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【本日のニュースクリップ】
1.行方不明のマレーシア機の破片が南シナ海のベトナム沖に漂着か? 「インド洋墜落」説は不自然
2.アメリカで初のエボラ感染 日本の医療制度の用意は?
3.【南シナ海情勢(2)】フィリピン元下院議員に聞く 日本の警備艇はフィリピンの海上警備に最適



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◆行方不明のマレーシア機の破片が南シナ海のベトナム沖に漂着? 「インド洋墜落」説は不自然
http://the-liberty.com/article.php?item_id=8564

イギリスの海洋考古学者、ティム・エイカース氏がこのほど、3月に行方不明になったマレーシア航空370便の機体の一部と見られる破片が、ベトナムの海岸近くに流れてきていると発表した。アメリカ企業が公開した衛星写真を分析した結果だという。

行方不明の船を発見するなどの実績を持つエイカース氏は、今年4月に、370便の破片と見られるものを発見し、英メディアなどに取り上げられた。同氏が公開した衛星写真に映る漂流物には、370便の機体と似た模様が見られる ( http://dailym.ai/1i2FoNc )。

重要なのは、その発見場所だ。

これまでマレーシア政府が同機墜落地点と発表しているインド洋ではなく、同機が離陸した地点から1000マイルしか離れていない南シナ海のベトナム沖だった。こうしたことからエイカース氏は自身のホームページで、「マレーシア航空機は、整備の不備が原因で爆発し、南シナ海に沈んだ」と主張。さまざまな情報を基に、以下のようなシミュレーションを紹介している。

●米連邦航空局は事故よりも前に、370便と同種の航空機には「底部に重要な欠陥が見つかり、適切にチェックして修復しなければ、高度35000フィート時点で惨事に陥るリスクがある」と警告していた。370便はそのメンテナンスが行われなかった。

●飛行中、370便の貨物室前方の左舷底部が外れ、その時に、飛行位置を知らせる「自動応答装置」と、燃料を送るケーブルが切断された。「自動応答装置」を何者かが故意に切ったとも言われるが、これは飛行機の貨物室に入らないと切れない。

●その後、切れたケーブルから出た燃料が、エンジンに流入。同機は左翼から吹き飛んだ。40人以上の漁民や石油掘削作業員が、同場所、同時刻で火の玉になって墜落する飛行機を目撃している。その場所は、エイカース氏が最初に破片のようなものを見つけた場所に近い。

実際に、同機の保守点検の記録は、遺族などの要求にも関わらず公開されていない。

もし、整備不良などの人為的ミスで墜落していたとすれば、マレーシア航空はおろか、その主な出資元である政府が責任を問われ、政権が引っくり返る可能性もある。また、同機を製造していた米ボーイング社も責任を免れず、大きなダメージを受けるだろう。エイカース氏は「政府や複数の国家や組織ぐるみで、事件を隠蔽しようとしている」と主張する。

エイカース氏の発見した漂流物が、370便のものであるか否か。いまのところ、その真偽は定かではない。しかし、マレーシア政府の情報公開の不十分さなどから、有力と言われている同機の「インド洋墜落説」は不自然である、という指摘も出ている。

事件の真相については、大川隆法・幸福の科学総裁が事故発生から、わずか5日後の3月13日、エドガー・ケイシー霊指導で行ったリーディングの内容を参照されたい(下記関連記事参照)。リーディングでは、同機の左翼が折れ、きりもみ状態で落下していく様子が描写されている。

こうした真実を理解した上で、問題の真相解明が早期になされることを望みたい。(光)

【関連記事】
Web限定記事 消息不明のマレーシア航空370便の行方を「透視」 エドガー・ケイシー霊がリーディング
http://the-liberty.com/article.php?item_id=7517

2014年5月21日付本欄 行方不明のマレーシア航空機 ボーイング社が何か知っているのか
http://the-liberty.com/article.php?item_id=7857

Web限定記事 月の裏側を大川隆法総裁が遠隔透視 何があったのか?
http://the-liberty.com/article.php?item_id=5742

2014年9月10日付本欄 証拠なしでロシアを批判するアメリカ マレーシア機撃墜事件の中間報告書が公開
http://the-liberty.com/article.php?item_id=8404

Web限定記事 御嶽山噴火・広島大水害の背景に「安倍政権の保守回帰の攻防」?
http://the-liberty.com/article.php?item_id=8546



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【本日のニュースクリップ】
1.中国資本の土地買収に2つの意図 アメリカの超一流ホテル・ウォルドルフ・アストリアが中国資本に売却
2.四季報『業界地図』に「宗教」欄が出現 「宗教はビジネス」という論調には警戒が必要
3.もうすぐ宇宙人が姿を現す その時に必要な宗教とは



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◆中国資本の土地買収に2つの意図 アメリカの超一流ホテル・ウォルドルフ・アストリアが中国資本に売却
http://the-liberty.com/article.php?item_id=8557

アメリカを代表する超一流ホテル、ウォルドルフ・アストリアが中国資本に売却されることとなった。

1931年から続くウォルドルフ・アストリアは、ヒルトン・ホテル・ファミリーが経営するホテルの中でも最上級ブランドであり、各国の首脳や元首が好んで宿泊する。史上最高額の19.5億ドルで、中国資本の安邦保険集団に売却される。

売却契約の内容として、今後100年はヒルトン財団がホテルの運営を続けることとなるが、ホテル及びその土地の所有権は安邦保険集団に譲渡される。

アナリストの中には今回の買収を、1989年の日本の三菱地所によるロックフェラー・センタービル買収劇に対比する者もいる。

実際、中国は今バブル経済の真っ只中にあり、地価の高騰、土地を担保とした社債の急激な上昇、老齢人口の増加、輸出依存経済が限界まで来ているなど、その経済状況は当時の日本と酷似している。もし中国が日本と同じ道を辿るとしたら、バブル崩壊から来ると思われる国内の不安定化は、中国資本の撤退という結末に終わる可能性もある。

この危機感が、中国の世界各地における土地の買い上げに繋がっている。ここには「侵略」と「担保」という2つの意図が見て取れる。

たとえば、海外で農場を買い上げ、農産物を中国国内の消費に回したり、今回のような買収によって経済的影響力と支配力を強めることは侵略的意図とも言えるだろう。しかしその反面、資本を海外のより安定した固定資産に流すことによってその安全を図ることは、中国国内が不安定化した場合、逃げ場を確保するという担保にもなっている。

日本にとっては、いずれも歓迎できる動きとは言えない。中国経済の不安定化は、世界経済に多大な影響を与え、世界的な景気低迷の引き金になりかねず、日本もその余波をまぬがれることはできないだろう。

そういった経済的リスクを減少させるために、日本は今、脱・中国経済依存を推進する必要性に迫られている。(中)

【関連記事】
2014年11月号記事 中国バブルはなぜつぶれないか?
http://the-liberty.com/article.php?item_id=8463

2014年6月20日付本欄 日本の対中投資が4割減 覇権を求め、繁栄を失う中国政府の「誤解」
http://the-liberty.com/article.php?item_id=8008

2012年10月4日付本欄 米大統領が中国系企業の風力発電事業に中止命令 日本も土地買収の危機に備えよ
http://the-liberty.com/article.php?item_id=4974



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