『誤診だらけの認知症』☆☆☆一人では「商売」もできない外来医たち

『誤診だらけの認知症』☆☆☆一人では「商売」もできない外来医たち

Nobody is in possession of the ultimate truth.
真理追究 第三極自主独立戦略
偽装解除
殲滅モード『メギド』開始!!
もはや 知っていたとは言わせない

Nobody is in possession of the ultimate truth.
真理追究 第三極自主独立戦略

【一般人並みDr.の誤診を見破るポイント】
㊙️レビー小体型認知症と前頭側頭型認知症(もしくはピック病)の両方の病名をつけていないか❓
  応用できますね、この方法は。


福島民友新聞より。



降圧剤の薬服用
骨のさび抑制 
「骨粗しょう症」
治療薬開発へ


 福島医大腎臓高血圧内科学講座の風間順一郎教授(59)らの研究チームが、血圧を下げる降圧剤として使われる薬剤に、酸化ストレス物質が作用して「さびて」もろくなった骨をしなやかな状態に回復させる効果があるとみられることを突き止めた。


風間教授は、骨の強さを取り戻す新しい治療の方向性が示されたとし、「今回の研究成果を骨粗しょう症の新しい治療薬の開発につなげたい」と話している。米国骨ミネラル代謝学会雑誌に1月に掲載されたと、福島医大が24日発表した。

研究チームは、骨がもろくなることで知られている慢性腎臓病患者約3千人を分析。

降圧剤として使われる「1型アンジオテンシン―2受容体拮抗(きっこう)薬」と呼ばれる薬を服用していた患者は、服用しなかった患者に比べ骨折が少ないことが分かった。

さらに動物実験などを行った結果、この薬に、骨の「さび」を進行させる物質の働きを抑える作用があり、骨のしなやかさ、みずみずしさを回復させる効果があるとみられることが分かった。

研究チームは、骨の量を増やすことで骨の強さを取り戻す従来の治療のほかに、骨のしなやかさを回復させるという新しい治療の方向性が示されたとしている。

慢性腎臓病患者だけでなく、骨がもろくなる病態が似ている骨粗しょう症患者の骨の回復を目指し、研究を進めるという。


大変なことに しちゃうんじゃないかねぇ。



 NHKニュースより。


緊急事態宣言
7週間 
首都圏中心に
感染減少の
スピード鈍る傾向


緊急事態宣言が出されてから26日で7週間となります。感染状況を示す指標の1つで1人の感染者から何人に感染が広がるかを示す「実効再生産数」をNHKが簡易な手法で計算したところ、緊急事態宣言が出ている10都府県ではいずれも感染者数が減る方向に向かっているものの首都圏を中心に減少のスピードが鈍る傾向がみられています。

専門家は「首都圏では思ったほど改善しておらず、これまで以上に対策に努める必要がある」と話しています。

NHKは国立感染症研究所の鈴木基感染症疫学センター長の監修を受け、緊急事態宣言が出されている10都府県について、25日までのデータに基づいて簡易な手法で実効再生産数を計算しました。

実効再生産数は、1人の感染者から何人に感染が広がるかを示し、「1」を上回ると感染が拡大に向かう一方、「1」を下回ると収束に向かうとされています。










結局、何でもデキマス。




NHKニュースより。



グループホーム
運営会社が脱税か



認知症のお年寄りが暮らすグループホームを運営する千葉県の会社が、管理を任されていた入所者の口座から引き出した入居費などについて税務申告を行わず、およそ6500万円を脱税した疑いで東京国税局から告発されました。

告発されたのは千葉県松戸市の「アートアシスト」と先達徳男社長(69)、それに先達社長が理事長を務める「NPO法人なかよしネット遊歩」です。


関係者によりますと先達社長は、東京と千葉で認知症のお年寄りが暮らすグループホームを5か所運営し、あわせて70人ほどから入居費として毎月10万円から14万円を受け取っていたということです。

しかし、税務申告の際、振込など会社の口座に記録が残る形で受け取った場合は適正に処理していましたが、現金で入った入居費は収入として申告せず、所得を少なく見せかけた疑いが持たれています。

この施設では、一部の入所者について家族の同意を受けて口座を管理していて、こうした口座から引き出した入居費について、申告していなかったとみられています。

このほか生活保護を受けている入所者は、行政から現金書留で送られた生活保護費を入居費にあてていましたが、これも隠蔽していたということです。

東京国税局査察部は、平成30年までの3年間におよそ2億7000万円の所得を隠し、法人税およそ6500万円を脱税したとして、千葉地方検察庁に告発しました。


先達社長は修正申告し、納税を済ませたとしています。


【社長会見「現金6億円を寝室の段ボールに」】


脱税の疑いで告発された先達社長は記者会見し、脱税したことを認めて陳謝しました。

先達社長は24日、東京・新宿区で弁護士とともに記者会見し、脱税したことを認めたうえで、「悪いことをやっているという認識はあったが、人に言うことが怖くなり続けてしまった。深くお詫び申し上げます」と述べ、陳謝しました。

受け取った入居費用は規定通りの金額で、横領などはしていないとしています。

脱税は10年ほど前から始め、脱税で得た資金4億円と投資の利益などの2億円、あわせて6億円を現金で寝室の段ボールに入れて保管していたということで、動機については、災害など何かが起きたときに備えたいと思ったと説明していました。


【認知症高齢者の財産管理の現状は】


お年寄りの財産管理などに詳しい東洋大学の高野龍昭准教授によりますと、認知症のお年寄りの財産を管理する制度には弁護士や司法書士などに任せる成年後見制度などがありますが、手続きが煩雑で費用もかかるため、家族が福祉施設などに管理を委ねる例が多いということです。

こうした実態について、高野准教授は「成年後見制度を利用できず、やむをえず施設に管理してもらうというケースがほとんどだ。こうした対応は明らかな違法とは言えないグレーゾーンとなっている。しかし施設任せになってしまうと目が届かなくなり、残念ながら犯罪の温床となってしまっている」と指摘しています。

そのうえで「成年後見制度などの手続きを簡素化し、利用を広めていくことが求められるとともに、やむをえず施設に任せるとなった場合、家族は情報をしっかり集め、安心して財産管理を任せられるような施設を選んでほしい。施設側は誰か1人に管理を任せないなど不正を許さない体制を作り、コンプライアンスの徹底に努めるべきだ」と話しています。
腱鞘炎と誤診されていた症例もあります。


京都新聞より。


AIとiPS細胞技術で
ALSの診断をサポート 
京大iPS研が手法開発



 人工知能(AI)とiPS細胞(人工多能性幹細胞)の技術で、全身の筋力が低下する難病「筋萎縮性側索硬化症(ALS)」の診断をサポートする手法を開発したと、京都大iPS細胞研究所のグループが22日発表した。


速やかなALS診断に結び付く可能性があるという。米科学誌アナルズ・オブ・ニューロロジーに掲載された。

 ALSは運動神経が消失し筋力が低下する。

国内の患者は約9千人だが治療法は確立していない。一方で、発症から診断が確定するまでに日本では平均13.1カ月という報告があり、速やかな診断が課題となっているという。

 同研究所の井上治久教授らのグループは、健常者とALSの患者15人ずつからiPS細胞を作製、運動神経に変化させた。

これらの運動神経の画像をAIの深層学習の手法で解析。その結果、97%という高い精度でALS患者のiPS細胞からできた神経かどうかを見分けられた。

ただ現状の深層学習の性質上、AIが神経細胞を判別した詳細な根拠は不明という。

 井上教授は「さらに多くの患者から作った運動細胞を用いるなどして、診断モデルの確立を目指したい」と話す。
 眠れないのに放置してはいけません。


Forbes JAPAN より。



 5時間未満の
睡眠時間の高齢者、
認知症発症
死亡率上昇のリスク

アルツハイマー病やその他の認知症を抱える成人は、米国だけでも600万人近くにのぼる。また、米国では2050年までに、1600万人の成人がアルツハイマー病とともに生きるようになると推定されている。 

そうした認知症や全般的な死亡率に、睡眠不足が関係している可能性がある。この知見は、ブリガム・アンド・ウィメンズ病院とボストン・カレッジを拠点とする研究チームにより、2021年2月発行の「エイジング」誌で発表された。 

研究チームは今回の研究にあたり、国民健康加齢傾向調査(NHATS)のデータを分析した。この調査は、メディケア(高齢者および障害者向け公的医療保険制度)の加入資格を持つ米国の65歳以上の人を対象に実施されているものだ。 

この長期的調査には、睡眠時間(一晩あたりの時間)、入眠潜時(毎晩、眠りに落ちるまでに要する平均時間)、日中に昼寝が必要かどうかなどの項目が含まれている。

また、日中に注意力を保つことが難しいかどうかや、認知症の発症、5年の調査期間における全死因死亡率(原因を問わない死亡率)も調査された。 

研究チームは、調査対象群から成人2810人(平均年齢76歳)のデータを抽出し、睡眠障害、認知症、全死因死亡の関係を調べた。

その結果、一晩の睡眠時間を5時間以下と報告した人は、7~8時間と報告した人と比べて、認知症発症のリスクが2倍になることがわかった。

 毎晩の入眠までに30分以上かかる人は、認知症発症のリスクが45%高かった。睡眠不足を報告した人や、日中に昼寝が必要な人、日中に注意力を保つのが難しいと回答した人でも、5年の調査期間における全死因死亡率が高かった。

一方、先行する複数の研究では、睡眠の質の高さや睡眠時間の長さが、認知症発症率および死亡率の低下と結びついていることが示されている。

「米国老年医学会ジャーナル(Journal of the American Geriatrics Society)」で発表された2018年の研究では、60歳以上の日本人1517人を対象に、10年にわたる追跡調査を実施した。

その結果、一晩の睡眠時間が5~6.9時間の人では、調査期間における認知症発症率と死亡率が低いことがわかった。


🔵睡眠は健康を保つうえで重要な要素


睡眠は健康を保つうえで重要な要素だが、過小評価されることも多い。睡眠障害の例としては、成人の最大3分の1に見られる不眠症(眠りにつくのが難しい、もしくは眠れない)、睡眠時無呼吸症候群もしくはいびき、レストレス・レッグス症候群(むずむず脚症候群)、ナルコレプシー(居眠り病)などがあり、それ以外にも、睡眠に関連する病名は100種類近くにのぼる。

神経障害のある人は、睡眠障害を患うリスクが高くなる。そのため、前述の2件の研究でもそうだったように、相関関係と因果関係を見極めるのはまだ難しい。

また、閉塞性睡眠時無呼吸症候群などの睡眠障害を患う人は、心血管疾患、肥満、2型糖尿病を発症する率が高く、その点も同様に死亡率の評価を難しくしている。

過去11カ月の新型コロナウイルス感染症パンデミックは、住宅事情の不安定化や、住む場所を失う事例の増加につながっている。そうした問題も睡眠不足に関係している。

脳の健康や長寿と睡眠の因果関係は、依然として実証が難しい。そのため、睡眠衛生に注目してさらなる研究を進め、成人後の生涯にわたって睡眠障害を評価して治療することは、高齢化社会において取り組むべき問題と言えるだろう。
一日も早い終息を‼️



Forbes JAPAN より。



認知症患者は、
新型コロナへの感染
および
重篤化リスクが高い


認知症の患者は、新型コロナウイルスへの感染リスクが高く、転帰不良にも至りやすいことが、2021年2月9日に発表された最新研究で明らかになった。 

ケース・ウェスタン・リザーブ大学の研究者を中心とした研究チームが、米国に住む成人6190万人の電子カルテを調査したところ、認知症患者が新型コロナウイルスに感染するリスクは、一般集団の2倍であることがわかった。 

このリスクは、アフリカ系米国人の認知症患者の場合にはさらに高くなり、新型コロナウイルスへの感染リスクは3倍近くだった。 

新型コロナウイルスに感染した認知症の患者は、入院率と死亡率という点でも、認知症ではない感染者と比べてはるかに高かったことも、研究は明らかにしている。 

米国アルツハイマー病協会の最高科学責任者(CSO)、マリア・カリーヨ(Maria Carrillo)博士は、「こうした予備調査結果は、認知症に関連する脆弱性についての恐るべき現実を示している」と述べた。 

新型コロナウイルスに感染した成人の全般的入院リスクをみると、一般集団の場合はおよそ25%だ。しかし、認知症患者が新型コロナウイルスに感染すると、ほぼ3分の2が入院している。

アフリカ系米国人の認知症患者が新型コロナウイルスに感染した場合、その割合はさらに増え、入院率は70%を超えた。 

その上、認知症患者が感染した場合には、20%以上が死に至っている。それに対して、認知症ではない感染者の場合は5%あまりだ。 

米国アルツハイマー病協会が発行する学術誌「アルツハイマー病と認知症(Alzheimer’s & Dementia)」で発表されたこの研究では、特定タイプの認知症を患った患者は、ほかの認知症患者と比べてリスクがかなり高くなることも明らかにされている。 

たとえば、脳血管性認知症の患者は、リスクが3倍以上と最も高い。それ以降、初老期認知症、老年期認知症、アルツハイマー病、心的外傷後ストレス障害による認知症が続く。 

研究論文の共著者で、ケース・ウェスタン・リザーブ大学医学部名誉学部長のパメラ・デイビス(Pamela Davis)は、「私たちの研究結果は、認知症患者を新型コロナウイルス感染症(COVID-19)から守ることがいかに重要かということを明確に示している。認知症患者は、そうでない人と比べて重症化リスクが高いからだ」と述べた。

「認知症の患者だけで、ハイリスクのグループがもうひとつできると言ってもいい」



🔵新型コロナウイルスに感染しやすい要因は?


認知症やアルツハイマー病を患った人のほうが新型コロナウイルスに感染しやすく、転帰不良に至りやすいのはなぜなのか。その要因を突き止めるには、さらに研究を重ねる必要がある。

しかし、今回の研究チームやほかの専門家は、認知症やアルツハイマー病の患者は、血液脳関門が損傷していることが一因ではないかとしている。そのせいで、ウイルスや細菌が脳に到達しやすくなっている可能性があるのだ。

また、認知症が、マスクを着用したり、人と距離を保ったり、手を頻繁に洗ったりする能力を妨げている可能性もある。さらには、心血管疾患や糖尿病、肥満、高血圧症などの疾患は、認知症と新型コロナウイルスの両方に共通するリスク要因であり、それが転帰不良を招いていると研究者は指摘する。

ほかの専門家による指摘には、認知症患者の多くが長期療養施設に滞在している点も含まれていた。

そうした施設は、長引くパンデミックで大きな打撃を受けている。最新データをみると、米国では新型コロナウイルスに感染して死亡した長期療養施設の居住者と従業員の数が10万人を超えている。

長期療養施設における新型コロナウイルス死亡者数は、米国全体の死亡者のほぼ半数を占めている。

変異株が新たに発生していることから、これらの数はさらに増えているとみられる。

米国アルツハイマー病協会の推定によれば、米国では65歳以上の580万人、世界では5000万人が、アルツハイマー病や認知症を患っている。
認知症患者の増加に対応すべく、
病院のみならず、
介護施設もコロナ前には無かった、
更なる工夫が必要に。




神戸新聞NEXTより。


クラスター相次ぐ介護施設
高齢者どう守る 
ゾーン分けも
意図伝わらず
動き回る認知症患者


 兵庫県でも、新型コロナウイルスのクラスター(感染者集団)が相次ぐ介護施設。西宮市の「神港園レインボー西宮」では昨年8月、認知症グループホームの職員5人と利用者6人の計11人の感染が分かり、うち利用者3人が亡くなった。

重症化のリスクが高い高齢者をどう守るのか。

施設責任者は、感染者と非感染者のゾーン分けや、動き回ってしまう認知症患者に対応する難しさを語った。

クラスターが発生したのは施設3階で、認知症がある70~90代のお年寄り8人が入居。ケアする職員は昨年2月から消毒を心がけ、マスクを着けていた。  

だが、8月1日に夜勤明けの介護職員1人が発熱。5日後にPCR検査で感染が判明した。その後、介護職員4人、個室に入居する利用者6人も陽性となった。  

過去に施設で集団感染が起きた例はなく、「ゾーン分けを想定していなかった」と施設の担当者。

エレベーターは感染者が出た3階の専用とし、動線を確保するため、白板などで仕切りを作った。「動線といっても、あり合わせの物で作っただけ。密閉できたわけでない」と明かす。  


1、2階のデイサービスは休業し、3階は保健所の指導でゾーン分けを試みた。入院を待つ感染者と非感染者の居室、リビング、防護服の脱着スペースを透明シートで区切ったが、品薄だった。店を数軒回って調達し、慣れない取り付け作業を強いられた。  

職員は防護服とフェースシールドを着用。普段はリビングに集まり取っていた食事を居室に運ぶなど、接触を最小限に抑えようとした。

だが、入居者はその意図が分からず、シートの向こう側まで歩いてしまう。「お部屋に戻りましょうね」。声をかけて優しく手を引き、居室に戻るよう促す。その繰り返しだった。  

デイサービスの職員も応援に入った。家族が感染する不安は絶えず、ある職員は子どもが通う学校で別の保護者に「わが子を休ませたい」と言われたという。  

9月上旬までに、90代女性、80代女性、70代男性の3人が入院先で死亡。9月下旬に感染は収束したが、「自分が感染を広げてしまったのでないか」「亡くなった人にもっと何かできた」と自分を責め、涙する職員もいた。胸中を打ち明ける機会を何度も設け、退職する職員はいなかった。  

今は消毒の知識も深めた。消毒スプレーを直接吹きかければウイルスが飛び散るので、液を紙などに含ませて一方向に拭く。今後は感染時の事業継続計画(BCP)も策定する方針だ。  

施設運営法人「神港園」の高谷育男・業務執行理事は「再び利用者が感染してもすぐに受診できるかが心配。対応レベルを高めたい」と気を引き締める。      

■「介護崩壊」強まる危機感/マニュアル共有も  

兵庫県によると、今年に入り、県内では1月だけで介護施設十数カ所でクラスターが確認され、介護現場での感染拡大防止は急務だ。

介護関係団体は「介護崩壊は医療崩壊も招く」と危機感を強め、ノウハウの共有も図る。  

厚生労働省は昨年10月、患者発生時の対応を紹介するマニュアルをホームページで公開した。例えば、感染者と濃厚接触した人の食事介助では「むせこみやせき払いに備え、左か右に位置を取る」などと写真も使って解説する。  

また、特別養護老人ホームやデイサービスなど計約1万1千の施設でつくる「全国老人福祉施設協議会」は1月、感染疑いがある入所者に対するケアを動画で伝える。

利用者の認知機能が低下している場合は「色テープを張ったり、コーン標識を立てたりして、感染者のいる区域を分かりやすく示す」というポイントを挙げている。
混合型は多いですね。



日経Goodayより。


長年の高血圧、
脳の小さな血管損傷 
認知症リスク高く



長年にわたって高血圧の状態が続いている人では、脳の小さい血管の損傷(脳小血管病)が静かに進んでいることが、米国の中高年者を対象とする研究で明らかになりました。


脳小血管病は、脳卒中や認知症のリスク上昇と関係することから、改めて血圧管理の重要性が示された形です。



🔵中年期以降の血圧の状態は
脳小血管病にどう関係する?


高血圧を発症した年代や、血圧が高い状態が持続した期間の長さが、脳卒中と認知症のリスクに関係することは以前から知られていました。

中年期以降ずっと高血圧だった人では、そうでない人に比べ、脳卒中と認知症のリスクが2倍超になるという報告もありました。

認知症や脳卒中の患者に脳MRI検査を行うと、多くに脳小血管病が認められます。MRI検査で検出される脳小血管病の病変の代表は、微小脳出血と潜在性脳梗塞と呼ばれるもので、それぞれ、出血性または虚血性(=血管がふさがって血流が途絶える)の血管障害が存在することを意味します。

また、それらの病変の存在は、脳卒中、認知機能障害、認知症を発症するリスクが上昇していることを示唆します。

今回、米Boston大学医学部のRodica Elena Petrea氏らは、認知症や脳卒中を起こす前の高齢者の脳のMRI画像を分析して、中年期以降の血圧の状態と、脳小血管病の関係を調べました。

研究の対象としたのは、1971年に開始された観察研究「Framingham Heart Study第二世代コホート」の参加者です。中年期の時点で脳卒中や認知症ではなく、中年期と高年期の両方の時点で高血圧かどうかが確認されており、高年期の脳のMRI画像が利用可能だった1686人を選びました。中年期の時点で、1686人の平均年齢は52歳で、男性が46%でした。

中年期と高年期の血圧の経時的な変化に基づいて、分析対象者を「正常血圧⇒正常血圧」、「正常血圧⇒高血圧」、「高血圧⇒高血圧」に分けました。


🔵2割に無症状の脳小血管病 
中年期から高血圧の人のリスク1.5倍


高年期の段階で、20.6%に無症状の脳小血管病が見つかりました。内訳は、微小脳出血が8%、潜在性脳梗塞が13%でした。

血圧が正常のまま保たれていた人と比べると、中年期以降ずっと高血圧だった人では、微小脳出血(表面にも深部にも病変があるもの)のリスクが3.44倍、潜在性脳梗塞のリスクは1.55倍に上昇していました。

微小脳出血または潜在性脳梗塞いずれかが見つかるリスクも1.54倍になりました。正常血圧から高血圧になった人においても、微小脳出血(表面にも深部にも病変があるもの)のリスクが2.71倍になっていました。

MRIで検出された微小脳出血または潜在性脳梗塞の病変の「個数」を比較した場合も、中年期から高血圧だった人では、ずっと正常値だった人に比べて2個以上の病変が見つかるリスクが有意に高く、それぞれ3.6倍(微小脳出血)、2.47倍(潜在性脳梗塞)でした。

今回得られた結果は、高血圧の持続期間が脳小血管病に大きな役割を果たしていること、したがって、若いうちから高血圧を放置せず、血圧を下げる治療を受けることが重要であることを示しています。

筋注もですが、
mRNAワクチンとは、
良く考えたものですね。




朝日新聞より。




コロナワクチンの
「筋肉注射」
痛いのか 

打った人は?



 新型コロナウイルスのワクチン接種が17日、日本でも始まった。最初に承認されたファイザー製を始め、接種が見込まれるワクチン3種類は日本でなじみが薄い「筋肉注射」だ。

どのようなものなのか。

 1月末に川崎市であった接種訓練でのデモンストレーションでは、看護師が参加者の肩に近い部分の上腕を片手で押さえ、そこに針が垂直に刺さるように注射器を構えていた。

 接種する部分の筋肉の層にまで針を刺してワクチンを打つのが「筋肉注射」と呼ばれる接種方法だ。

 筋肉まで達するよう、針を接種部位に対して垂直に入れる。海外では一般的な接種方法だ。

 日本で特例承認されたファイザー製ワクチンも、肩に近い上腕の「三角筋」という筋肉に注射する。日本政府が正式契約している英アストラゼネカ社などのワクチンや、米モデルナ社のワクチンも、海外では筋肉注射で接種されている。

 一方、日本のワクチン接種で一般的なのは、皮膚と筋肉の間にある脂肪などの層まで針を刺す「皮下注射」だ。接種する部分と針の角度が30~45度になるように注射するという違いもある。国内では多くの人が受けるインフルエンザワクチンや、子どもに接種する不活化ワクチンの大半が、皮下注射だ。




 より深く針を刺す筋肉注射の方が痛いのか。

 予防接種に詳しい国際医療福祉大の矢野晴美教授(臨床感染症学)は、「体の表面には神経も細かな血管もあるので、針が刺されば痛い。ただそれは皮下注射でも同じで、どちらも、針を刺されたことによる痛みは一時的なものなので安心してほしい」と話す。

 効果に違いはあるのか。

 ワクチン接種後には、注射した部分が痛んだり腫れたりする「局所反応」が起きることがある。

 筋肉注射と皮下注射を比べると、一般的に、筋肉注射の方が局所反応が出にくい。ワクチンの効果は、同じか高まるとされる。

 矢野さんは、「生きた病原体を使わないタイプのワクチンでは、筋肉注射の方が世界ではスタンダード。インフルエンザの予防接種でも、わざわざ皮下注射をしているのは日本くらい」と話す。

 ではなぜ日本では皮下注射が主流なのか。

 日本小児科学会の資料によると、1970年代に解熱薬や抗菌薬が筋肉内注射で投与された後、筋肉が固まって運動障害などが出る症状の人が3千人以上報告された。

 症状と接種方法の関連には言及はなかったものの、それ以降、筋肉注射は避けられるようになったという。

 一方、子宮頸(けい)がんを予防するHPVワクチンや、13価肺炎球菌ワクチンを大人に接種する場合など、海外で開発されたワクチンは日本でも筋肉注射で接種できる。

 1990年代後半~2000年代前半の、国内で接種できるワクチンが海外に比べて少ないという状況は「ワクチン・ギャップ」と呼ばれ、予防行政上の解決すべき課題とされてきた。

 矢野さんは、接種方法の違いも一種の「ギャップ」だと指摘する。

 「どんなワクチンが使えるかという意味の『ギャップ』は埋まってきているが、接種方法を含めた制度的な面ではまだ内外の差がある。簡単には変えられない面もあるが、コロナワクチンを機に改めて議論を深めたい」

 接種した人は、どう感じたのだろう。

 米ハーバード大の関連病院で働く井上靖章医師(32)は「筋肉注射だからといって特段痛くなかった」と話す。

 井上さんは脳神経外科が専門。病院では脳卒中の急患対応をしており、後で感染が分かる場合も含めて日常的に新型コロナ陽性患者に出会う。

 他の同僚と共に12月30日と1月27日の2回、院内でモデルナ製ワクチンを肩に筋肉注射した。

 井上さんは長年、片頭痛に悩まされており、痛みを和らげる薬を何度も皮下注射してきた。「これは痛い。何度打っても痛いと感じます」

 一方、12月のワクチン接種は
「チクッとして冷たいものが入っていく感触。
それで終わりだった」と振り返る。

 井上さんは「痛みはそれぞれの感じ方によるが、一緒に受けた職場の同僚も『痛くなかったね』『ちょっとチクッとしたね』という反応だった」と話す。

 2回目の接種では1回目より身構えなかったからか、「痛くないと思ってたら、ちょっとチクッとした」という。

 一方で井上さんの場合、接種後数時間たって始まる痛みや倦怠(けんたい)感はかなり強かった。ただ、副反応があることを事前に知らされていたので安心感があったという。

「日本でもこうした情報をぜひ多くの人に知ってほしい。ワクチンは自分の発症リスクを下げるとともに公衆衛生上、大事だと思う」と話す。

 そもそもワクチン接種はなぜ痛いのか。

 千葉大病院で小児がんの治療にあたる岡田玲緒奈医師は、接種時の痛みと、接種して数時間後に始まる免疫反応の痛みはまったく別物だと話す。

 接種時の痛みについては、「客観的な評価は難しいが、注射する成分が体液と異なると刺激になり痛く感じる」と説明する。

 酸性の局所麻酔薬を皮下注射すると、多くの患者が痛みを訴える。

 また、大けがをして傷口を洗う場合、水道水では痛く、体液に近い生理食塩水ならあまり痛まないそうだ。

 ファイザーのワクチンは原液を生理食塩水で薄めて接種する。加えて細い針を使い接種量もインフルエンザより少ない。筋肉注射だからといって痛い理由にはならないそうだ。

 また、カナダの研究グループが子どもの予防接種の方法と痛みの関係を研究し、2009年に論文を発表した。皮下注射か筋肉注射かの違いが痛みの違いにつながるとは言えなかったという。


引き出しも柔軟に。



 読売新聞より。



認知症患者の預金
代理権ない親族
「引き出し可能」
…全銀協


 全国銀行協会は、認知症患者の預金引き出しを巡る見解をまとめた。現在は本人の意思確認ができなければ親族でも引き出せないのが一般的だが、医療費や施設入居費に充てるなど「本人の利益に適合することが明らかな場合」に限り、代理権がない親族でも引き出しを認める。

加盟する銀行に対応を促す。

 認知症高齢者は2025年には700万人に達するとの推計もあり、親族による預金引き出しを認めるよう求める声は多い。

現在、「成年後見制度」に基づく法定代理人が引き出せるが、第三者に資産を委ねることへの抵抗感も強く、18年末の利用者は約22万人にとどまる。

 今回の見解では、成年後見制度の利用を基本としつつも、代理権がない親族による引き出しを「極めて限定的な対応」として認めるとした。

面談や診断書などで本人の認知能力が低下していることを確認した上で、引き出しに応じる。