2020/8/5
日本弁護士連合会 (編集)
６，９３０円
第一法規
商品概要
日弁連主催「夏期研修」の講演録。幅広い分野をカバーする、いわば弁護士のための問題解決支援書。
本書は、訴訟活動における現代の実務課題とその対応への理解を深めることができる書籍です。
研修委員会と日弁連総合研修センターが選んだ最適任の講師による講演を収録しています。
目次
＜民事手続法関係＞
民事尋問技術について…………………………小野純一郎（仙台弁護士会）
【感想】
失礼ながら、あまり参考にはなりませんでした。
反対尋問が成功するのは、通常、当事者が嘘をついているか、または、弁護士が事実関係にそぐわない法的主張をしているケースに限られるのではないでしょうか。弾劾証拠がある場合は、この２つのケースでしょう。
弾劾証拠がないケースでも、当事者・証人が嘘をついているかどうかは、よほど事前のテストが用意周到でない限り、大体はわかるものです。
また、客観的な証拠がない場合には、いくらテクニックがあっても、反対尋問だけで崩せるものではないでしょう。