【日本の英語教育の問題点】
日本の英語教育の問題点について、簡単に挙げると、
・受験目的の偏った英語学習
・和訳前提の英語学習
・英単語や英文法の勉強時間が長すぎる
・減点方式のテスト
・発音練習を殆どしない
・実際に英語を使う機会が少ない
【アメリカGHQが日本の英語教育方針を決定した】
アメリカは、敗戦国日本の英語教育方針を決定しようとしていました。
決定の直前、GHQが日本人のデータを見せたのです。
そのデータによると、
日本人全体の平均学力調査に於いて、日本は他国と比べて圧倒的に高い識字率を叩き出したのです。また、自分達よりも圧倒的に早く暗算できる数学力を持っていたのです。
この結果に脅威を覚えたアメリカ上層部は、日本人が英語を話せるようになることで、支配層を圧倒する知識と知能を獲得し、遂には支配体制を覆すのではないか、という危機感を感じたと言われています。
そこで、GHQ上層部は「日本での英語公用化」を中止し、日本人が英語を話せないようにする為の「英語学習の方法」を日本に提案しました。
その方法というのが、文法訳読方式です。文法訳読方式とは、文法理解と目標言語を母国語に訳す活動を重視した授業法のことです。
英語を話す練習を授業で行われましたか❓行われたとしても、授業時間の一部を使って英音読しただけではないでしょうか❓
英語を話す練習をしていないのに、英語を話せるようになる訳がない。これが、日本人が英語を話せない要因なのです。
【日本人が英語を話せないようにした目的】
●英語産業を盛んにする為
日本の英語教育では英会話の機会が少なく、それを補うのが英会話スクールです。もし、学校教育だけで英語を話せるようになるなら、英語産業は成り立つのでしょうか❓
恐らく、成り立たないでしょう。
殆どの日本人が英語を話せないから、英語を話せると評価が上がる。競争社会で失われた自己肯定感を取り戻す為に、更に競争している内に、英語難民になってしまっている。
その結果、英語産業が盛んになっているのでしょう。
●海外の情報を直接取得させないため
もし、一般の日本人が英語を理解して話せるようになると、海外の情報を自分で取得することが出来るようになり、視野を広げることが出来ます。
そうなると、日本政府は日本人を騙せなくなります。日本政府にとっては、日本人を視野が狭い状態にした方が、国民を管理・支配しやすいのです。
●海外移住させないため
日本人の多くは、物価高や増税、実質賃金の低下などで苦しんでいます。それらを避ける為に、英語を話せる日本人は海外移住を試みています。
もし、あなたが英語を話せるならば、世界中の様々な国々に行ってみたいと思いますか❓恐らく、多くの人はそう思うでしょう。
もし、一般の日本人が英語を話せるようになると、物価高や増税、実質賃金の低下などの悪政を避ける為に、海外移住する人が増えると思います。そうなれば、日本政府は税金を取れなくなってしまいます。