本書は、日本の半導体産業が世界トップから転落し、
再び復活を目指すまでの激動の歴史を描いた
ノンフィクションです。
本書は単なる技術論ではなく、
半導体を巡る国家戦略、
経済安全保障、
国際政治の攻防
を詳細に追っています。
物語の起点となるのは2010年の
尖閣諸島沖中国漁船衝突事件です。
この際、中国がレアアース輸出規制を
外交カードとして活用したことで、
先端技術と資源が国家安全保障そのものである
現実が浮き彫りになりました。
その後、中国は巨額の補助金を背景に
太陽電池や電子部品分野で急成長し、
日本企業は次第に競争力を失っていきます。
半導体分野では、日本企業が技術的な
優位性を持ちながらも、
その強みを事業化できなかった事例が
数多く紹介されます。
例えば、最先端半導体製造に不可欠な
EUV（極端紫外線）露光技術の発想は
日本人研究者によるものでしたが、
実用化競争ではオランダのASMLが先行し、
市場を独占するまでになりました。
また、DRAMメモリーで世界を席巻した日本勢も、
韓国企業との競争に敗れ、
エルピーダは経営破綻に追い込まれます。
シャープも液晶事業への過剰投資が裏目に出て、
最終的には台湾の鴻海傘下に入りました。
こうした凋落の背景には、
経営判断の遅れだけでなく、
国家としての産業戦略の弱さもあった
と著者は指摘します。
一方で近年は、
中国の台頭や
台湾有事への懸念を受け、
世界各国が半導体を
「戦略物資」
と位置付けるようになりました。
日本政府も経済安全保障の観点から政策を転換し、
台湾TSMCの熊本進出支援や、
最先端半導体の国産化を目指すラピダスへの
巨額投資を進めています。
IBMとの技術提携や政府支援の舞台裏も、
本書の大きな見どころです。
本書は、日本の半導体産業衰退の原因を
検証すると同時に、復活への可能性も
探っています。
半導体は
スマートフォン、
自動車、
AI、
軍事技術
まで支える現代社会の基盤であり、
その覇権争いは企業間競争を超えて
国家間競争の様相を強めています。
著者は、日本が再び世界の先端技術競争に
食い込めるのかを問いかけながら、
技術力だけではなく、
政治・外交・資本・人材を含めた
総合戦略の重要性を訴えています。
半導体を通じて世界経済と安全保障の現在地を
理解できる、非常に示唆に富んだ一冊です。