Ｒｅａｌ Ｅｓｔａｔｅ Ｉｎｖｅｓｔｍｅｎｔ Ｔｒｕｓｔ（不動産投資信託）の頭文字で、リートと読む。
投資家から集めた資金や借入金で不動産を購入、その賃料収入や売却益を投資家に配当する。２００１年９月に証券取引所への上場第１号が誕生し、現在は41銘柄まで増えた。時価総額の合計は約７兆円に達する。
不動産会社や金融機関が運用を担うスポンサー企業となることが多い。運用対象の資産としてはオフィスビルが約半分を占めるが、最近ではホテルや物流施設を購入する事例も増えている。
政府が専門ＲＥＩＴを解禁する方針の介護や医療施設は、事業者と長期に賃貸契約する場合が多く、頻繁に出入りがある住宅より賃料収入の変動が少ないとされる。半面、都心の物件などに比べ、大幅な値上がり益は期待できない。
投資家にとっては不動産に直接投資するのに比べ、小口で安定的な配当を得られる。個人や外国人のほか、地方銀行なども主要な投資家となっている。
リーマン・ショック後は株式会社の株価にあたる投資口価格が低迷したが、安倍政権の発足以降、不動産市況の回復期待が高まり、投資家の資金が流入。全体の値動きを示す東証ＲＥＩＴ指数も回復基調にある。