前ブログで述べたように、横暴で詐欺まがいの大手電話会社によるオーバーチャージ問題は、再び抗議する面倒臭ささから、何の手立て、解決策も見出せず、世間並み諦めの境地で、数ヶ月が経過した。以来電話の使用、インターネットのコネクト回数を極端に少なくしたのでオーバーチャージによる被害額は最小限に食い止めることが出来た。私が出来る対抗策としては、これくらいしかなかったからである
2005年中頃より、ADSLブロードバンドが普及し始め、各社値下げ競争が激しくなってきた。私もこの機会にダイヤルアップからADSLに切り替えることにした。インターネットプロバイザーは六社目のDigiplusで、この会社のホームページを調べると、お得なホームパッケージプランの売り出し中であった。
税込みで月49ドル95セント、これにはラインレンタル料(基本料金25ドル)とADSLのコネクト料（25ドル）が含まれ、一ヶ月間のダウンロード量は300MBまで、それを超えると追加料金を払うことになっている。又ADSLモデムは無料で支給されラインレンタル料、１ローカルコール料金（16セント）は他社のどこよりも安かった。
念の為、会社に電話をかけて確かめると、今までの制度とは少し違っていた。当社は電話会社として完全に独立をしていて、ローカルコールでもテルストラを通さなくて良いようになっていたのである。ADSLに加入していればインターネットは常時接続状態となるため、そのつどの接続料金は不要となる。ダイヤルアップではパソコンを起動、インターネットにコネクトする毎に１ローカルコールが加算されていた。それが完全になくなってしまったのである。
「待てば海路の日和あり」で、早速このホームパッケージプランの契約をした。前にも述べたがここでは電話会社の移転手続きは非常に簡単である。生年月日等、身元の確認はされるが、新しく加入する会社にその旨を伝えるだけで良い。電話番号はそのままで、前の会社の契約は自動的にキャンセルされる。
このDigiplusという会社はRSLクラブの子会社だと聞いている。RSLクラブと言うのは陸軍、海軍、空軍の退役軍人の集まりで、以前のブログで、ある有名ゴルフクラブで友人とプレイした時の出来事でも取り上げた。（第二次世界大戦時、タイとビルマ国境での鉄道建設にまつわる話で、マラリア渦中で強制労働をさせた。その中にオーストラリア兵もたくさんいて犠牲になったという）
いつもこの問題ではジュネーブ協定が持ち出され、捕虜虐待であると云い続けられて来た。死を覚悟で戦地へ行った兵士達、生きて帰れただけでも喜びなのに、なぜ文句を云うのか理解出来ない。戦死した方が良かったのだろうか。
日本の一般市民数十万人を殺戮した東京大空襲や広島、長崎の原爆投下では、彼ら連合国軍側の一員として、どのような弁解をするのか、「戦争を早く終らせる為（の虐殺）だった」とはアメリカ側の主張で、ジュネーブ協定云々などと云っていられないのである。勝てば官軍で勝者の言いなりとなっている。
「勝ち目のない戦争などするな。戦いをするなら絶対勝て！」と言いたい。当時の軍事政権下では物資不足から長期になれば負けると云われていた。戦争用重機を動かすには燃料が必要である。石油が不足しているのに、どうやって戦えばよいのか、途中何度か話し合いで終結出来るチャンスもあったと聞く、だが時の権力者は頑として応じなかったと言う。それが事実なら、彼らこそ日本国民を大量虐殺に導いた張本人であり、アメリカ側と同様、その罪も深い。
ところでこのRSLクラブでは建物内にパブカウンターがあって酒を飲めるが、60年以上経った現在でも、戦争の話題となると、日本兵は悪者扱いされ、酒のアテ話になっているという。このクラブ内への日本人の立ち入りは、控えた方が良いと云われている。
この電話会社は小規模だが非常に良心的で、加入して二年近くになるが、今の所はトラブルなし、月々の請求書には使用内容を詳しく記載し、オーバーチャージもなく安心して使用している。一度だけ記載ミスがあって、電話するとすぐ誤りを訂正、次月には正確な請求書が送られてきた。これが普通商いのマナーなのだが、この国では大会社ほど横暴で、悪徳商法を堂々とやっているから、良心的な会社だと返って変に思えてくる。でも信頼は禁物、将来もそのままであるという保障はない。商業道徳の欠如、これはこの国だけの問題ではない。今の日本の会社もここ以上に深刻である。倫理観の喪失、悪徳商法の横行、日本で起きている数々の事件をみればそれが分かる。
ところで大手電話会社からは今でも勧誘の電話がかかって来る。前述のテレマーケティング会社を通さずに直接である。顧客が他社へと大量に流出しているらしく、かなりあせっている模様、当然の結果で、道徳感、倫理観の欠如した会社に留まる者はいない。当社は前々からビジネスを売りに出している。こんな不徳会社を一体誰が買うのだろうか、経営者は一体何を考えているのか理解に苦しむ今日この頃である。
