流行にのって、女子トイレをなくした自治体や企業が訴えられる日も近いかもしれない。

昨年7月に投稿した記事ですが、再投稿させていただきます。

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最近気になった記事・ツイートをいくつか貼らせていただきます。

 

【LGBT理解増進法に基づき、教育の現場に性教育が持ち込まれるとどうなるか？】

女性の人権を踏みにじる世紀の悪法「LGBT理解増進法」が世論や議員の反対を押し切り成立し、1週間で施行されるという暴挙に驚きましたが、影響が出てくるのはこれからです。

性教育の現場でLGBTに関する項目が入ってくる。

そうなった国がどんな末路を辿ったか。

アメリカやイギリスで起きている現状を知る必要があります。

こちらの動画をご覧下さい↓

（後略）

 

 

 

【勘違いの「ジェンダーレストイレ」が犯罪を生む…世界一危ない日本のトイレ】

 

 

渋谷区の公共トイレ、東急歌舞伎町タワーなど、「ジェンダーレストイレ」が話題になっている。どちらもトイレの入り口は１ヵ所で、中に個室が並んでいる。

 

「このようなトイレは犯罪を誘発するようなもの。そもそも日本のトイレはグローバルスタンダードに基づいて作られていない。世界一危険なトイレと言ってもいいぐらいなんです」

こう憤るのは、犯罪学者の小宮信夫氏。

日本の公共トイレは、「中央に入り口が１つ、男子トイレと女子トイレが左右にあり、中央に多目的トイレ」というタイプが多い。これでは、後ろから誰かについてこられても、本人も周りの人たちも違和感を感じにくく、そのまま個室に引っ張り込まれてしまう。

一方、海外では男子トイレと女子トイレの入り口を離して設置することは常識になっている。

 

（中略）

 

「犯罪トライアングルという考え方があります。犯罪が起こる３つの要素は、“加害者”、“被害者”、そして“加害者と被害者が接触する場所”です。

ところが日本では”場所”という考え方がない。

そのため、犯罪が起きたとき、“加害者”と“被害者”だけに焦点が当たります。どうして犯罪を犯したのか、被害はどれほど悲惨なのか……などということばかりが話題になる。しかし、犯罪を誘発した“場所”に関しては無関心です。これでは犯罪を防げません。

日本は、同調圧力や組織の締め付け、あるいは道徳によって、“加害者”が生まれにくい社会でした。しかし、その前提が大きく崩れてきています。であれば、“場所”というアプローチから犯罪を防ぐしかないのではないでしょうか」

日本は安全な国だという神話が犯罪学をないがしろにしているのだろうか。

しかし、昨今頻発する事件を見ても、もはや日本は安全ではない。女子トイレをなくして、ジェンダーレストイレを作っていることにも、さまざまな疑問の声が上がっている。

流行にのって、女子トイレをなくした自治体や企業が訴えられる日も近いかもしれない。

 

（上記記事より引用　こちらで一部を赤字にさせていただきました）

 

 

追記：東急歌舞伎町タワーのジェンダーレストイレは「安心して使えない」という抗議が殺到したため、開業から4か月後の2023年8月5日に廃止され、男女別のトイレとなりました。

東急さんによると、今後ジェンダーレストイレを作る予定はないそうです。

 

 

 

 

☆おまけの動画☆

 

ハエをつかまえたい…

 

最後までお読みいただきありがとうございます。

 

 

 
 
 

特にお読みいただきたい過去記事一覧はこちらです。

 

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