証（追加保証金）発生などを警戒した個人の投げ売りが殺到したためだ。
ただ、急落局面で出来高も増加、セリング・クライマックス的様相も出ている。打診買いの域を出ていないが、円安抜きでも好業績が期待できる銘柄などが物色されているという。
４日の東京株式市場では、東証マザーズ指数 が一時、前日比で１４％を超える下げとなり、２０１３年９月１３日以来、約５カ月ぶりの安値水準まで下落。
一時、マザーズ上場の１９０銘柄すべてが値下がり（３銘柄は売り気配）する場面があった。
世界的な株安で市場センチメントが急速に悪化、信用取引の追い証（追加保証金）発生を意識した個人の投げ売りが殺到したためだ。
もっとも大幅な指数の下落を受け「セリング・クライマックス的な様相が強まった」（松井証券シニアマーケットアナリストの窪田朋一郎氏）との声も出ている。
東証マザーズ指数が取引時間中に１４％を超える下げとなったのは１３年６月７日以来。
当時は翌営業日に１１％高となり、５月高値からの調整にいったん歯止めがかかった。
大幅な下落率に加え、マザーズの出来高は１億３０１１万株と１月１６日以来、約２週間半ぶりの高水準に増加。急落局面での商い増加はセリング・クライマックスの特徴だ。
株価底入れの兆しを示したのは新興株だけではない。
ソフトバンク は売り先行後にプラス圏に浮上した。
「９０００円台から一時６０００円台まで下がり、値ごろ感が出たとみた個人投資家が買いに動いている」（松井証の窪田氏）という。
同社株はヘッジファンドからの売りで下げ相場を主導してきたが、「相場底打ちのきっかけになるか注目している」（外資系証券）という。
ただ「相場が不安定ななかで、あくまで打診買いに過ぎない」（国内証券）との指摘も多い。
日経平均ボラティリティ指数 は４日、３３．２１と終値では１３年７月８日以来の高値水準まで上昇。払しょくされない新興国不安に加え、米経済減速に対する懸念も台頭し、投資家の不安心理は高まり続けている。
「昨年末に積み上げた海外勢の買いポジションの整理が終わらない限り、下値不安は消えない」（国内投信）という。
ベイビュー・アセット・マネジメント運用第一部長の佐久間康郎氏は、昨年まで広がっていた投資家の円安・株高シナリオが崩れ始めていると話す。
そのうえで「今後は円安だけではなく、固有の成長力を持つ企業に株価の上昇余地がある。このような銘柄にとって足元の株価急落は絶好の買い場」との見方を示している。