日本生産性本部のメンタル・ヘルス研究所が、2年に1度、上場企業に対して「メンタルヘルスの取り組み」に対するアンケートを行っています。
そのアンケートによると、上場企業での「心の病」の傾向は、「横ばい」51.4%、「増加傾向」37.6%となっています。
前回の調査によると、増加傾向が44.6%でしたので、増加に歯止めがかかっているが、減ってはいないという傾向が見て取れます。
年代別の割合としては、40代が36.2%と最も多くなっています。
次いで、30代が多くなっています。
会社での立場・役割の変わる年代であり、プライベートでも結婚、親になるなど責任も増大する年代です。このようなことも影響していると思います。
このようなメンタルヘルスへの取り組みとしては、企業は「早期発見・早期対処」といういわゆる二次予防に最も力をいれています。その効果が出ているとする企業は51.4%にとどまっており、対処の方法にはまだまだ工夫の余地があります。
そして、職場や働き方の変化についてのアンケート結果として、「職場に人を育てる余裕がなくなってきている」「管理職の目が一人一人に届きにくくなっている」「仕事の全体像や意味を考える余裕が職場になくなってきている」という内容が上位に挙げられています。
折からの不況もあり、職場や管理職に余裕がなくなってきていることが見て取れます。
人を育てる余裕がない→人が育たない→管理職の負荷がさらに増える→さらに人を育てる余裕がない→…といった悪循環に陥ってしまっています。
外部の力も利用しながら、メリハリもつけて、メンタルヘルスや人材育成に関する取り組みをする必要があると思われます。