こんにちは、11月、12月は科学者であるという本業をふと思い出して鬼神のように働いておりましたがそれもようやくクリスマス休暇に突入して一段落しました、絶學無憂（ぜつがく・むゆう）です。
歯周病で歯が痛むこともあるし、体が疲れやすいし、というので、体力面で不安があったのですが、このモーレツ期間中幸いにも大きな肉体面のトラブルに見舞われることもなく、乗り切ることができました。むしろ、どこからか分からないのですがエネルギーが出てくるので、睡眠時間を削ったりして朝から晩まで働いていても、思ったほど疲れないので、驚きました。金曜日で一区切りして、おっさんらしく土日に遅れてドバーと疲労が出て動けなくなるのを予想していたのですが、そういうこともなく、久々に長時間テニスコートでジタバタしてきました。その分の疲労はもちろん出ましたが、それもまあまあ回復して、あれ？っていう感じです。
前々から胡散臭いとは思っていましたが、人間のエネルギーというのは、栄養学的な意味での摂取カロリーとあんまり関係ないのだなーというのが体験的に分かりました。時間がなくて朝食を省いたり、昼食を忘れたりということもあったのですが、それでぐったりするというわけでもなく、全然だいじょうぶでした。
むしろ、余裕を持って働いているときは食べ過ぎで疲労しているのかもしれない（これはずっと前からそういう疑惑がありました）。普段の働き方のほうをもうちょっと見直すべきだなと思いましたね。
さて、選挙人による投票も終わってしまい、もはやトランプ大統領も万事休すかという状況へ向かいつつあります。一部では、戒厳令を敷いて選挙をやり直せという声がトランプ支持者の側から出ており、日本の保守系YouTuberでもそれが取り沙汰されていますが、トランプ大統領本人は、Twitterで
戒厳令＝フェイクニュース。またしても意図的な悪い報道だ！
と本日ツイートしていますから、おそらくこの動きはないでしょう。少なくとも私はそう観察しています。
この戒厳令ネタというのは、この事態に備えるかのように、2年前（2018年9月12日）にトランプ大統領が出した大統領令があり、「米選挙に介入しようとする外国勢力に対して、制裁を認める」となっているのが根拠のようです。
12月18日に提出期限となっていた報告書があり、それによって外国勢力の関与があったかどうかを判断するという予定でしたが、この報告書がまとまらずに1月に遅れるようです。この報告書の責任者であるラトクリフ国家情報長官は、関与はあった、という立場のようです。
ハーリッジ氏は12月3日にCBSNに対して、「ラトクリフ長官は米政府の最も機密性の高い情報にアクセスすることができ、彼は今年の11月に中国、イラン、そしてロシアによる選挙干渉があったとCBSニュースに話している」と語った。
官僚たちがこれに対して抵抗しているという憶測があります。もちろん抵抗している官僚たちこそディープステートの一味だ、という見方もあります。
その代わりに、選挙人の票の開票が行われ、上下両院の合同議会で大統領が選出される1月6日、ワシントンで大きな抗議集会をやろう、とトランプ大統領は呼びかけています。彼が自ら呼びかけてこのような動きを起こすのは11月の選挙以来初めてのことです。
同じツイートでは、トランプ政権で通商製造業政策局のトップを務める、ピーター・ナヴァロ氏が、今回の選挙不正についてまとめた36ページの報告書について触れられています。
この報告書には、選挙不正そのものについてももちろんいろいろ書かれていますが、メディアについてもこう書かれているそうです。
誰でも、特に主流メディアでは、詐欺や違反の証拠がないと主張するのは無責任である。
反トランプメディアとソーシャルメディアは、国民が真実を知ることを遮断する共謀者となっている。
この選挙の問題のとっかかりは、まず、ここですね。
私も今回の件で深入りするまで、いわゆる主要メディアがここまでおおっぴらに情報操作をするものかとは認識していませんでした。そういう操作があるらしい、という噂は知っていましたが、どの程度のことかわからんし、という感じでした。いやあ、そこまで果たして腐っているものかな、と思っていました。
しかし、まあ今やもうそこは自分の中では確定してしまいましたね。
このシリーズの最初でもご紹介しましたが、元HSBC証券の社長、立沢賢一氏による解説の通りです。
情報操作、あるいは偏向報道の根拠になりそうな例を幾つか挙げてみましょう。
- ロシアゲート疑惑。この動画の解説の通りで、みなさんもご自身で確認されるとよいですが、主要メディアが連日ロシア、ロシアと、トランプ大統領とロシアとの疑惑を盛り立てて、マイケル・フリン補佐官の辞任と訴追という事態に至ったものの、大掛かりな捜査の末、一切証拠が出ず取り下げ、それどころか、話の出どころは選挙に負けたヒラリー・クリントンだということを示す話の方が出てきた。
- バイデン候補の息子、ハンター・バイデンのウクライナと中国に関するスキャンダル。ずっと怪しいと言われていたところ、10月、選挙直前になって、ハンター・バイデン氏がPCを修理に出したまま回収に来なかったことから、不審に思った店主によりこのPCがFBIに渡され、またそのコピーが店主からトランプ陣営のジュリアーニ弁護士に渡された。
元アメリカ合衆国副大統領で2020年アメリカ合衆国大統領選挙への立候補を目指すジョー・バイデンの次男であるハンター・バイデンは、2014年から2019年まで、ウクライナの天然ガス会社であるブリスマ・ホールディングスの取締役を務めていた。同社は、2016年までに何らかの疑惑を抱えウクライナ検察当局の捜査対象となっていたが、父親のバイデン副大統領がウクライナを訪問した際に同国の検事総長を罷免するよう要求すると、まもなくウクライナ議会は検事総長を罷免。会社は、検察当局からの追及を免れていた[1]。
Wikipedia
- 要するに、このウクライナ企業は、ウクライナ問題を担当する副大統領のジョー・バイデンを当て込んで、息子のハンター・バイデンを役員として招聘し、紹介料として大金を振り込み、ジョー・バイデンからの圧力によって検察による追求を逃れようとした、そしてそれがうまくいった、という筋書きですね。
- この話を裏付ける話が、ハンター・バイデン氏のPCデータのなかのメールから見つかり、ジュリアーニ弁護士がニューヨークポスト紙に垂れ込んでスクープとして掲載（10月14日）。
- ところが、主要メディアはこれを無視。さらにこれに対抗すべく、Twitterが、ニューヨークポスト紙のアカウント停止。さらにこの記事をリツイートしたアカウントもブロックしたとされています。このときのSNSの動きが問題視されて、上院で公聴会が開かれ、Google、Facebook、Twitter のCEOが電話会議で質問攻めにあっていますが、その後も状況はあまり変わっていません。
選挙前にはいろいろスキャンダルが出るらしいのですが、これはその中でも特大級であり、知った人の投票に大きく影響するようなネタです。そして当然のように、主要メディアはこれについてほとんど取り上げなかったばかりか、SNSでは検閲が公然と行われていたわけです。
SNS大手があるのはシリコンバレーで、民主党の影響力が非常に強い地域です。この公聴会でも、FacebookやTwitterのCEOに対し、自社の幹部のうち民主党の支持者が何人で、共和党の支持者が何人なのか言ってみろ、とかなり突っ込まれています。
民主党支持者が多くいる会社の運営するプラットフォームだから、という理由で、民主党の候補者に不利になる情報を検閲によって削除してよいのか、という問題です。一見、多様な意見を持つ万人のためのプラットフォームのようでいて、民主党のプロパガンダ・プラットフォームなのではないのか？ということが問題視されています。
これまで YouTube は比較的このような検閲が緩く、そのおかげで私もいろいろなことに急に詳しくなることができたのですが、12月9日、YouTube は選挙不正について事実上の「検閲」を行う、と堂々と宣言しました。
Yesterday was the safe harbor deadline for the U.S. Presidential election and enough states have certified their election results to determine a President-elect. Given that, we will start removing any piece of content uploaded today (or anytime after) that misleads people by alleging that widespread fraud or errors changed the outcome of the 2020 U.S. Presidential election, in line with our approach towards historical U.S. Presidential elections. For example, we will remove videos claiming that a Presidential candidate won the election due to widespread software glitches or counting errors.
昨日（12月8日）は米大統領選挙の安全港締め切り日であり、大統領当選者を選ぶのに十分な数の州が選挙結果を認証した。これに鑑み、歴史的な大統領選の数々に対する我々の取り組みの一貫として、我々は本日以降アップロードされる、大規模な選挙詐欺や不正が2020年大統領選の選挙結果を変えたと主張する、あらゆるコンテンツの削除を開始する。たとえば、大統領候補が大規模なソフトウェアの不具合や計算ミスによってある大統領候補が勝ったと主張する動画を削除する。
今でも最高裁にまで上がっている訴訟がありますし（最高裁が取り上げるかどうかは不明）、これまでの訴訟もすべて審理の結果、証拠が否定されたのではなく、裁判所が取り上げなかったという状況です。結局司法は一度もちゃんと調べていないのです。この状況で「不正はなかったのだから、それを主張する動画は削除する」というのは、これは中立な態度と言えるのでしょうか？
一度もちゃんと調べていないと書きましたがこれは不正確でしょうね。ミシガン州では、ある訴訟で、裁判所からドミニオン投票機の科学調査が命令されました。その結果がだいぶ前に出ていたらしいのですが報告書が非公開となっており、12月13日にようやく公開されました。この報告書ではドミニオン投票機は完全に黒だという内容になっています。このニュースも主要メディアではあまり伝えられていないのではないかと思います。
この内容が公開されたのが、選挙人投票の前日というタイミングです。なぜもっと早く公開されなかったのかというのもややすっきりしません。
さらに、主要メディアは、このハンター・バイデンの疑惑に対して、これはロシアの選挙介入による偽情報だと伝え始めます。バイデン一家とウクライナと中国の癒着問題ではなく、トランプ陣営はロシア癒着している、と反撃したわけです。もちろん証拠はありません。
ところが、選挙が終わって、選挙人による投票が間近の12月9日になって、なぜか主要メディアが一斉に、ハンター・バイデンについてFBIが捜査中だと報じます。
奇妙なのは、「2018年に始まった捜査は今年11月の大統領選後に活発になったもようだ。」ということです。要するに、ニューヨーク・ポストがスクープしたときも、その前もずっと捜査中だったのに、なぜこのタイミングなのか、というのがかえって不自然です。
10月にはもうひとつ大きな動きがありました。トニー・ボブリンスキー Toni Bobulinski氏による、告発です。トランプ対バイデンの最後のテレビ討論会の日に合わせて、その直前にホテルで記者会見がありました。トランプ陣営が討論会にゲストとして招待したそうです。トニー・ボブリンスキー氏はハンター・バイデンの元ビジネス・パートナーです。
彼は元海軍軍人のビジネスマンで、、バイデン親子が中国との取引を行っていた、特にハンター・バイデン氏だけではなく、ジョー・バイデン候補も関与していたということを主張し、それを裏付ける本人の会話の録音やWhatsAppのやりとりがこの携帯電話にあり、FBIに提出すると述べました。
この話も主要メディアは無視するか、ロシアの偽情報だとして片付けようとしました。
看中国（Vision Times）の記事では「10月28日、米上院委員会は、ボブリンスキー氏のすべての証拠が真実であり、ロシアの虚偽情報ではないことを確認した。」と報じています。であるならば、これも有権者は知る権利があり、選挙直前に大々的に報じられるべきだったのではないかと思われます。
また、4年前には世論調査での圧倒的なヒラリー・クリントン有利を報じて、ヒラリーが落選、今回は、バイデンの圧倒的リードと報じつつ、トランプ大統領は現職大統領として過去最大の得票を達成していることから見ても、この選挙の世論調査の数字も、実情を反映しておらず、少なくともデータが偏っているか、ひょっとしたら操作がされているのかもしれません。私はどうも胡散臭いと思っております。
今回は、個人的なツボである、メディアの偏向報道という点について、これらについては主要メディアの伝え方は偏っていただろう、という例をいくつか挙げてみました。
これらは選挙前の話がほとんどです。選挙後については言うまでもなく、ホワイトハウスやトランプ陣営の主張は主要メディア（民主党よりの左派メディア）にはほとんどまともに扱われていません。NHKを含む、日本の主要メディアは、もう少し中立だろうと想像していましたが、共同通信やAP通信、CNNなどの受け売り、をしているので、自動的にそのままの内容を伝言ゲームで伝えているようです。民主党のプロパガンダばかり伝えられているということになりそうです。
副業のセラピスト稼業ですが、本業が一区切りなので、受付を再開しようと思います。
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