2022年7月に投稿した記事ですが、再投稿させていただきます。
☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆
『テレビは見るな！新聞は取るな！』という本のタイトル。
以前は、「随分と過激なことを主張されているなあ…」と思っていたのですが、ここのところ次々にマスコミのついてきた嘘がばれてきているので、「ご著者の先見の明と調査力はすごすぎる…」と、ただ、もう納得の日々です…。
同書で、日本のマスコミが本当のことを書けない理由が挙げられていたので、本の中から一部引用させていただきます。
（こちらで一部、文字に色をつけさせていただきました）
自縄自縛で窒息死
「書けない」「流せない」。日本のマスコミは、完全に自縄自縛におちいっている。
上からのイルミナティ支配。下からは政権・スポンサーの突き上げ。
さらに横からも五つもの呪縛が締め付ける。
1 記者クラブ制度：世界に類を見ない、日本独自の制度だ。官公庁各部門ごとに記者クラブがある。部屋代から冷蔵庫のビールまで官公庁持ちだ。事務を手伝う担当職員も付く。
日銀記者クラブにいた友人記者も苦笑い。
「…冷蔵庫にはいつも酒がビッシリ。飲み放題。事務員が付いてコピーからなにから、やってくれる。まあ、早く言えば癒着だね」
つまりは”ワイロ””買収”である。これで、日銀告発記事など書けるわけがない。
クラブ会員社でないと記者会見にも出られない。完全な独占禁止法違反だ。
記者は発表ペーパーをなぞって記事を書くだけとなる。
だからメディアは、権力の”洗脳”装置に堕落した。
2 メディア相反（そうはん）：これも日本独自の制度だ。
日本では、各テレビ局が各々、各新聞社系列となっている。テレビ朝日は朝日新聞、日本テレビは読売新聞、TBSは毎日新聞、テレビ東京は日経新聞…といった具合だ。
日本では誰もがあたりまえと思っている。しかし、海外ではありえない。
この「メディア相反」は、法律で禁止されている。
活字メディアが放送メディアを所有すると、それだけ競争が阻害されるからだ。
3 電波法支配：電波は公共の財産である。テレビ、ラジオ局などは、その電波を使って利益をあげている。彼らに独占的に公共財を使用する権利を与えているのが政府だ。
つまり、マスメディアの公共性をかんがみ独占使用を認めている。
だから、許認可事業なのだ。
認否の権限は政府（総務省）にある。
つまり、政権与党は、特認可権をちらつかせて、放送局に圧力をかける。
具体的監視と処分を行うのが放送法である。
つまりは、この二つの武器で、権力はメディアを監視・利用している。
4 国有地払い下げ：大手メディア本社などの土地は、かつての国有地が、極めて安価で払い下げられたものだ。
それだけ新聞社は権力に恩義を感じている。
それこそ、一種の利益供与だ。この弱みがマスコミの権力批判の矛先（ほこさき）を鈍らせている。
5 権力との癒着：新聞社やテレビ局トップは、頻繁に安倍首相と酒食を共にしている。その回数は判明しているだけで50回以上の記録がある。しかし、それは非公開だ。
たとえば、コロナ対策会議をわずか10分で切りあげた安倍首相はその後、産経新聞社長との会食に3時間も費やしている。
目に余る癒着ぶりだ。
さらに、マスコミ首脳・幹部たちは、各省庁の審議会委員に名を連ねる。つまり、ほんらい権力をチェックする役割のメディアのトップが、権力に取り込まれている。
開いた口がふさがりません…。
大手マスコミが本当のことを書けない理由、本当に色々とあったのですね…。
最後までお読みいただきありがとうございます。
ワクチンのデトックス方法はこちら
「泣いて生まれてきたけれど」でも出てきた「スギナ茶」。
評判が良いようです。
