2024.7 NO.210 つ VS は
 4/28の衆院3補選で実質全敗が決まった時、見限っていたハズの麻生副総裁が岸田首相を擁護する発言をして驚かせた。岸田降ろしの声が高まれば、何をするか分らない首相が道連れ自爆解散をしないとも限らないので、それを防ぐ為ではなかったか。
 この状況に至っても、今月末にも岸田首相が解散・総選挙すれば、約束が違うと公明党が態度を硬化させ自民党との選挙協力を反故すれば自民党は惨敗する。
 麻生副総裁が現状自民党の現職最高権力者であることの是非はともかく、その役割を担っているとは言えるのでは。
 さらに5/26の静岡県知事選でも自民党が推薦する候補が敗れた。此の期に及んでも岸田首相は解散・総選挙を匂わす発言はするだろう。自らへの批判を牽制する為にだが。

 安倍派を中心とする政治パーティーの裏金疑惑問題は、メディアが森本宏・最高検刑事部長、伊藤文規・特捜部長のコンビと年末に地方検事も動員しての大掛かりな体制だと国民の期待を煽っていたが、大山鳴動して鼠数匹で早々と収束してしまった。 
 大多数の国民から不満の声が挙がるが、ただ、日本の政治において安倍派が最大派閥であることが大きな問題と言っていた(もうなぜそんなことを言うのかという国民は少ないだろう)私は、安倍派が解散したことには満足している。
 安倍シンパは急逝したからと言うかもしれないが、安倍元首相は後継者づくりをしていない。歴代の官僚派首相は、二人の後継候補を競わせ、自派の存続を図り、自身の政権延命にも寄与すると考えていた。吉田茂首相は、故池田勇人と故佐藤栄作を競わせ、池田首相は故佐藤栄作と故河野一郎(河野太郎大臣の祖父)と争わせ、佐藤首相は故福田赳夫(福田達夫議員の祖父)と故田中角栄とを競り合わせた。
 いずれ安倍派は分裂すると思っていた。上記福田達夫議員の父親福田康夫元首相が安倍元首相とは水と油でもあり達夫議員が分派すると思っていた。しかし、旧統一教会に対する発言で遠のいたと見ていた。が、今回の派閥解散において新たな政策集団を立ち上げると公言した。
 安倍派が解散したが、若手議員も自らの利害で派閥解散と叫んでいた。しかし、裏金を謝罪して派閥解消を訴えた安倍チルドレンと呼ばれる議員など、目先の解散・総選挙で無派閥で立候補しても裏金、不記載を説明しない解散派閥に怒り心頭の選挙民が再選させると思えない。旧安倍派の議員は大きく減るのではないか。

 岸田首相は裏金疑惑の段階で安倍派を排除したが、検察の安倍派幹部7人の立件見送りで、当てが外れた?ばかりか、自身の宏池会も飛び火してしまい、尻に火が付いた岸田首相は慌てて派閥解散に打って出た。メディアは「岸田の乱」と呼んだ。
 派閥は、本来、日本を日本国民をどう導くか、同じ理念、ビジョンを共有する議員が結集して、若手議員の育成だけではなく、他の派閥と切磋琢磨して、その競争から勝ち抜いた派閥から首相を誕生させる為にある。
 派閥に問題が内包されているにせよ、今般の裏金、不記載の問題は派閥そのものの問題ではない。派閥の問題ならすべての派閥に問題が起きるハズ。派閥の長、派閥内議員の資質の問題に過ぎない。
 今般の派閥解消は、例えば、家の中で何をしていたかと詮索されたら、家全体を壊してしまうようなものだ。領袖が亡くなっている、領袖の引退が近い、そんな他派の派閥解消を察知しあわてて総裁派閥として先手を打つべく伝統ある名門宏池会を解散したと見られる岸田首相は、今般茂木派から脱退した小渕議員が過去“ドリル優子”と、今回逮捕・起訴された池田佳隆議員が“ドライバー池田”と揶揄されたなら、“デストロイヤー(壊し屋)岸田”と名付けられてもおかしくない。
 岸田首相が先頭に立ってやるべきは、宏池会の元会計責任者の略式起訴についての説明であり、派閥解散ではない。
 本来、裏金の説明責任を果たさず派閥解散するのを止めるべき立場にありながら先頭を切って解散表明した岸田総裁が政治刷新本部の本部長に就任した。立件されなかった麻生派、茂木派は解散しないと言っていた。内紛を避けて、政治刷新本部の中間答申は、政策集団として派閥の存続を認める形となった。それは本来の派閥の在り方に戻っただけ。「岸田の乱」は「岸田の乱心」と言うべきではないか。
 政治倫理審査会も国民が知りたいことが何ら解明されなかった。強力捜査陣の検察が解明できなかったものを国会議員ではどだい無理と言うものか。
 裏金問題を起こした自民党が最もやる気がないことが浮彫になった政治資金規正法改正案、看板倒れが異次元と言うべき少子化対策、点数稼ぎのハズが事務負担増で企業や自治体が悲鳴をあげオウンゴールとなった定額減税など発言にも芯のない岸田首相が何を言っても、BS『報道1930』のコメンテーター堤伸輔氏でなくとも「どの口が言う」と国民は怒り岸田首相の支持が回復する訳はない。

 時事通信社の5月世論調査によると、岸田文雄首相に自民党総裁任期が切れる9月以降も続けてほしいとの回答はわずか6.0%だという。
 
 今回の騒動を自民党内の派閥権力争いの視点で見れば、次の通りか。田中派から経世会が独立し竹下登首相、橋本龍太郎首相、小渕恵三首相らで経世会が自民党を主導してきた。が、2000年小渕首相の急逝に伴う5人組の密談により、傍流に甘んじていた清和会の森喜朗氏が首相となった。21世紀に入って小泉純一郎議員が「自民党をぶっ壊す!」と言い総裁になり経世会から権力を奪い清和会は下剋上に成功した。
 その後清和会安倍首相の一強体制が続き、日本は「失われた10年」が30年と言われるようになった。そして満を持して宏池会政権が誕生した。これが保守本流と謳う宏池会の政権かと疑うが、今回の裏金疑惑問題で最大派閥清和会を崖下に突き落とした。と思ったら足元がぐらつき、一緒に崖下に。
 誰が岸田首相を助けるのか。宏池会の首相は、これまで最大派閥の支援を受けているという。大平正芳首相は田中派、宮澤喜一首相は竹下派。岸田首相も安倍派から。その最大派閥の安倍派を怒らせた。萩生田前政調会長を可愛がる森元首相と手を打った岸田首相に萩生田氏が甘い処分をしてもらったと思う?旧安倍派議員の中で、萩生田氏が総裁選で岸田支持の笛を吹けど踊る議員はどれだけいるのか。
 相談もなく恩を仇で返えされたと思う麻生派と茂木派は、守旧派とされてしまい岸田首相に相当怒っていると言われる。(大宏池会構想を捨てておらず? )旧宏池会とは喧嘩したくないが、犬猿の仲である古賀誠前宏池会会長がバックにつく岸田首相本人の再選は応援しないのでは、麻生副総裁は。
 我慢して政権を支えてきた茂木幹事長も派閥解散の流れに乗じた小渕優子議員の乱で窮地に立たされ、怒り心頭では。
 幹事長としての権力を奪われた二階派は言うまでもなく。いわば「無派閥」派の領袖的存在の菅前首相も現首相に厳しい。派閥がなくなれば安倍一強体制のようにと思っても、総裁選で岸田総裁が再選されることは期待薄ではなかろうか。
 連立を組む公明党からも石井幹事長が唐突に3月民放のBS番組で「自民党の総裁選で選ばれた総裁は非常に支持率が高くなる」「秋に予定されている総裁選の後に次の衆院選が行われる可能性が高い」と言及した。首相の専権事項に触れるだけではなく岸田総裁の再選を念頭に置いた発言とは思えない。公明党からも岸田首相は見放されたと国民もそう思ったのでは。

 日英伊共同開発次期戦闘機の輸出容認に自民党にとっては不可解な公明党の一時的な反対も、9月総裁選後の新総裁での年内解散とのバーターとは言えまいか。
 岸田首相が総裁選に立候補し再選された場合公明党が選挙協力を断る可能性は低くない。そうなれば解散総選挙で惨敗し岸田首相の政治生命は終わる。

 延命を図るなら岸田首相はキングメーカーもどきとして生きる道しか。総裁候補として急浮上した「跛鼈千里」の上川陽子外相を総裁候補として擁立するしかないのでは(なお、単に諺を引用しただけで、上川外相を「跛鼈」【はべつ;足の悪いすっぽん】と揶揄した訳ではない。今世紀初めから20年以上自民党議員として首相になりたいとか浮かれず地道に努力し、それが評価されてきたという意味。失言癖の麻生副総裁の二の舞にならないように、念の為申し添えておく)。
 上川大臣はクリーンなイメージであり地味な分敵が少ない。自民党議員内で人望がない、茂木幹事長と石破元幹事長との両者が総裁選に向け見苦しい権力闘争しても国民をしらけさせるだけ。自民党の体質が変わるとも思えない。

 結党以来69年男性総裁で舵取りしてきた自民党は今や末期的体たらく。挙国一致ならぬ挙党一致で難局に立ち向かわねばならない。が、憲政史上初の女性総裁・総理誕生でしか自民党に国民にアピールできる謳い文句はないのではないか。
 当の上川大臣は静岡県知事選候補の応援で、女性達のパワーで自民党推薦候補を知事として誕生させようと言ったのを「うまずして何が女性か」とあたかも「産まない女は女ではない」と言い放ったように切り取られて報道され、不本意ながら発言を撤回させられた。
 曲解させるメディアの悪意なのか、それとも女性総理の誕生を快く思わないタカ派などが裏で糸を引いているのか(それは穿ち過ぎか)。岸田首相もメディアに苦言を呈し上川大臣を擁護しようとしなかったとみえる。上川大臣は元領袖にもう遠慮する必要はない。
 5/21付けのPRESIDENT Onlineによると、1,000人よる総裁候補支持率におけるアンケート調査で、実際の自民党支持者に限定すると1位・上川氏、2位・石破氏となるという。上川大臣は覚悟を決めて麻生副総裁に総裁選へ出馬したいと申し出るべきだと思う。

 メディアは、派閥解散派が改革派、派閥維持派を守旧派と呼ぶ。従前と違うことをするのを改革派と呼ぶことは、本当にいいことで、正しいのか。
 今や諸悪の根源とも言える「小選挙区制」もそれを唱える議員が当時改革派と称された。
 故浅川博忠の『裏切りと嫉妬の自民党抗争史』(講談社)によれば、経世会の主導権争いにて、竹下元首相と小沢元幹事長が対立し、小沢側は改革派(官軍)、竹下側は守旧派(賊軍)とメディアにも報じられた頃賊軍の将とされた故梶山静六は、小沢氏は従前の中選挙区制を完全に否定しているとして、「農耕民族の日本には本来、中選挙区制がマッチしている。小選挙区制はアングロサクソン、すなわち狩猟民族にふさわしい」と言ったとする。
 小沢一郎現立憲民主党議員はライフワークとして、「小選挙区制」「二大政党制」の推進に陣頭に立っていた。それが今や、自民党を批判ツイート(現Xでのポスト)する政治評論家みたいな感がある。
 尽くしてくれた糟糠の妻から三行半を突き付けられたように「人間性」に問題があるとしても、「小選挙区制」「二大政党制」が成功していないことも大きな要因ではないか。
 当時「政治とカネ」の問題も、中選挙区制が諸悪の根源と言われたが、それよりも今の小選挙区制の方がもっと酷いではないか。
 “竹小戦争”と言われる中で小沢側に圧されていた竹下側が盛り返し、結局小沢側は自民党を離党した。新生党→新進党→自由党へスクラップ&ビルドを繰り返し、2003年9月自由党は民主党にいわば吸収合併された。合併により204人(衆院137・参院67)の大所帯となり、2大政党制への下地ができ6年後民主党は政権交代を実現させ、2大政党制が実現した。
 小選挙区制については、2020年2月臨時号NO.128(「ふっこVSふっこう」)にてこう書いた。
 「たしかに、二大政党化に寄与すると見られ、簡単に政権与党が替わるが、本ブログ2018年5月号NO.92(「かんりょうVSまんりょう」)で指摘したように、生煮えの首相が誕生し、素材自体も悪ければ、それをありがたく頂戴する国民はたまったものではない。」「民主党政権が瓦解すると、今度は小選挙区制が政権与党に有利に働きだした。議席に結び付かない『死票』が大量に出ることや民意と議席の乖離という弊害が露呈してきた。」
 小選挙制では、一選挙区で一人しか当選しないのであれば、一強多弱の中では大政党である自民党が圧倒的有利となる。
 古代の朝廷での出世コースにおける本筋のコースは、内大臣→右大臣→左大臣→太政大臣という。現代に置き換えると、幹事長(内大臣)→通産大臣or外務大臣(右大臣) →大蔵大臣(左大臣)→内閣総理大臣(太政大臣)となろう。その本筋のコースを歩んだ故田中角栄は、(上記の本の「あとがき」に書かれているが)著者の浅川に“首相の条件”を聞かれて「そうだなぁ。それは蔵相、外相、通産相などの主要官僚二つと党三役のうち二つを務めることだな」と答えたとする。
 今や、主権者たる国民が株主の国策会社で最も大きな日本企業と比喩される自民党が、中小オーナー企業のように世襲で総裁・総理が決まるようになってしまった。
 故青木幹雄元官房長官の「小渕元首相の愛娘優子氏をいずれ総裁候補に」との発言を遺言として森元総理もそう公言する。メディアはそれを批判しようともしない。
 その“ドリル優子”と揶揄される小渕優子氏は、事務所のパソコンのハードディスク(HD)が電気ドリルで破壊された以降総裁候補になる研鑚ドリルを積んできたと思えないが、選対委員長に抜擢されている。
 小選挙区制に移行後上記本筋のコースを経ないで初めて首相になったのが、小泉首相であり、その後継に指名されたのも、同じく本筋コースを経ていない安倍首相である(旧民主党政権も同じだった。次の総選挙で立憲民主党政権の誕生もあるかとも言われるが、9月?の党代表選挙では総理に足る能力、閣僚経験、人望のある議員を選ぶ必要があろう。そうでなければ、またぞろすぐに国民からの支持を失うだろう)。
 今の自民党を予見し中選挙区制からの移行に反対していたのが当時の小泉議員でその言と裏腹に首相時最大限利用し、選挙公認という生殺与奪権を握った官邸による独裁体制を自民党内に敷いた。それは派閥を弱体させ、派閥同士の政策競争や人材育成による党の活力や派閥による政権監視という長所も無くしてしまった。
 後を継いだ安倍首相は、さらに内閣人事局を作り、幹部官僚の生殺与奪権をも握り、安倍一強体制の中友人案件や安全保障などの関心案件以外は側用人と言うべき官邸内官僚に好きなようにさせたと見える。
 この二人の首相により「失われた10年」は30年になったと言っても過言ではない。
 
 小沢氏が推し進めた二大政党制は結局自民党から人材が流出し、極端に言えば、黄金時代と呼ばれる自民党が単独与党の時代から比べれば、人材が半減してしまったと言えるか。
 そして、小選挙区制の一人区は地盤、看板、鞄の3バンを有する世襲議員が押さえてしまうので、官僚が議員を目指しても野党から立候補せざるを得なくなる。そうなれば、さらに政権与党としての自民党の人材の劣化を招いたとは言えまいか。
 本ブログ2023年11月臨時号NO.199(「たろうVSじろう」)で触れたように、世襲議員は初代からハーフ、クォーターと世代が移るほど劣化していく傾向があるとすれば、そんな世襲議員が若くして議員となり当選回数を増やして総裁選に立候補しても、派閥内で教育もされず、主要大臣ポストも経験せずして、政治家口調だけ上手くなっても、日本どう導くかビジョンなど言えるハズもないではないか。
 立憲民主党の野田元首相は世襲を批判している。自民党は、早く議員となり当選回数を増やす元首相の子女がプリンス、プリンセスともてはやされるのか。
 私が首相候補と思う斎藤健経産大臣までが、派閥解散騒動の折小泉進次郎議員について聞かれ、「『ふさわしいか』『ふさわしくないか』ではなくて、ふさわしくなってもらうようにやるしかない」と答えている。元自民党衆議院議員の金子恵美さんもTV番組で「ポスト岸田」について「小泉さんはまだ地アタマがそんなによくないんで。経験を積まないといけない。早いのかな」と発言したらしい。地頭は変わりようがないが、将来の首相候補と見ているのに変わりはない。それより前に、松野官房長官の更迭に伴う新官房長官候補においても『ゴゴスマ』で金子氏は進次郎議員の名を挙げていた(その時は金子氏は旦那を含めただのイケメン好きなのかとの印象を抱いたが)。
 永田町(自民党村)の空気を一旦吸えば、国民とは乖離してしまうのか。議員の世襲が日本政治をダメにしていると思っている国民が多いと思うのだが。
 毎日新聞よれば、2021年の前回衆院選では、世襲候補は全体で12・5%を占めた。政党別では自民党が約3割、次いで立憲民主党が約1割で、自民党の割合が突出していると言う。

 自民党も候補者の公募制度を導入している。だが、現職議員が引退表明を衆院解散の直前に行うことで、事実上、世襲候補以外の選択肢を封じているという。9月の総裁任期満了による新総裁決定後の解散総選挙解散・総選挙があるときは、また直前引退発表し子息・息女に世襲する議員が現れるのか(今般の二階元幹事長の引退による世襲もこれに該当するか。ただ、長男と三男の後継争いがしこりを残し、さらに世耕前参議院自民党幹事長が衆議院への鞍替えを目論み対抗馬として出馬するなら、思惑どおりになるか不明だが)。
 
 若手議員も自らの利害で派閥解散と叫んだ。が、世襲議員は無派閥でも大丈夫だが、裏金を謝罪して派閥解消を訴えた安倍派の議員など、目先の解散・総選挙で無派閥で立候補しても再選は難しいのでは。たとえ再選されても、裏金を得た派閥の政治資金パーティーも禁止になり、派閥領袖の庇護もなくして、独りで政界の荒波を乗り切ることができるのか。
 世に3人寄れば2人と1人に分かれるという。俳優玉山鉄二氏もTVで言っていた。家庭で3人寄れば2手に分かれる。どちらにつくか踏み絵を踏まされると。結局、派閥とは呼ばない派閥がすぐ出来るだけでは。過去もそうだったように(今回の派閥解散もすでに偽装ではとの声もある)。
 派閥の問題よりも、世襲の制限とともに諸悪の根源となった小選挙区制を廃止し中選挙区制に戻すべきだ。
 元に戻すのは改革派とは呼ばれないのか。ともあれ、「改むるに憚ることなかれ!」だ。
(次回211号は6/20アップ予定)