「ドキュメント太平洋戦争」
1992年から1993年にかけてNHKから「ドキュメント太平洋戦争」というドキュメンタリー・シリーズが放送されています。 全6回に渡った「ドキュメント太平洋戦争」は、多角的な視点から日本軍という組織の体質にメスを入れた傑作ドキュメンタリーで、この番組における問題点の指摘や批判は今見ても全く色褪せていません。
第1集「大日本帝国のアキレス腱 〜太平洋シーレーン作戦〜」 海上護衛戦と戦争経済
第2集「敵を知らず己を知らず 〜ガダルカナル〜」 兵站を無視した夜郎自大で攻撃一本槍の精神主義
第3集「エレクトロニクスが戦を制す〜マリアナ・サイパン〜」 旧態依然とした用兵・兵器開思想想)
第4集「責任なき戦場 〜ビルマ・インパール〜」 日本軍中央の人命軽視と無責任体制制
第5集「踏みにじられた南の島 〜レイテ・フィリピン〜」 日本軍の占領統治と加害責任任
第6集「一億玉砕への道 〜日ソ終戦工作〜」 独善的で自己中心的な外交政策
今回は、主に太平洋戦争中の日本の「戦争経済」を「シーレーン防衛」と言う視点から取り上げた「ドキュメント太平洋戦争第1集」を参考にして、「通商破壊戦」による「日本の海上封鎖」の問題を考えてみたいと思います。
ただし、「日本の海上封鎖」は決して過ぎ去った遠いの出来事ではなく、現代の日本も戦前と同じ「アキレス腱」を抱えている事実は、あまり関心を持たれていません。国際情勢によっては太平洋戦争時と同じ、いやもっと深刻で悲惨な事態に直面するかもしれない可能性があるのですが、これについては別の機会に考察してみたいと考えています。
無資源大国日本
戦前、1939年の食料海外依存度は14パーセント(現在はカロリーベースで63％)。矛盾した事に、戦争に欠かせない石油類の90％、くず鉄の100％、機械類の66％を敵国である米国に頼っていました。「機械を作る機械」である精密工作機械や飛行機を作るアルミニウムの原料ボーキサイト(100%)、天然ゴム(100%)、鉄鉱石(77％)、レアメタルなどももっぱら海外頼みでした。
所謂「ABCD(米英中欄)包囲網」によって戦略物資の輸入が出来なくなった日本は、それらの資源が豊富に存在する東南アジアを占領。占領地から戦略資源を日本本土に運ぶ事による長期不敗体制構築を目指します。
米国領フィリピンやオランダ領インドネシア、イギリス領シンガポール、ビルマなどの攻略は日本軍の目論見通り順調に進み、1942年春頃には目標としていた東南アジア諸国の占領が完了しました。
占領地の資源輸送も順調に進むかと思われましたが、そこには「日本のアキレス腱」ともいうべき重大な弱点が存在していました。資源地帯を占領しても肝心の資源を日本に運べなければ何の意味もないのですが、日本海軍は無制限潜水艦作戦による通商破壊戦の被害予測を誤り、真剣に対策を立てる事を怠ってしまったのです。
米潜水艦を侮り、輸送船の護衛を軽視した日本海軍
戦前日本の100総トン以上の民間船舶量は、約600万総トンで世界第3位の海運国。日米開戦前、日本は戦争経済維持に必要な最低船舶量を300万総トンと見積り、残る300万総トンを軍事作戦のために徴用しました(陸軍約130万総トン、海軍約170万総トン)。※以下、総トンはトンで表記。
昭和17年末までの喪失量は米潜水艦魚雷の作動不良(命中しても不発が多かった)もあり、94万トンと日本海軍の想定範囲内。
「ドキュメント太平洋戦」では、トラック島近海を単独航行していた大型輸送船第三図南丸(19000トン)を発見した米潜水艦ティノサが、計15本の魚雷を発射。12本が命中したものの信管不良のため爆発したのは僅かに2本で、第三図南は沈没を免れた事例が紹介されています。
日本海軍は米潜水艦を侮り、その後も呑気に輸送船の単独航海を続けました。1隻ずつに護衛をつける事などできませんから当然輸送船は丸裸です。乗組員は、米潜水艦に出会わないよう幸運を祈る事しかできませんでした。
この間、海上護衛戦の研究に真剣に取り組んだり、護衛艦を増強しなかったりしたツケが後になって回って来るのですが、そうなってから慌てても「時遅し」で後の祭りでした。
米潜水艦による輸送船の被害が急増
輸送船の被害が比較的少なかったのは戦争初期だけで、ミッドウェー海戦やガダルカナル島の戦いの敗北などにより日本軍の攻勢が止まり、制海権や制空権を失い始めた昭和18年9月以降、米魚雷の欠陥が改善されたことも手伝って被害は見る見るうちに急拡大していきます。
昭和18年426隻167万総トン、19年1009隻369万トン、20年746隻172万トンを喪失。事前予測を遥かに上回る被害に青くなった海軍は、簡易工法のため工期が短い輸送船「戦時標準船」(鈍足の上、粗製乱造で故障が多発)の大量建造に踏み切ると共に、急増する喪失船舶補充のために民需用の船舶を引き抜く禁じ手の追加徴用に手を付け始めます。
戦時標準船
そのため、作戦用船舶は一時的に332万トンにまで増加したものの、民需用は257万トンと戦時経済維持に必要な最低ラインを下回ってしまいます。
陸海軍は船舶を撃沈される度に民需用船舶の追加徴用を繰り返し、以後、民需用船舶総量が最低ラインの300万トンを超えることは一度もありませんでした。まるでタコが自分の足を1本ずつ食べていくようなものです。
泥縄式で遅きに失した輸送船護衛対策
昭和１８年9月30日に開かれた御前会議で政府は、「絶対国防圏」を策定。この時、泥縄式にようやく初めて輸送船の護衛を強化する事を決定。
海軍は、「潜水艦の被害を押さえるためには対潜攻撃機2000機、護衛艦360隻を必要すると要望した」。だが、対潜攻撃機は皆無、護衛艦も二線級以下の老朽鑑や小型鑑ばかり50隻に過ぎず、新鋭駆逐艦さえ米潜水艦に次々に撃沈されてしまう状況下で、この海軍の計画は絵にかいた餅でした。
御前会議の2か月後、海軍は「船団護衛に回せる余力などない。」という強い反対論を押し切って、遅まきながらもシーレーンを守る海上護衛総司令部を創設。大型商船を改造した特設護衛空母4隻を護衛総隊の指揮下に入れると共に輸送船護衛用「海防鑑」の大量建造に踏み切りました(敗戦までに167隻完成)。
期待外れだった新型海防鑑と護衛空母
潜水艦ハンターキラーとして活躍が期待された新型海防鑑(700～900トン)でしたが、いざ運用してみると期待外れもいいところ。低速(16.5～19ノット程度)で、海上航行の潜水艦より鈍足)で初期型は搭載爆雷数も少なく、海中の潜水鑑捜索用ソナーも配備が間に合わなかったか、配備されても低性能。備砲も旧式の12㎝平射砲で浮上した米潜水艦と撃ち合って負ける有様。
輸送船団への配置数も1船団あたり僅かに1～3隻程度と僅少。群狼作戦(ウルフパック)で船団の航路に集団で待ち伏せしている米潜水艦には全く歯が立たず、輸送船を次々に撃沈されても成すすべなく、海防艦自身も狙われて被害が続出。敗戦までに半数近い71隻が失われ(内40隻が潜水艦攻撃)、約1万人の乗員が戦死しました。
1945年4月に竣工した丙型海防鑑
また、特設護衛空母も1944年に入ると船団を守るどころか自鑑さえ守れなくなり、その殆どが潜水艦によって撃沈され、敗戦まで生き残った艦は皆無という惨状を呈しました。
特に1944年2月は、日本の輸送船隊にとって大災厄の月になりました。
1944年2月17・18日、米高速空母機動部隊は、日本の真珠湾と言われた海軍の重要根拠地トラック島を奇襲(トラック島大空襲)。在泊していた海軍主要艦艇は空襲直前にからくも脱出したものの、逃げ遅れた貴重な大型タンカー4隻を含む輸送船32隻合計198000トンを一挙に失うという大失態。
日本側は油断して警戒を緩めていたため、200機以上もの航空機が離陸することなくが地上で破壊され、軍事施設、燃料、軍需物資の大半壊滅。トラック等は基地機能を完全に喪失。
他の地域での被害も含めるとたったひと月だけで122隻54万トン、保有全船舶量の1割以上を失ってしまったのです。この大打撃により3月の民需用船舶量は206万トンに激減。日本の戦争経済は、音を立てて崩壊し始めます。
シーレーンが破壊され崩壊する日本の「戦争経済」
米軍は日本の商船暗号解読に成功しており、米潜水艦隊司令部は、日本の船団の位置や航路を正確に把握していました。指令を受けた米潜水艦の効果的な待ち伏せ攻撃によりシーレーンは寸断され、物資輸入量は日増しにやせ細り、それに比例して日本国内の軍需物資生産量も撃滅。
また、海軍の作戦用輸送船も最低必要数さえ確保できなくなって行きます。特にフィリピン防衛戦では輸送船不足のため、兵員輸送や兵器、弾薬、食料その他軍需物資を計画通り輸送する事が困難になり、海軍の作戦遂行そのものに悪影響を及ぼすようになって行きます。
1945年1月には南シナ海の奥深くまで侵入して各地を暴れまわった米高速空母機動部隊は貴重なタンカー18万トンを含む28万トンもの輸送船を撃沈、潜水艦によるものも含めると被害は42万トン以上にのぼりました。
この中には海軍が、異例の軽巡香椎他5隻もの海防艦を護衛に付けて貴重な石油を本土に運ぼうとした「ヒ86船団」も含まれていました。しかし、米機動部隊の激しい空襲を受けてタンカーなど10隻全てと香椎が沈没。この結果、かろうじて最後まで残されていたシンガポール～南シナ海経由の南方輸送シーレーンも遮断されてしまいました。
沈没する軽巡洋艦「香椎」
1945年2月の航空戦艦伊勢・日向を中心にした海軍艦艇6隻による決死の南方物資輸送作戦「北号作戦」の奇跡的成功(ただし、輸送量は6隻合わせても中型輸送船1隻分程度)を最後に、総てのシーレーンが破壊されて輸入が完全に途絶。
食糧は勿論、石油やボーキサイトなどの資源、軍需品生産に不可欠の希少金属類なども一切国内に入って来なくなって日本の戦争経済は完全に破綻。南方の米の輸入もストップして、日本国民は飢餓状態に陥ります。1945年の日本農業の全国的不作もこれに追い打ちをかけます。
成すすべなく壊滅した日本輸送船団の惨状
太平洋戦争で撃沈された日本の輸送船は、100トン未満の漁船や機帆船まで含めると7240隻(一般汽船3575隻、機帆船2070隻、漁船1595隻)に上ります。漁船や機帆船を除く船舶喪失量は、何と883万トン。これに対し、新規輸送船建造量約は僅か337万トンに過ぎませんでした。
2012年の東京新聞の調査では、総トン数ベースの沈没原因別割合は、雷撃（潜水艦攻撃）が56.5％、空爆が30.8％、触雷が6.7％、その他が1.1％、普通海難事故が4.9％。
大戦末期には、瀬戸内海や朝鮮半島をつなぐ北部九州一帯や全国の主要な港湾に大量の機雷が投下され、 外国航路だけでなく近海・国内航路まで寸断されました。 青函連絡船も集中的に攻撃されて14隻が沈没。本州と北海道間の輸送も完全に途絶。
空襲を受ける青函連絡船「翔鳳丸」
昭和20年に入ると日本軍は全く対潜防御能力を失い、米潜水艦は港の中にまで堂々と侵入して停泊中の輸送船や艦艇を手当たり次第に攻撃、その殆どが何の反撃を受けることなく 無傷で帰還しています。当時、米潜水艦が長崎の軍艦島を攻撃した事は有名です。その結果、敗戦時にまともに動ける輸送船は僅か31万トンまで落ち込んでいました。
商船隊の壊滅と共に徴用された船員の死者も増え続け、死亡率はほぼ二人に一人、海軍や陸軍の死亡率を上回り、敗戦までの犠牲者数は6万642人にのぼりました。この中には乗り組んでいた漁船ごとフィリピン方面での物資輸送に強制的に駆り出され、その多くが帰らなかった14～17歳の子どもたちも含まれています。
戦時輸送に動員された少年たちについては、こちらに書いています。
また、兵員輸送中の船が撃沈されたことにより、陸海軍兵士合計35万人以上が海没死しています。日本軍人・軍属の死者は230万人と言われていますが、その内の15％以上が海没死した事になります。
完全装備の日本陸軍兵士が乗船していた輸送船が撃沈されその多くが溺死した例としては、1943年3月の「ビスマルク海海戦」が有名です。
日本軍は東部ニューギニアへの増援として第51師団主力7000名を8隻の輸送船に分乗させて送ろうとしましたが、日本軍の拠点ラバウルがあるニューブリテン島とニューギニアの間にあるダンピール海峡で連合軍の激しい航空攻撃を受け、輸送船全てが沈没。
陸軍兵士の3分の2と多数の火砲、トラック、燃料、食料、医薬品など大量の物資が戦わずして無為に海没。この大打撃によりニューギニア戦線の維持は絶望的になります。輸送船の他に、新戦術「反跳爆撃」(スキップボンビング)などによって護衛の駆逐艦4隻も撃沈されています。
日本軍は僅かな直掩機しか出すことが出来ず、制空権のない海域で無理やり強行突破を図ろうとして全滅した無謀な作戦は、「ダンピールの悲劇」と呼ばれています。
ダンピール海峡でB25爆撃機の攻撃を受ける日本の駆逐艦
日本本土からの補給が途絶え餓死する日本兵
当然の結果ですが、シーレーンの破壊は同時に日本から外地への物資輸送も不可能になった事を意味します。元々輸送能力が貧弱だった日本軍が本土から5000キロ以上も離れた占領地のソロモン諸島やミクロネシアなど南太平洋の島々、東部ニューギニア、東南アジアなどに軍需物資や食料を輸送するのは荷が重すぎ、それでなくとも補給は滞りがちでした。
その後の戦局の悪化に伴い制空制海権を喪失した日本軍の南方占領地への補給は完全に途絶。撤退も降伏も許されず米軍の飛び石作戦で後方に置き去りにされた日本兵を待ち受けていたのは、食料やキニーネなどの医薬品の枯渇による飢餓とマラリヤやアメーバ赤痢、デング熱などの熱帯病の猛威でした。
取り残された南の島々では戦闘による戦死者は殆どなく、推計で10万人近くの日本兵が故国の土を踏めずに飢餓地獄の中で悶死していきました。
日本兵に餓島と呼ばれたガダルカナル島の戦い(2万人中１万5千人が餓死)から始まった補給や兵站を無視した無謀な作戦計画よる餓死者も膨大な数にのぼります。
日本軍人・軍属の戦没理由を実証的に研究した歴史学者藤原彰は、著書「餓死(うえじに)した日本兵」の中で、次のように分析しています。
「太平洋戦争において戦没した日本軍人・軍属約２３０万人のうち、その過半数の140万人は戦闘行動による「名誉の戦死」などではなく、食糧が補給されないために起きた飢餓地獄の中での野垂れ死にであり、日本兵大量餓死の原因は、補給無視の作戦計画、兵站軽視の作戦指導、作戦参謀の独善横暴などにある。」
飢餓に陥った日本兵の間では、おぞましい人肉食まで行われていたのは事実で、大岡昇平の有名な小説を映画化した塚本晋也監督の『野火』(2014)では、フィリピン戦末期の飢餓地獄の中で人肉を食べてしまった主人公が、戦後、PTSD(戦争後遺症)に苛まれる姿が生々しく描かれていました。
日本軍の戦争に巻き込まれた「大東亜共栄圏」諸国の災禍
飢餓は日本軍や日本国内だけの問題ではなく、日本軍占領下にあった「大東亜共栄圏」諸国でも起きています。
現地の輸送船の多くを日本軍に徴用された上に港湾なども連合軍の攻撃にさらされて東南アジア諸国間の交易が激減。生活物資欠乏のため各国のインフレが加速して、国民生活が急速に悪化。
日本軍の侵略とその後の軍政による飢饉、強制労働、抗日ゲリラに対する掃討作戦などにより、アジア諸国では敗戦までに約2000万人が犠牲になりました。
特にベトナム北部ではコメの不作に日本軍による食料の強制的収奪、シーレーンが封鎖されて近隣国からの緊急輸入が不可能などの災厄が重なり、1944年から45年にかけて大飢饉が発生、約200万人が餓死したと推定されています。
「米戦略爆撃調査団」の報告書～「日本を降伏させるには、海上封鎖だけで十分だった」
戦後、太平洋戦争の原因や影響をあらゆる分野から調査した「米戦略爆撃調査団」の輸送部門の報告書は「1945年春には、最早食卓用の塩さえ欠乏し、あとは飢餓と無力だけが待っていた。」と記しています。
調査団副団長を務めたP・ニッシェ(元国務次官補)は、「日本を降伏させるには潜水艦と機雷による海上封鎖だけで十分だと思っていました。日本本土への上陸作戦もソ連の参戦も、そして、原爆を使う事も最早必要ないと考えていました。」と証言しています。(「ドキュメント太平洋戦争第1回」)
潜水艦による通商破壊戦や空母機動部隊の航空攻撃、日本近海への機雷敷設等によって航路や港が封鎖され、石油や各種原材料、食料などの戦略資源が外地から入って来なくなった昭和19年には、実質的に日本は継戦能力を失っていました。
ですから帝国政府はこの時点で戦争に見切りをつけ、潔く降伏すべきだったのです。そうすれば日本は2度に渡る原爆投下やソ連の参戦と言う惨禍を免れる事ができたのです。
最終的に帝国政府に降伏の決断をさせたのは、B29による日本本土爆撃と原爆投下、それに続くソ連参戦だったのは確かです。しかし、それ以前、既に日本は再起不能の危篤状態に陥っており、そこまで追い詰めたのは無制限潜水艦作戦によるシーレーンの破壊、つまり「日本本土封鎖」だったのです。
なぜ、日本海軍は「海上護衛戦」に完敗したのか
この問題については、潜水艦に絞った考察をこちらに書いています。
