『誤診だらけの認知症』☆☆☆一人では「商売」もできない外来医たち

『誤診だらけの認知症』☆☆☆一人では「商売」もできない外来医たち

Nobody is in possession of the ultimate truth.
真理追究 第三極自主独立戦略
偽装解除
殲滅モード『メギド』開始!!
もはや 知っていたとは言わせない

Nobody is in possession of the ultimate truth.
真理追究 第三極自主独立戦略

【一般人並みDr.の誤診を見破るポイント】
㊙️レビー小体型認知症と前頭側頭型認知症(もしくはピック病)の両方の病名をつけていないか❓
中国共産党にも派閥が存在します。



NHKニュースより。



中国 
共産党系メディアが
当局の初動対応を批判

新型コロナウイルスの問題をめぐり中国共産党系のメディアは中国国内で先月11日から20日の間にすでに5000人以上の患者が発症していたとする政府系機関の分析を伝えました。

当局が本格的な対策を始めたのは先月20日以降で、共産党系のメディアは、医療現場では患者の急増に危機感を持っていたにもかかわらず適切な対策が取られなかったと対応を批判しています。

中国では新型コロナウイルスに感染して死亡した人が1868人となり、感染者の数は「臨床診断」で判定された人を含め、7万2436人に上っています。

こうした中、
共産党系の新聞「環球時報」の電子版は18日夜、中国の医学雑誌で公開された政府系機関の「中国疾病予防センター」の対策チームの論文の内容を伝えました。

それによりますと、
論文では去年12月から今月11日までに感染が確認された4万4672人の患者の発症した日を5つの段階に分けて分析しています。

その結果、
去年12月31日までが104人、先月1日から10日までが653人となったほか、先月11日から20日には5417人と発症した人が急増したということです。

その後、
人数が爆発的に増加し先月21日から31日に2万6468人、今月1日から11日に1万2030人が発症したとしています。

状況が最も深刻な湖北省では当局が本格的な対策を始めたのは習近平国家主席が重要指示を出した先月20日以降でしたが、「環球時報」は先月11日から20日までの間に5000人以j上が発症し、医療現場では危機感を持っていたにもかかわらず当局は直ちに適切な対策を取らなかったと批判しています。

一方、新型コロナウイルスをめぐる問題で初動の遅れに批判も出る中、今月15日には中国メディアを通じ習主席が1月7日には対策を指示していたことが突然、明らかにされていましたが、インターネット上では本当に効果的な対策を指示したのか疑問視する声も出ています。


認知症対策だけではなく・・・、
介護予防事業にも重要な意義あり。

医療か行政主導か?





大阪日日新聞より。




認知症予防 
大経大が
独自版「コグニサイズ」




 大阪経済大人間科学部の学生が、キャンパスのある大阪市東淀川区内の高齢者を対象に、認知症予防プログラム「コグニサイズ」の出張指導を行っている。


国立長寿医療研究センター(愛知県大府市)が考案し、全国で広く実施されているが、学生が行うのは“物の季節”に合わせて手足を動かしたり、童謡を取り入れた“大経大バージョン”。

笑いが絶えない現場を訪れた。



 「さくら」「春!」「すいか」「夏!」-。

東淀川区の大道南福祉会館の一室に大きな声が響く。春は右手、夏は左手、秋は右足、冬は左足。問い掛けに対し、季節を答えて両手両足を動かすのがコグニサイズだ。「ナス」「夏!」「いや、秋やろ」「秋ナスは嫁に、と言うしね」。

左手と右足を動かし、また室内は笑いに包まれた。




■機能改善する効果



 国内の認知症人数は、2018年に500万人を突破。高齢社会白書(17年版)では、25年には65歳以上高齢者の5人に1人が認知症になると推計し、昨年6月に発表された「認知症施策推進大綱」は、認知症は防ぐのではなく発症を遅らせ、進行を緩やかにするとの観点に立つ。

 コグニサイズは、計算やしりとりで頭を使いながら体を動かすことで脳の血流が活性化し、認知機能を改善する効果があるとされる。

 大経大版コグニサイズは、昨年9月に人間科学部の高井逸史教授が学生と制作。計算を足の動きで答えたり、童謡に合わせて体を動かす。いずれも椅子に座ってでき、グループで輪になってできるのが特徴。高井教授は「間違えることも重要。グループでディスカッションして、考えることで脳が活性化される」と話す。



■通いの場、学びの場



 同大と地元の東淀川区は、地域包括連携協定を結んでおり、大経大版コグニサイズのDVDを区内48カ所の集会場に配布。当初は、DVDを見ながら高齢者だけで取り組んでいたが、継続が難しくなり、2月から高井教授のゼミ生が現地で指導することになった。

 この日は、2年生の下元香澄さん(20)と、留学生の馬文博さん(32)が約30分間指導。

大道南老人クラブ連合会の小林進会長(77)は「体力は年相応だが、頭が衰えていくのを感じていた。頭と手足を使うので戸惑ったが、参加したみんなも一生懸命やってくれました」と笑顔を見せた。

 参加者からは「若返った」の声も上がり、馬さんは「皆さんに喜んでもらえて、すごく楽しかった」と手応えをつかんだ様子。下元さんは「自分も成長できる場にしていきたい」と話した。

 今後も、月に1~2回のペースで学生が各集会所を回る予定。さらに、高井ゼミの3年生は、住民の高齢化が進む都市再生機構(UR)の新豊里団地でコグニサイズを実施して、卒業研究を行う。


高井教授は「学生にとって地域は学びの場、高齢者にとっては通いの場。大学で学んだことを地域で生かしてほしい」と話している。

日本もどうなるのか❓




NHKニュースより。




中国 
武漢の病院長が死亡 
新型ウイルスに感染




中国の湖北省武漢市の保健当局
によりますと、
新型コロナウイルスの患者を
受け入れていた武漢にある
病院の院長が、
ウイルスに感染して死亡しました。


死亡したのは、
武漢市にある
「武昌病院」の51歳の院長で、
新型コロナウイルスに感染して
18日午前、死亡したということです。



中国国内では、今月11日の時点で、
1700人以上の医療スタッフが
新型コロナウイルスに感染し、
このうち6人が死亡していて、
医療現場での感染防止が
深刻な課題となっています。



東京もいよいよ動きますね。




高齢者住宅新聞より。


認知症研究でAI活用 
東京都
健康長寿医療センター



地方独立行政法人
東京都健康長寿医療センター(東京都板橋区)は、2020年度からAIなどを活用した認知症研究に5ヵ年計画で取り組む。


5日に都庁で開かれた東京都認知症対策推進会議(議長 内藤佳津雄日本大学教授)で、所管する東京都福祉保健局が明らかにした。東京都の20年度当初予算案には、20年度分の事業費として10億円が計上されている。


🔵20年度、都予算案に10億円


東京都福祉保健局の説明によると、東京都健康長寿医療センターでこれまで蓄積していた臨床研究やそれに伴うビッグデータを活用し、AIなどを駆使した認知症予防の対策研究などを進める。

研究期間は20年度から24年度までの5ヵ年間で、初年度となる20年度の事業予算案として10億円が東京都の予算案に計上されている。

同センターではこれまでアミロイドPET実証研究などに定評があり、こうした臨床研究で蓄積したデータを基に、AIを活用した新たな研究手法を構築していく。

事業の柱は
▽データベース構築
▽AI画像診断システム構築
▽認知症リスクチャートの作成
の3領域。

データベースの構築は、センターが保有する画像・病理データ、診療情報などを統合し、認知症などの研究に活用できる仕組みを立ち上げる。データベースはクラウド上に構築する方針で、認知症の治療法や創薬の研究開発に取り組む研究機関や民間企業にもオープンにすることで、認知症研究の基盤としていく。

AI画像診断システムは、PETやMRIの画像や識別方法をAIに学習させ、医師の診断を補助する仕組みを目指す。AIを補助的に活用することで、認知症の確定診断を従来よりも早期かつ確実に実施できるようにし、認知症医療・ケアの質の向上につなげる。

このほか、「認知症リスクチャート」は、これまでの研究データを使い、生活習慣や病歴などが認知症機能の変化に及ぼす影響を分析・解明するもので、相関性などを見いだすことで予防的な対策の確立や普及を目指す。

AIの活用に関して現時点では、医師の診断を補助する役割と位置付けているが、今後の技術革新なども踏まえ、活用範囲や精度に応じた活用方法の検討が見込まれる。


🔵対策総額45億円 見守り事業強化

東京都の20年度予算案では認知症対策として総額45億円を計上。新規事業は、認知症サポーター活動促進事業(500万円)、児童・生徒を対象にした認知症の学修会開催(1300万円)など。

このほか、市区町村への補助事業として認知症地域支援ネットワーク事業を拡充。認知症の人が起因となった事故を想定した損害賠償責任保険の加入支援も新たな支援策に加える。

3月末まで都議会での審議を経て予算の成立後、新年度の4月以降に具体的な施策がスタートする予定。


判断は難しい・・・。


朝日新聞より図表のみ。









読売新聞より。



37・5度超が
4日以上
・強いだるさや息苦しさ
…厚労省が受診の目安






 新型コロナウイルスの感染が国内で広がっている現状を受け、厚生労働省は17日、国民向けに、発熱などの症状が出た場合の相談・受診の目安を公表した。

医療機関に患者が殺到して混乱するのを防ぐため、まずは自宅で様子を見た上で、症状が治まらない場合は、全国の保健所などに設置された専用窓口で相談し、適切な医療機関の紹介を受けるよう求めている。

 感染症を巡り、政府が目安を示すのは初めて。

目安では、発熱など風邪の症状がみられる時は学校や会社を休み、外出を控えて毎日、体温を測定・記録するよう要請した。

その上で、
一般の人は
〈1〉風邪の症状や37・5度以上の発熱が4日以上続く
〈2〉強いだるさや息苦しさがある――のどちらかに当てはまる場合、保健所などに開設した専用窓口「帰国者・接触者相談センター」(全国536か所)に電話で相談するよう求めている。

 高齢者のほか、
糖尿病や心不全などの持病を抱えている人、
人工透析を受けている人、
抗がん剤治療を受けている人たちは重症化しやすいとして、発熱やだるさなどの症状が2日程度続いた段階で帰国者・接触者相談センターへの連絡を勧めている。妊婦にも同じ対応を求めている。

 子どもは、現時点で重症化しやすいとの報告はないことから、一般の人と同様の対応を求めた。

 相談を受けた後、同センターは症状に応じて、診療体制が整った医療機関の「帰国者・接触者外来」(同726か所)につなげる。同外来の連絡先などは非公表としている。

 2009年の新型インフルエンザの流行時に医療機関に患者が殺到した経験を踏まえ、同省は今回、まず同センターに連絡をしてもらい、その後に外来につなぐという手法を取った。加藤厚労相は「必要な人に適切なタイミングで医療を受けてもらい、重症化を防ぎたい」と狙いを説明した。



新幹線に、屋形船・・・。

時すでに遅しですか。





朝日新聞より。




「不要不急の外出は控えて」 
政府、感染拡大防ぐため



 新型コロナウイルスの感染が広がりをみせるなか、熱やせきが続いたらどうすればいいのか。


政府の専門家会議は17日にも受診や相談の目安を公表し、感染拡大を防ぐために不要不急の外出を控えることなどを呼びかける。

政府はウイルス検査の態勢強化を急ぐ方針だ。


■「確実に蔓延期に移行する」


 「自分が感染したら人に感染させるかもしれないし、広がるほど重症者が増える。なるべく自分が感染しない行動を」。会議の座長を務める脇田隆字・国立感染症研究所長は終了後の会見でこう強調し、テレワークの促進や時差出勤のほか、不要不急の外出を控えるといったことを挙げた。

 背景には、これからさらに国内で感染が拡大するという危機感がある。「みなさんの認識としては、確実に感染の蔓延(まんえん)期に移行していくというフェーズが来る」。


会議終了後、委員の1人は取材陣に話した。

共産主義を理解できていませんね。

共産主義にとって、
党につごうのわるい真実を伝えるなんて、
“危険分子”扱いに
決まっているでしょう。



読売新聞より。




武漢から情報発信、
中国人ジャーナリストら
2人行方不明…連行か




 新型コロナウイルスの感染拡大で封鎖措置が続く中国湖北省武漢市から、インターネットを通じて現地の様子をビデオで発信していた中国人のジャーナリストら2人が今月、相次いで行方不明になった。当局に不都合な情報を流したために連行されたとみられ、安否に懸念が広がっている。

 友人らがネットに公表した情報などによると、北京の弁護士で市民ジャーナリストの陳秋実氏は6日から、武漢市民の方斌氏は9日から連絡が途絶えた。

陳氏は強制隔離、
方氏は公安当局に拘束されている
可能性が高いという。

 陳氏はツイッターなどに数十万人のフォロワーがおり、先月23日に封鎖が始まった際に武漢市入りした。方氏は地元住民として「実際に起きていることを知らせたい」と、封鎖後に発信を始めた。

 政府の情報統制が強まる中、2人はそれぞれ、ごった返す病院の様子や死亡した肺炎患者の遺族らを連日取材し、「これは人災だ」などと訴えていた。


国がやらないと・・・。




神戸新聞より。


神戸市の認知症診断
2万人が利用へ 
総合対策、始動1年





 神戸市は、
認知症対策の総合事業「神戸モデル」の始動から1年が経過したのを機に現況を発表した。

2019年1月28日から始めた診断助成制度については、第1段階の認知機能検診を9月末までに8718人が受診し、19年度末までに約2万人となる見込みで、久元喜造市長は「予想を上回る反響があった」と評価。

昨年4月に始めた認知症高齢者の事故救済制度は、見舞金などが3件で支給された。

 「神戸モデル」は認知症の診断助成制度と、認知症の高齢者が事故を起こした場合に賠償金などを支給する救済制度を組み合わせた仕組み。財源として市民税の均等割を1人当たり年400円上乗せした。

 診断助成制度については、75歳以上の対象者約23万人に順次、受診券を送付。昨年10月末までに1万1156人が申し込んだ。

同9月末までに第1段階の認知機能検診を受けた人のうち約3割の2776人が「認知症の疑いあり」と診断された。さらに第2段階の精密検査を受けたのは1872人で、6割に当たる1137人が認知症と確定した。

 事故救済制度が適用されたのは、他人の自転車を持ち帰り損傷してしまった(見舞金約1万5千円)▽飲食店で座席を汚損した(賠償責任保険で約14万円)▽自宅でバランスを崩して転倒しガラス扉を割った(見舞金約1万円)。

まだ適用されたケースはないが、認知症の人が起こした事故で被害に遭った市民にも見舞金が支給される。

 早期受診が進む中、今後は診断後の日常生活支援の充実が必要になる。そのため、市は昨年5月から市内7カ所の認知症疾患医療センターで診断後の専門医療相談や生活支援を始めている。

 久元市長は「認知症は全国的な課題。国の責任で対応してもらえるよう要望していきたい」とし神戸モデルの全国制度化を求めている。



共産党は昔よりウソがヘタになりました❓

プロレタリアートの学力向上を‼️






NHKニュースより。



感染拡大の中国 
政府対応に
批判の声 
習主席は
主導姿勢強める


新型コロナウイルスをめぐって、中国政府の初期の対応の遅れを指摘する声が出るなか、習近平国家主席は、みずから主導して対策に乗り出す姿勢を強めています。



🔵陣頭指揮をアピール

湖北省の武漢では、去年12月以降、原因不明の肺炎患者が相次いで見つかっていましたが、地元の保健当局が初めてこの事実を公表したのは12月31日で、習近平国家主席が、情報を速やかに公開して、対策をとるよう指示を出したと公に伝えられたのは、さらに3週間近くあとの先月20日でした。

習主席は、日本の元日に当たる、旧正月の「春節」当日にも、共産党最高指導部の会議を開き対策に乗り出す姿勢を強調しましたが、具体的な対応は、李克強首相が担当する場面が多く最高指導部として初めて武漢に入ったのも李首相でした。

しかし、感染拡大が続きインターネット上などで中国政府の初期の対応の遅れを指摘する声も出るなか、今月3日、習近平指導部は、最高指導部の会議を開き、政府の対応に問題があったことを初めて認めました。

さらに、今月10日、習主席は、初めて対策の現場への視察を行いマスク姿で北京中心部の病院などを訪れて、みずから陣頭指揮をとって対策を進める姿勢をアピールしました。

今月13日には、湖北省のトップを事実上更迭して習主席の元部下で、関係が深いとされる幹部を後任に起用する人事が発表され、習主席が主導して対応に乗り出す姿勢を強めています。

一方、
中国メディアは、
15日、
習主席が先月7日の時点で、
新型コロナウイルスへの対策を
指示していたことを
明らかにしました。

先月7日の習主席の指示は、これまで伝えられておらず、早期に対策を指示していたと強調することで、対応の遅れについての批判をかわそうというねらいがあるとみられます。



🔵専門家「党内外で不満高まる」

中国の情勢に詳しい神田外語大学の興梠一郎教授は新型のコロナウイルスをめぐる中国政府の対応について、「インターネット上でかなり不満が高まっている。死亡した医師の李文亮さんが英雄視されているのも世の中の不満のあらわれだ」と指摘しています。

また、中国メディアが習近平国家主席が先月7日の共産党最高指導部の会議で新型コロナウイルスへの対策をみずから指示していたと伝えたことについて「普通、内輪の話は外に出さないが急に発表された。釈明のようにも見え、共産党内外で不満が高まっているようにみえる」と分析しています。

そのうえで、今後の対応について「習主席に責任があると皆が感じ始めている中で、挽回するためにメディアを通じて世論をコントールしようとするはずだ」と述べています。

一方、国の重要政策を決める全人代=全国人民代表大会が来月に予定されていることについて、「全人代では地方から代表が集まるため共産党幹部に感染が拡大するのは避けたいところで、延期も考えられる」と指摘しています。

さらに、日中両政府が4月を軸に調整を進める習主席の国賓としての日本訪問についても、「感染のピークがいつ来るかによるが、感染拡大が収まっていない段階で訪日すれば、日本、中国双方にとってマイナスだ」と述べ今後の政治日程に影響が出る可能性があるという見方を示しています。



院内でニュースを流していますが、
頚動脈と脳内の異常は常識レベルです。




日刊ゲンダイより。




脳梗塞の意外なサイン…
年を重ねて
「背」が縮んだら要注意
前かがみに注意



 老親を見て「小さくなった」と感じることがあるだろう。その“変化”は、脳梗塞のリスクが高い状況かもしれない。

「高齢者で前かがみの姿勢になっている人は少なくありません。顔が下を向き、首の辺りから前かがみになっている場合は特に要注意です」

 こう指摘するのは、国立病院機構東京医療センター感覚器センター(耳鼻咽喉科学)の角田晃一医師だ。こういう高齢者が喉の違和感を訴えた場合、角田医師は脳梗塞の予兆を疑うという。

 角田医師が別の病院に勤務していた頃、耳鼻咽喉科の外来に82歳の男性が内科から紹介されてきた。患者は咽頭の異物感を訴えており、右へんとうの肥大が原因ではないかとのことだった。

「視診では首の前屈があり、首が短くなっている印象を受けました。口腔咽頭を観察すると、明らかなへんとうの肥大は認められず、咽頭後壁(口の突き当たり)にコブのようなものが見られ、脈に同期してコブが拍動していました。経鼻的喉頭ファイバースコピーで頚動脈が不自然に曲がる変位走行異常が確認できました」(角田医師=以下同)

頚動脈の変位走行異常があれば、ホースがねじれて水の出が悪くなるのと同様、血液の流れに変化が起こる。ある場所ではスムーズに流れるが、ある場所では速くなったり、ゆっくりになったりする。たとえば、ホースの先端を狭くすれば水の流れは速くなって遠くに届く。一度ゆったりして、その後、ドバッと一気に流れると、勢いで血栓が脳に飛び、脳梗塞を起こす可能性がある。

 そこで角田医師は患者に「脳梗塞を起こす可能性がある」と紹介状を書いた。患者は1週間後に内科に行くと言っていたが、6日目で脳梗塞を起こしてしまった。

 このことをきっかけに、角田医師は高齢者の患者に口腔咽頭の観察と経鼻的喉頭ファイバースコピーを実施。すると、多くの患者で頚動脈の変位走行異常が見つかった。共通点は「首が前かがみ」「加齢による動脈硬化」だった。そこで初診で65歳以上の172人に承諾を得て、経鼻的喉頭ファイバースコピーを行った。17人(約1割)に頚動脈の変位走行異常があり、17人すべてにMRIで無症状の脳梗塞が見つかった。



■首の動脈が不自然に曲がることが原因


 角田医師は東京医療センターに移って以降、東京医療センターをはじめとする国立病院機構の12施設の患者データを分析。対象者は65歳以上85歳未満で、脳梗塞患者72人と、めまいや難聴で受診した患者163例(脳梗塞と診断された人は除く)。

 この分析の結果、脳梗塞患者の87・5%に頚動脈変位走行異常が見られた。脳梗塞でない人では、8・6%だった。

 身長についても調べた。

身長が3センチ以上減っている人は、脳梗塞患者の76・4%。一方、脳梗塞でない人では19・6%。また、

脳梗塞患者の87・5%を「頚動脈の変位走行異常+身長3センチ減」が占めていた。

脳梗塞でない人では6・75%だった。

「首の辺りで前かがみになると、胸、胸郭、頭のてっぺんの距離が近くなり首が短くなります。ここには頚動脈があり、加齢で硬くなっているので縮まらず、狭い首の辺りで不自然に曲がるしかなく、脳梗塞を起こしやすくなるのです」

変位走行異常が起こった最初のうちは、頚動脈が動くので喉の違和感を覚える。経験を積んだ耳鼻咽喉科医が脈を取りつつ口腔内の検査をすれば、異常を見つけられる。

「アスピリンやワーファリンなどで血液をサラサラにして、脳出血を起こさないように血圧をコントロールすれば脳梗塞を予防できます」

 喉の違和感は変位走行異常が起こり始めて約2カ月で固定するため、その後は感じなくなる。

 小さくなった親の姿に胸を痛める前に、子として知っておくべきことがある。