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いつものことであるが隙あらばそっと手をだし、国際社会が知らないうちにポケットに入れる様は彼らの常とう手段である。

かつての日本がそうであったように資源または国内問題の民意を現在の政権に有利に引導洗脳する手法は旧日本軍もそうであった。

最近ベトナム、インドネシアあたりや対馬、沖縄あたりは彼らはかつて交易があったと言うだけで自国の領土であったト何回も主張し続ける。

あるチベットの政治学者が次のように述べていた。「チベットを含む56の民族からなる中国は「何々民族というのは国の統一には邪魔だ。我々は大中華民族である」と2010年ごろから言うようになったとペマ氏。

「同じように沖縄の琉球の人たちも古来より我が大中華民族の一員である」「故に沖縄独立を支持するのが我が中華人民共和国の義務だ」という中国の大胆な思想を語る」

中国人と朝鮮人は同じ自民族科のような錯覚でいるが台湾出身jの黄氏曰く全く思想を異にした民族であることに気が付くべきだと記してある。





32年間も国民をだまし、かつ世界に誤報を堂々とは発信していて日本バシングを元凶の朝日
は木村社長曰く「謝るようなものではない」との発言は言論界の暴言そのものであろう。
さすが左翼系の新聞だけあって北朝鮮、韓国、中共の人民解放軍紙となんら変わらない。
政府もの国会に召集し問い詰めるべきで、あとは廃刊しか生きる道はない。
あまりにも無責任極まりない。ニュ-ヨウクタイムスでも全面広告出すべきだ。戦後最大の朝日、
いやこれに同調したコバンザメ新聞も同罪である。今以上に不買運動が広がるだろう。
かつて小生の大学入試の時「天声人語」からの引用が多いと聞き、努めて当誌を読んだものだが
後で聞かされたことは、試験問題の立案者がほとんどが左翼系の教授だと聞かされ納得したが
その後数年後「文芸春秋」が当誌のあんまりにも誤報と謝罪のなさが問題となり小生も納得他紙に
切り替えた。我が国のマスコにの中立性と真実の伝達は絶対に維持せねばならない。それがいやなら本社を韓国か
中国に移せばよい。大歓迎間違いなしだ。

20年間よくも騙していたと言われても仕方ないがかつてはは戦前「駆逐米英」
と高らかに宣伝した新聞が終戦と同時に左翼へと手のひらを返し中国韓国に同調する社是が
どこからきているか。慰安婦問題、南京大虐殺問題など積極的に中国を援護しているのも
この朝日であったがら売国新聞とわれたのも今始まったことではない。
一緒に行動を共にしていた「毎日」も分が悪いと思ったのか、言論の自由をふりかざそいている
のはよく左翼系がやる手段である。
報道の自由は民主主義の根幹をなすものだが捏造してまでそれを振りかざすとは語るに落ちたであろう。
いわば「毎日」その他も同罪で公平に報道するマスコミの基本を自らの手で放棄したのだからその責任
は計り知れないだろう。