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「ミキチャンネル第18回」をアップしました

前々回、紹介したトルコと同様に、ポーランドも、日露戦争の日本の勝利を機に、親日感情が一気に高まったといわれています

その後も、日本がポーランドを助けた歴史的な出来事があったのです

現代の日本人が忘れている日本とポーランドの深い絆について多くの方に知っていただきたいと思います

そこで今回は、
「どうして、日本は愛されるの?<ポーランド編>」をお送りします。

◎幸福実現党広報本部長・大門未来「ミキチャンネル」第18回

https://www.youtube.com/watch?v=YGIraaeBCbU&feature=youtu.be


ホロコーストも南京大虐殺も慰安婦も、全てでっち上げられたもの! :
http://blog.livedoor.jp/wisdomkeeper/archives/51923118.html


なぜ日本は負けたのか?――戦史に学ぶ、未来への舵取りと提言 《第4回》[HRPニュースファイル962]

http://hrp-newsfile.jp/2014/1376/

文/岐阜県本部副代表 河田成治

前回は、日本を戦争に引きずり込む、アメリカの思惑についてお伝えしました。

◆もし大東亜戦争に「霊言」があったら

もし、当時の日本に大川隆法総裁がおられて、「ルーズベルト大統領守護霊インタビュー」が出版され、「アメリカ側からは戦争ができず、日本側から戦争を仕掛けさせる」という、ルーズベルト大統領の本心が分かっていたらどうなっていたでしょうか?

戦争を避けたい日本は、焦ることなく交渉を引き延ばし、インドシナで確保できていた石油を頼りに、違った道を歩んだことでしょう。

アメリカと開戦する事はなく、もし戦争になったとしても、欧米の植民地解放を目指して、イギリス・オランダのみと開戦したかもしれません。この場合は、日本の圧勝で終わったことでしょう。

イギリスのチャーチル首相は、「ルーズベルト大統領が、日本の慎重な行動によってイギリスとオランダの植民地のみを攻撃し、アメリカを注意深く避ける。その結果としてアメリカ議会が対日宣戦を許さないという可能性を恐れていた」と回想しています。(三好誠著「はめられた真珠湾攻撃」)

またヒットラーと三国同盟を結んだことが、世界を敵に回し、戦争の誘因となりました。本来の三国同盟の趣旨は防共協定(共産主義拡大を防ぐ協定)であって、戦後の左翼教育で言われるようなファシズムの集まりではありませんでした。

もし、「ヒットラーの本心」として守護霊の霊言が開戦前に収録されていたら、ヒットラーの野望やユダヤ人虐殺の計画などが白日の下にさらされ、三国同盟はなかった可能性は高いと推測します。

大川総裁の「霊言」は、時代を動かす重要人物の「本心」を明らかにしますが、これこそ、CIAやその他の各国情報機関が、それこそ何兆円もの膨大な国家予算をつぎ込んででも知りたい最重要情報なのです。

昨年2013年、ドイツのメルケル首相の携帯電話を、アメリカが数年間に渡って盗聴していたことが発覚しました。国家の信義を天秤にかけても、のどから手が出るほど欲しい各国首脳の「本音」。これが分かることは、筆舌に尽くしがたいメリットがあるということです。

現代の日本で、「霊言」によって、手に取るように「本音、本心」が分かり、未来に向けて手が打てるということが、どれ程ありがたく、将来の幸福につながることでしょうか。

外交が上手くいけば、国家の舵取りを誤らず、戦争や侵略を未然に防ぎ、ひいては世界の平和と繁栄につながります。「霊言」は真に、神の慈悲そのものだといえるでしょう。

◆「霊言」の正しさの実証

前述したとおり、世間の常識にない「霊言」は、未知の分野であり、胡散臭く、信じられないという人もおられることと思います。しかし、大川隆法総裁の「霊言」は各界での注目と、日本政府や世界に大きな影響を与えています。

なぜなら、「霊言」の内容が裏付けられる出来事が、その後に次々と起こり、信頼が深まっているからです。

例えば、2009年のオバマ大統領の第1期就任時に早くも収録された「守護霊の霊言」では、今後アメリカは軍事的に撤退していくこと、強いアメリカの放棄や、中国重視の姿勢などのオバマ氏の「本音」が語られています。

これは、昨年のオバマ大統領による「世界の警察ではない」発言や、親中派のバイデン副大統領やケリー国務大臣の起用など現実化しています。

また、中国の習近平国家主席の守護霊の霊言は、国家主席主任前の2年前、2010年に収録されましたが、その中で習近平氏の守護霊は、アジアへの侵略計画という「本音」を暴露しました。習近平氏の就任後、急速にアジアとの軋轢が深刻化し、日本を含めアジアの火種になっていることは言うまでもありません。

従軍慰安婦問題でも、昨年5月に橋下・大阪市長と従軍慰安婦と称する韓国女性の面談が予定されていた時に、彼女たちの証言が真実か否かを確かめるべく、「守護霊の本心」を語ってもらった霊言がありました。

その中で「私たちの行動は、韓国外務省などの画策」「日本はとにかく悪魔だから、韓国はウソをいくらついてもいいのよ」など、強制連行はすべて嘘であり、韓国の特別外交官のような役割を担っていることが語られました。

この内容を大々的に公表したその直後に、韓国側は面会中止の申し入れをしました。

ソチオリンピックでは欧米各国の首脳が欠席する中、安倍首相は開会式に出席し、プーチン大統領との首脳会談も実現しました。

プーチン大統領との会談は首相就任後5回目で、1年余りの短い期間で、これだけの会談を重ねるのはまったくの異例でしたし、また、プーチン大統領も安倍首相との昼食会を催して、厚い待遇でもてなしました。

急速に日露関係が良好になった背景には、やはり「プーチン大統領の守護霊霊言」があります。プーチン大統領の「本音」は、日本との友好関係を深めることであったため、安倍首相は警戒を解いて、胸襟を開いて外交を展開できるようになりました。これが日露関係改善の決定的要素であったと思います。

このように大川総裁の「霊言」が最高の情報となり、国家に影響を与えている例は、他にもたくさんあります。

日本はアメリカCIA以上の情報源を有するようになったということなのです。

従って、幸福実現党が大川総裁の霊言から、未来を見渡し、政策提言を行うのも、極めて意味のあることだと言えます。

むしろ日本や世界の平和と繁栄のために、積極的に「霊言」を研究・取り入れることが、人類の大きな利益になると認識される時代が、まもなく到来すると固く信じて止みません。

次回は、情報の積極的発信についてお伝えします。
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【本日のニュースクリップ】
1.消費増税のマイナスの影響が企業を直撃 つくられた「好景気」による10%増税を許すな
2.「地球温暖化脅威論」を唱えるIPCCは問題だらけ 政府やメディアは冷静な判断を
3.JR東日本が英国版「新幹線」受注に大きく前進 日本の鉄道技術で世界経済の成長に貢献せよ



◆消費増税のマイナスの影響が企業を直撃 つくられた「好景気」による10%増税を許すな
http://the-liberty.com/article.php?item_id=7642

始まったばかりの消費増税だが、すでにそのマイナスの影響が企業を直撃している。

消費税8%が始まった1日、新潟市でスーパーを展開していた「河治屋」が、新潟地裁から破産手続の開始決定を受けた。同社は、資金繰りに行き詰まっていた上、消費増税に対応した新型レジへの設備投資ができず、3月19日に事業を停止し、20日には従業員約60人を解雇した。

価格競争の面で値上げをためらう中小企業は、価格を転嫁せずに、増税分を自社で負担すると、当然、その分の利益が減ってしまう。家具大手「ニトリ」でさえも、3月28日の決算発表会見で、「最悪の場合、駆け込み需要の倍の落ち込みになるとみている」と、今後の消費の落ち込みについて、厳しい見通しを示している。

そんな企業の悲鳴をよそに、政府は着々と10%増税への準備を進めている。

安倍晋三首相は3月28日の閣議で、2014年度予算を早期に執行するよう指示。麻生太郎・財務相も、9月末までに、各省庁で6割以上の予算を実施済みとする目標を掲げた。麻生氏は同20日の予算成立後の会見で、「7~9月期に(景気回復を表す)数字が出るような結果にしたい」と話しており、財政出動による「好景気づくり」に余念がない。

こうした政府の動きについて、産経新聞編集委員の田村秀男氏は、30日付同紙で「公共事業に集中発注で夏頃の経緯が勢いづけば、財務省の思惑通り、安倍晋三首相は来年10月からの消費税率10%実施を年末までに決定することになる」と指摘する。

田村氏は、弊誌2014年5月号(3月29日発売)にも登場。インタビューで、「昨年4~6月期の実質成長率が良かったので、政府は増税に踏み切ったが、この数字は財務官僚が公共投資の集中的な発注で人為的に作ったもの」と語っている。

安倍首相は12月に、消費税率を10%に上げるか否か判断するが、国民をだますような手法で「好景気」を演出し、増税を決めてはならない。日本経済を沈ませた後に、責任を取って退陣したところで、国民が救われるわけではないからだ。(晴)

【関連書籍】
幸福の科学出版 『安倍新総理スピリチュアル・インタビュー』 大川隆法著
https://www.irhpress.co.jp/products/detail.php?product_id=884

幸福の科学出版 『松下幸之助の未来経済リーディング』 大川隆法著
https://www.irhpress.co.jp/products/detail.php?product_id=797

【関連記事】
2014年5月号記事 【第1部】確実に売れるマイクロヒット戦略 - 消費税8%を迎え撃て! - 超実践編
http://the-liberty.com/article.php?item_id=7567

2014年3月25日付本欄 増税判断は7~9月のGDP成長率 公共事業で数字をつくる財務官僚
http://the-liberty.com/article.php?item_id=7592



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