日経BP社が運営しているITProの調査によると、回答者の約40％がメンタルヘルスに不調を感じ、多くの人は5年以上も前から慢性的に苦しみ続けています。
ところが、メンタル不調を感じる人の約70％は、上司や人事部門に相談できず、悩みを抱え込んでしまったままとのことです。
メンタル不調を申し出ると評価に影響するのではないかという不安が影響しています。
これについて、企業や管理職の意識の問題に加えて、制度や体制の未整備も原因でしょう。
最近は、外部の相談窓口であるEAPを導入している企業も増えてきていますが、まだ導入されていない企業も多いか、導入していても社員の認知度が低いということでしょう。
忙しい業務の中で外部の相談窓口に足を運ぶ時間を取れないということもあるでしょうから、メールや電話などで相談できる機会を増やすことも大切です。
また、メンタルヘルス不調の主な要因として、「マネジャーの能力不足やパワハラ」「職場のコミュニケーション不足」を挙げる人が多いという結果が出ています。
パワハラをする上司に相談することなんてできないですよね。
マネジャーへの教育や研修による意識や行動の改善ということも必要ですが、マネジャー自身も余裕がなく追いつめれて部下にパワハラ的な言動をしてしまうというケースもあります。
メンタル不調は、生産性が落ちて品質が落ちることにつながります。
企業として、管理職、一般社員を含めた、メンタルケアの体制を構築して、それを社員に浸透させることが大切だと改めて分かる結果です。
詳しい調査結果はこちらを参照ください。
http://itpro.nikkeibp.co.jp/article/COLUMN/20130402/468061/?top_tl1