ある総合病院で新型コロナウイルスを実際に診察し、また現場の統括もしているベテラン医師の証言です。

『テレビに出ている「専門家」の強い主張の一つが、「とにかくPCR検査を増やすべき」という話に関して、これは絶対に間違いです。
少しでも専門知識がある人は、全くこれを望んでいません。』と証言。

テレビのワイドショーやニュース番愚民の司会・コメンティターも盛んに卑下する。PBR検査をやたらと盛んに実施してきた韓国を賞賛し、何処かで毎度の反日・反政府の感情に重ねようとする感じがプンプン漂い,ます。

又、この医者は、
『他国と日本が違うのはこの点で,本当に医師が疑った例にのみ検査をやっている点で感染の広がりをコントロールできていることは確実です。
誰彼構わず検査をオーダーできるような状況を作らなかったことは100%正しかった。』と言い、
更に、
『日本のように国民皆保険の国で、なおかつ感染症に詳しくない町のクリニックのようなところまでもが自由にPCR検査をできるような環境を作っていたら、間違いなく院内感染が多発していたでしょう。
おそらくニューヨークやイタリアの比でない状況になったと思います。』と言います。

先ず、この切迫する状況の中で、毎日テレビに出ている『専門家』って、いったい何の専門家でしょうか?
本当の専門医は、今この瞬間も不眠不休で現場を離れることなく戦っているのでしょう。
併せて、当事者でも無く、その現場に直面もせずに、政府批判の材料のように、いろいろ否定的な言動を繰り返す、言論の自由な人々は、せめてもう少し現場の足を引っ張ることの無いよう言葉に気を付けていただきたい。

 

実は医療崩壊を危惧する声もありますが、これも嘘でしょう。
私自身定期的に幾つかの大小の病院に行っていますが、何処もガラガラです。

しかも受診者だけで無く、診察する医師も少ないのです。

ある診療科では、12室ある診察室の内、戦線がいるのは僅か2室だけでした。

今、歯科医にも現場の応援を依頼するような切迫感を煽る報道がありますが、先ずは、とても暇している他診療科の先生を動員すべきでしょう。
或いは、各地方団体の保健所の職員不足は、来場者急減の窓口業務や不眠不休の他の役所の職員を動員して対応すべきと考えます。
時に言われる、医者が必要と感じて保健所に依頼しても検査が受けられなかったと言うイレギュラーな事例も解決するでしょう。但し、私の周りに本当に必要と思われる人は、皆さん検査を受けられています、、、、

そして、温いリビングのソファに腰掛けて、ワイン等を片手に、テレビのエセ専門家の話を聞きながら、『政府はもっと早く動け」とか、「世の中何でこうも不公平なんだ」とか嘆いている人の姿が目に浮かび、腹立たしい気持ちになります。

 

 

新型コロナ肺炎、武漢肺炎、中国肺炎、コビット19等々と呼ばれる世界規模の流行を見せている肺炎であるが、」

最初の患者は2019年11月22日、武漢の人民解放軍の病院に担ぎ込まれた。
彼は、武漢にある国立細菌ウイルス研究所の研究員である。
そして病院は国立なので中央政府に報告し、武漢行政府には伝えなかったので対立が生じ、放置されたことで拡散した。
アメリカは、この新型ウイルス拡散の元凶が中国であることを抗議しているが、その根拠となる証拠としてこの事実を押さえているとのこと。
それを小出しにしながら、反発する中国の虚偽を引き出しながら、相手の傷を大きくすることで、
これからの政治的イニシアtィブを取ると共に、各訴訟を有利に進めていく考えだ。
併せて、このウイルスが人為的な遺伝子操作が行われたものであることを突き止めているが、具体的に中国が行った事実を証明するのは、軍事機密上困難であるが、これを攻撃材料にして中国政府のディスクロージャーの遅れが、オイルスの拡散によるパンデミックを呼び起こしたことへの責任追及を行い、損害賠償請求を訴訟する方式になると思われる。
この機会に日本も、裁判で勝利し、中国が払わなければ日本国内の中国資本の資産を没収すれば良い。
北海道などでの広大な買収した土地を取り戻すのに良いチャンスである。

 

ソース:篠原常一郎(元日本共産党・国会議員秘書で中国・北朝鮮の情報源を持つ。ここ数日に報道されている北朝鮮の金正恩の重体説を去年暮れから暴露していた。)

 

安倍首相が最近、政府の武漢肺炎の対応が遅いと批判され、それに対して「日本は世界で最も手厚い休業補償」と言っているのを、特に反安倍の人が欧米の情報を元に攻撃している。
確かに実感として作業が遅いのは否めないし、これまで現政権を支持していた層からも不満がでているようだ。
ただ、「日本は全く休業補償をしていない」と言うのは誤認と言える。

確かに新しい政策には特に「休業補償」と言う項目は見受けられない。
但し、既存の制度である『雇用調整助成金』が厚生労働省主幹の「休業補償」に当たるものがある。
「雇用調整助成金」とは、経済上の理由で事業活動の制限を余儀なくされた事業者に対し雇用を維持してもらう目的で、国が休業手当などの一部を助成する制度だったものを、
新型コロナウイルスの感染拡大で影響を受けた事業者に対し、休業手当の一部を補償することにしたものである。

従業員一人あたり最大給料の9割か8330円の上限で支給される。

例えば従業員10人の事業所の場合、一人当たり8330円で一日当たり8万3300円が支給される。
1ケ月では249万9000円になる。

問題は申請から支給される迄の期間だが、これまではおよそ2ケ月掛かっていたものを新型コロナウイルスでの営業自粛要請の為の場合は申請手手順も簡略されて短縮される。
しかもこの申請書を持って指定の銀行に行けば、「無担保・無利子・返済猶予」で直ぐに融資が受けられる。
実際に某町工場はこれで銀行から500万円の融資を受けた例もある。

確かに申請時の手間がある。相変わらず時間も掛かる。
これは「厚生労働省」・「経済産業省」・「財務省」等々、多くの省庁がそれぞれで動くものだから、兎に角煩雑だ。
しかし、とかく何でも「安倍が悪い」「安倍のせいだ」と言う一部の左翼野党やその支持層の人がいるが、はっきり言って各制度の運用等の全てにいちいち安倍首相に責任を訪う話では無いだろう。
政局的な扱いに没頭するのはやめて、武漢肺炎を防ぐ努力を個々人で努力するのが肝要と思うのだが、、、

 

今月3日(現地時間)、国際学術誌「抗ウイルス研究」にとても興味深い発表があった。
オーストラリアのモナッシュ大学生物研究所のカイリー・ワーグスタフ博士が、「実験室で培養したコロナウイルスを米国のメルク社製の駆虫薬イベルメクチンにさらしたら、48時間以内にすべてのコロナウイルスが消滅した」という実験結果を発表した。
ワーグスタフ博士は、「一回の投与でも、24時間後にコロナウイルスのRNA(遺伝物質)すべてがなくなった」とし、「48時間が経過すると、何の処理もしていない細胞よりもコロナウイルスが5000分の1に減った」と明らかにした。
弱体化させる具体的なプロセスは解明されていないが、博士は「イベルメクチンが、他のウイルスに作用する過程を見ると、ウイルスが宿主細胞の防御力を低下させることなく遮断するものとみられる」と述べた。
イベルメクチンは、米食品医薬品局(FDA)から駆虫薬として承認した医薬品であるが、ここで注目するべきは、エイズ、デング熱、インフルエンザなどのあらゆるウイルス性疾患にも効果があるということが最近になって出ている。

 

そして更に、イベルメクチンが、1970年代に米国メルクと日本の北里研究所が共同開発したものであることだと言う。
1979年に北里大学の大村智教授が、静岡県のゴルフ場で採取した土壌からイベルメクチンを作る菌を発見したのが始まりだった。
まさにノーベル賞が直接的に現在の新型コロナウイルスの薬として関わり、注目されようとしている訳だ。

 

よく高齢者の感染リスクを話題にして、マスコミも一般的な市民の間でも若い人は安全なような錯覚を持っていたようで、
とかく若い年代層は花見やら買い物等へ平常心で出かけてきた。
確かにデータを見ても、当初から高齢者が多く、若者の感染者は少なかった。
40代がダントツで、次いで50代・60代が続いたが、3月の下旬頃から20代・30代の割合が増え始めてきた。
そして遂に本日、20代の感染者数が40代に追いついたのである。
これは累積なので、1日の発生数ならば若者層が圧倒的に割合を占めることになる。
正に、この新型コロナ肺炎、俗に言う「武漢肺炎」は、今や若者の病気である。
その中で万一高齢者が罹った場合に重篤化する危険な病気だと言うことだ。
但し、無症状感染者を中心に、多くの若者が広範囲に活動し、ウイルスを安易に拡散し、全世代の人々に移す素となることを、若者自身が肝に銘じてほしいと願う。

【年代別累計感染者数(4月5日午後10時現在)】
 10代  64
 20代 604
 30代 545
 40代 606
 50代 575
 60代 464
 70代 363
 80代 194
 90代  45
  不明 344