「日本の科学研究はこの10年間で失速している」
衝撃的な特集を英科学誌「ネイチャー」が3月23日号で発表しています。
各国が研究開発投資を増やす中で、
日本は2001年以降は研究開発投資が横ばいで、
更に国立大学への交付金を削減したため若い研究者が就ける任期のないポストが少なくなった点を低迷の要因にあげています。
そして、その影響は主要な科学誌に占める日本の論文の比率が低下する結果に表れており、
日本が強かった材料科学や工学分野でも
「2015年の発表論文数は2005年と比べ10%以上減少した」
と指摘しています。
2016年のノーベル生理学医学賞を受賞した東京工業大学の大隅良典栄誉教授やロボットベンチャー企業や
サイバーダインを創業した筑波大学の山海嘉之教授らの研究を紹介し、
日本の科学研究はまだ世界のトップレベルにあると解説していますが、
同時に衰えもみえており、
このまま課題を放置すれば、
日本の科学の世界での地位が脅かされると警告しています。
また、このような指摘された内容は国内の研究や政策に関わる人たちは既に把握しており、若手のポストを増やす予算措置や挑戦的な研究の支援強化などを打ち出し始めてはいます。
しかし、中国やドイツをはじめとする欧州の活動はもっと積極的で、
日本の改革が世界のスピードに追い付いていっていないのが実態です。
激しい国際競争の中で日本の科学研究分野が埋没する姿を浮き彫りにしています。
確かに、豊かな先進国を目指し発展してきた日本には、
1990年代までは、海外の成功モデルに追随する「キャッチアップ」の考え方が強かったですし、今でもそのような気持ちが残っています。
新たな科学技術を生み出して社会へ行き届かせるためには「フロントランナー」として挑戦し、やり抜く強い意志が重要です。
それにふさわしい体制を大学や企業が行政と共に整えていく必要があります。
天下り体質の文部科学省と大学にそれを期待するのは難しいかもしれませんが・・・。