健康日本21推進フォーラムが、出社しているものの業務遂行能力や生産性が低下している「プレゼンティーイズム」についての調査結果を発表しています。
プレゼンティーイズムとは、従業員が出社していても、何らかの不調のせいでパフォーマンスが低下している状態のことで、「疾病就業」とも言われます。
さて、この調査によると、客観的な基準でさまざまな疾患の生産性への影響を検討したところ、生産性にもっとも影響を与えているのは「メンタル面の不調」だったそうです。
メンタル不調による生産性の低下は8.8%という数字が出されています。
以下「心臓の不調」「呼吸器の不調」と続きます。
また、メンタル不調の傷病発生率について、100万人以上のデータから調べると5.6%という結果が得られています。
これらの数値から、従業員1000人で平均就業日数200日の企業では、メンタルヘルス不調によって約5人が離職(986日分の欠勤※)していることに相当すると考えられます。
（※疾病発生率(%)×生産性低下率(%)×1000人×200日で計算）
つまり、メンタルヘルス不調によって、1000人規模の企業では、5人分の逸失利益が生まれています。
500人の企業だと、メンタルヘルス不調によって2.5人分働いていないことになり、200人の企業だと1人分働いていないことになります。
メンタルヘルス対策によって、離職・休職や生産性の低下を防ぐことができれば、逸失利益分のコストをかけても、十分に効果が見あう投資と言えるでしょう。