こんにちは、日経225先物無限攻略の225 えびすです。
こちらのコーナーでは会員様向けに、一週間全体の展望と予定を週初に、そしてその日の強弱ポイントとサポート・レジスタンス等の節目ポイントは毎日、更新していきます。
標準偏差+2σ 40749
転換線 39372
レジスタンス（2） 39123
レジスタンス（1） 38965
5日移動平均 38962
終値 38807
25日移動平均 38714
ピボット 38683
サポート（1） 38525
Aデイトレターゲット 38460 達成！！
グレートポイント 38440 達成！！
サポート（2） 38242
基準線 38163
標準偏差-2σ 36679
先行スパンＡ 35454
100日移動平均 34841
先行スパンB 34595
200日移動平均 33612
（CとFコースのターゲットに関しては、トレンド変換をあらわすものであるので、達成しても非公開にすることがあります）
（グレートポイントは当社が独自に編み出したものであり、会員さん限定で到達前にメールにてお知らせしております）
先週の日経平均は週間で221.88円安(－0.56％)の39688.94円と下落しました。
半導体株を中心とした米国株の上昇を受けて、週初の寄付きから日経平均は史上初となる40000円台に乗せて取引を開始。
東京エレクトロン<8035>、アドバンテスト<6857>が上場来高値を更新するなど値がさ半導体株の上昇が、引き続き日経平均のけん引役となりました。
買い一巡後は、200日移動平均線の上方乖離率が20％を超えるなど短期的な過熱感も意識されて、日経平均の上げは一服しましたが、建設株や銀行株、鉄鋼など大型バリュー銘柄が買われたことからTOPIXがしっかり。NT倍率は14.5倍台まで縮小しました。
ただ、5日に行われたスーパーチューズデー（11月の米大統領選挙に向けて、共和党、民主党の候補者選挙が集中する日）にて、共和党大統領候補者にトランプ前大統領が指名されることがほぼ確実となったことや、3月18-19日に開催される日本銀
行の金融政策決定会合にて、一部出席者がマイナス金利政策の解除が妥当だと意見表明する見通しと報じられたことなどから、為替が1ドル147円まで円高に推移。
円高進行が嫌気されてトヨタ自<7203>など自動車株は上値が重くなりました。
週末に3月限先物・オプション取引の特別清算指数（SQ）の算出を控えていたことも影響し、先物中心に売りがやや膨らむ展開となりました。
なお、2月第4週の投資主体別売買動向によると、外国人投資家は現物を3889億円買い越した一方、TOPIX先物を343億円売り越し、225先物は2186億円売り越したことから、合計1360億円の買い越しとなりました。
個人投資家は現物を1020億円売り越し、自己は現物を2715億円買い越しました。
2月第1週から第4週合計では、海外投資家が現物を9670億円買い越しました。
日経平均の上値が重くなり日柄調整が入ったことから、7日終値時点の日経平均の25日移動平均線の上方乖離率は3.7％、200日移動平均線の上方乖離率は18.5％とそれぞれ過熱感を示す水準（25日は7％、200日は20％）を下回っており、足元の急ピッチな上昇に対する日経平均の短期的な過熱感はだいぶ和らいでいます。
値がさ半導体株や指数寄与度が最も高いファーストリテ<9983>の値動きに日経平均が振らされる展開は変わりませんが、銀行株や証券株、損保株など金融セクターや、建設、鉄鋼セクターなど幅広い銘柄が物色されており、東証プライム市場の売買代金は2月29日以降、5兆円台を維持。
MSCIリバランスやSQ算出など需給イベントがあった日は6兆円を超えるなど商い活況は継続しています。
さくらインターネット<3778>、三井E&S<7003>、野村マイクロ・サイエンス<6254>など東証プライム市場の中小型などは連日大商いとなるなど、投資家のマインドは良好です。
一方、為替の円高推移が大きな懸念材料です。
2月13日以降、ドルは150円前後で上下2円弱の狭いレンジでのこう着相場が続いていましたが、週末の8日朝方には1ドル147円50銭台まで円高ドル安が加速しました。
3月の日銀金融政策決定会合にて金融政策の正常化に踏み出すのではないか、との思惑が高まったことから円が買われました。
また、パウエル米連邦準備制度理事会（FRB）議長が議会証言にてややハト派な発言を行ったことや、スーパーチューズデーの結果を受けて、トランプ前大統領が米大統領に返り咲く可能性が高まっていることなどがドル売り材料となったようです。
足元、投機筋の円売りポジションが昨年11月以来の水準まで積み上がっていたことから、円売りポジション解消の動きが強まったと推測します。
8日の海外時間で2月米雇用統計発表をきっかけにもう一段の円高ドル安が進めば、今週以降も自動車など輸出関連銘柄はさえない展開となり、さすがに日経平均の上値は重くなります。
今週にかけて、国内は、11日に第4四半期GDP2次速報値、12日に2月の国内企業物価指数、第1四半期景況判断BSIなどが予定されています。
海外では、12日に英・2月雇用統計、1月ILO失業率、独・2月消費者物価指数（確報）、米・2月消費者物価指数、13日に英・1月鉱工業生産指数、同月製造業生産高、同月貿易収支、月次GDP、欧・1月ユーロ圏鉱工業生産指数、米・週次石油在庫
統計、14日に米・週次新規失業保険申請件数、2月生産者物価指数、2月小売売上高、15日に米・3月ニューヨーク連銀製造業景気指数、3月ミシガン大学消費者信頼感指数（速報値）、2月鉱工業生産指数などが予定されています。
以上の流れを頭の片隅に置きながら、今週一週間のトレードの準備をしていこうと思います。
・日経平均は上昇（38807.38、+111.41）
・1ドル＝148.30-40円
・米原油先物は上昇（81.26、+1.54）
・3月期末接近に伴う高配当銘柄人気
・米国のインフレ沈静化観測
・NYダウは下落（38905.66、-137.66）
・ナスダック総合指数は下落（16128.53、-49.24）
・シカゴ日経先物は下落（38290、大阪比-300）
・SOX指数は下落（4783.65、-85.30）
・VIX指数は上昇（14.40、+0.65）
・米長期金利は上昇
・ウクライナ、イスラエルでの戦闘長期化
・原発処理水をめぐる対中関係悪化
・内閣支持率低迷
・国債買いオペ
・第3次産業活動指数（1月）
・春闘第1回回答集計結果公表
・中国1年物最優遇金利
・中国新築住宅価格（2月）
・中国中古住宅価格（2月）
・露大統領選挙（17日まで）
・ブラジルIBGEサービス部門売上高（1月）
・米輸入物価指数（2月）
・米設備稼働率（2月）
・自民党大会（17日）
■ さて、どうなるか？
3月中旬に自動車・電機大手の賃上げ集中回答が予定されており、市場予想を上回る水準だった場合、日本銀行は賃金上昇を伴う2％の物価目標を達成できれば大規模緩和の修正に乗り出す方針のようです。
ただ、米連邦準備制度理事会（FRB)の利下げペースは市場の想定より緩慢とみられ、リスク選好的なドル買い要因になりやすいです。
米1月コアPCE価格指数は前年比＋2.8％と市場予想と一致しており、3月12日発表の2月米消費者物価コア指数（CPI）は前年比＋3.7％と前回から大きな鈍化を想定しにくいです。
なお、パウエルFRB議長は3月6-7日の議会証言で、金融政策について中立的な見解を示しました。
特にタカ派寄りでなかったためドル売りに振れたが、市場は年内数回の利下げを想定しつつあります。
このような見方がさらに広がった場合、リスク回避的なドル売り・円買いはやや縮小する可能性があります。
【米・2月消費者物価指数（CPI）】（12日発表予定）
12日発表の米2月消費者物指数（CPI）は前年比＋3.1％、コア指数は＋3.7％と予想されます。
総合が横ばいとなれば高止まりでドル買い要因に。
【米・2月小売売上高】（14日発表予定）
14日発表の米2月小売売上高は前月比＋0.8％と大幅改善が期待されています。
個人消費の強さが顕著になればソフトランディング期待のドル買い材料となります。
■ドル円予想レンジ
146円00銭-149円50銭
■ 主要経済指標のポイントは次の通り
○(日)10-12月期国内総生産（GDP）改定値 11日（月）午前8時50分発表予定
・予想は前期比年率＋1.1％
速報値はマイナス成長だったが、10-12月期法人企業統計で国内企業の設備投資は予想以上に堅調だったことからプラス成長に上方改定される見込み。
ただし、個人消費は改定値でもさえない状態が続くとみられる。
○(米)2月消費者物価コア指数 12日（火）午後9時30分発表予定
・予想は前年比＋3.7％
1月は中古車価格の下落や衣料品価格が小幅な上昇にとどまったが、一部サービス価格は上昇しておりコア指数の上昇率は鈍化しなかった。
サービス価格は下げ渋っており、この状況は2月も変わらないため、コア指数の上昇率は1月実績に近い水準となる見込み。
○(米)2月小売売上高 14日（木）午後9時30分発表予定
・予想は前月比＋0.8％
参考となる1月実績は前月比－0.8％で市場予想を下回った。
自動車・同部品の売上高が減少したことが要因。
2月については自動車・同部品の売上げは反動増が予想されており、1月に減少したオンライン販売は多少持ち直すと期待されていることから、前月比プラスとなる見込み。
○(米)2月鉱工業生産 15日（金）午後10時15分発表予定
・予想は、前月比0.0％
参考となる1月実績は小幅低下。
2月については電子機器などの生産が順調であること、非耐久財の生産がやや持ち直すと予想されており、全体的にはプラスとなる可能性がある。
◇日米の主な経済指標の発表予定
・12日（火）：（日）2月国内企業物価指数
・13日（水）：（欧）1月ユーロ圏鉱工業生産
・14日（木）：（米）2月生産者物価指数
・15日（金）：（米）3月ミシガン大学消費者信頼感指数速報
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