■短期間(数日~数週間)のうちに認知行動療法に基づいて段階的再活動化を実施した
場合と、段階的再活動化を単独で実施した場合を比べると、疼痛と活動障害の回復速度
に差はないが、慢性的な活動障害の発生率と失業率が低下する(★★★)。
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■患者を短期間のうちに通常の仕事に復帰させる計画を立て、その計画に従って短期間
に職場復帰するよう患者を指導した場合は、欠勤時間や失業期間が短縮される可能性が
ある(★)。http://amzn.to/Hk8veA
■急性あるいは亜急性腰痛に対する脊椎マニピュレーションは、他の治療法に比べて短
期間で疼痛および活動障害の改善、ならびに患者の満足度という点でより高い効果が得
られる(★★★)。http://amzn.to/Hk8veA
■脊椎マニピュレーションが奏功する患者の選択基準もなければ、最も有効なマニピュ
レーションテクニックに関するエビデンスもなく、マニピュレーションを実施する最適
なタイミングも明らかになっていない(★)。http://amzn.to/Hk8veA
■熟練した術者によるマニピュレーションで症状が悪化するリスクはきわめて低いが、
稀に重篤な神経障害が生じる危険性があるため、重度または進行性の神経障害のある患
者にマニピュレーションは実施すべきでない(★★)。http://amzn.to/Hk8veA
■急性腰痛患者に対して特定の腰痛体操が臨床的に意味のある改善が得られるか否か、
さらに各腰痛体操が奏功する患者の選択基準を設定できるか否かについては、これまで
確定的なエビデンスは得られていない(★★★)。http://amzn.to/Hk8veA
■これまで得られているエビデンスの中には体操とリハビリテーションが慢性腰痛患者
の疼痛と機能障害を改善することを示すものもある(★★)。発症後6週目から体操と
リハビリテーションを開始することの妥当性にはエビデンスがある(★)。
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■物理療法(アイシング・温熱療法・短波ジアテルミー・マッサージ・超音波)は一般
的に急性腰痛の症状緩和のために用いられるが、これらの受動的な方法は臨床転帰に対
して何ら影響を与えないと考えられる(★★)。http://amzn.to/Hk8veA
■牽引は腰痛や神経根症状に対して効果はない(★★★)。TENS(経皮的神経電気刺
激:低周波治療器)が急性腰痛患者に有効だというエビデンスはない(★★)。
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■限定的なエビデンスながら、インソールは軽度の腰痛患者において症状を緩和させる
可能性はあるが、長期成績に関するエビデンスはない(★)。2cm未満の下肢長差は腰
痛における臨床的意義はない(★)。http://amzn.to/Hk8veA
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