大江橋法律事務所作成、宝塚が公式掲載した調査報告書(概要版)を読みました。率直な感想は、宙組にイジメは存在せず、あったのは集団リンチ。言葉のリンチ。異常で驚きました。


私は今回のヒアリングは第三者機関が行うと誤解しており、実際は劇団用意の弁護士事務所が実施。そんな相手に劇団員が正直に答えられるわけがない。四名も拒否。絶対やり直し必要。


昨晩、本日開幕の花組公演の開演遅れが告知されましたが、花組は有愛さんと同期の研7が一番多いので先日の会見とこの報告書で絶望した劇団員がいるのではと心配にもなりました。


余談ですが花組は彼女が旅立った9月末に東京で鴛鴦歌合戦を公演中で、今日から次公演が開幕。花組も過労。宙組の休み無さすぎ問題を弊ブログで書きましたが、花組版も作ろうと思います。


ここから本題の報告書の率直な感想。宙組上級生や劇団への暴言です。擁護派は意見が異なるので、ご注意下さい。




報告書を何度も読みました。そして、そのたびに涙が溢れました。先ず26ページ目。別紙2。ここは「PAGAD」稽古開始から彼女が旅立った時までが一枚に要約して纏められています。


この箇条書き自体が故人やご遺族への敬意不足ですが、旅立たれた前夜、有愛さんはご帰宅されなかったとあり、どんなお気持ちでその夜を過ごされたのか、それを思うと胸が張り裂けそうになりました。この日は公演初日。劇団幹部は祝杯中だったかもです…。


報告書は全36ページ。劇団手配の弁護士事務所作成なので言葉を厳選しているとは思いますが、それでも伝わるのは舞台稽古中の宙組生とスタッフの大混乱と疲弊と極度のイライラぶり。


例えば、今回の作品は「最下級生が黒燕尾で踊る場面があったり」「最下級生を含めて出番の多い」構成なので、不慣れな下級生はゲネの段階で「髪飾りを反対にする、衣装の着方が悪い、早変わりの段取りが悪く、出遅れる」などトラブル続出。


更に衣装部からは「なぜ早変わりが間に合わないのかと苦情」も起こり、長の期が「下級生に教えなければならない事が多々あり」、本公演の稽古だけでも全員が大変な中、


コロナ以降、数年ぶりに「上級生から下級生への振り移し」も復活。それに不慣れな下級生の段取り調整、更に演出者が有愛さんへ「私が余計な事を言って二転三転させてしまってごめんなさい」と詫びるトラブルも発生。


色々な事が重なり、有愛さんに丸投げされた仕事が山積していて、自分の事が後回しになった彼女を本役の花菱りずが「楽屋の自分の化粧前に呼び」つけて、自分への「お声かけ」がないと「指導」。


更に「別の上級生が場所を移動」して「指導」。この上級生の大声が「怖かった」と報告書で告白する下級生もいて、これは有愛さんが大勢の前で怒鳴り散らされた証で、宝塚では普通の光景かもですが、私にはこの件りだけでも公開リンチだと思いました。


報告書に何度も記載されている松風らの「指導」。我々が思う指導を超えた罵声だった事は想像に難くなく、有愛さん、本当につらかったと思います。


天彩から受けた火傷も痛かったはず。以前の文春記事によると、執拗に雑言を浴びせ続けた上級生らに、連日連夜、泣きながら謝り続けたそうで、本当に良く耐えて頑張ったと思います。改めて、心からご冥福をお祈り致します。


こんな状況下、先日の会見で「宙組に問題はない」旨を断言したのは、逝去後も宙組全員で言葉のリンチを続けているようで、上級生達はイジメはしておらず、自分の正統性を言い張っているのか本当の事が知りたいのが、この報告書の感想です。


今回の公演スタッフと上級生をプログラムから転載します。


「PAGAD」の演出家三名は不慣れな新人。「SKY FANTASY」はベテランの理事職。言葉のリンチを誘発する職場環境を放置している劇団幹部の責任は重いと思います。


宙組公演

制作:長妻廣樹

制作補:寺崎正剛


「PAGAD」

作演出:田渕大輔

演出助手:生駒怜子、谷垣開


「SKY FANTASY」作演出:中村一徳


宙組上級生(有愛さんより上級生)

松風、芹香、桜木、秋奈、花菱、小春乃、瑠風、若翔、優希、天彩、鷹翔、湖々、真名瀬、水音、雪輝、花宮、風色、春乃、凰海、夢風、輝


宙組上級生が全員悪いとは言いません。でも、事件の看過や追い詰められる彼女への無言は同罪と私は思います。


なぜ彼女を助けず(報告書に上級生が誰一人手助けした旨の記載無し)、本当に彼女を見捨てたのなら、東京公演せず、反省し陳謝し後悔し自分に課すべき処分を全うして欲しいです。上級生の言い分、本心を本人達から直接発言させるべきです。



↑これは初日にこの公演に駆け付けて撮影したものです。この時は芹香、天彩、優希、水音ファンでした…ヒドイ奴ら。

2023/11/18付 追記:
全劇団員400名対象の聞き取り調査、年末までの第三者委員会設置することが判明(読売新聞)。