小笠原諸島・父島で震度３
東京・小笠原で震度３ ５日午後４時５１分ごろ、小笠原諸島の父島近海を震源とする地震があり、東京都小笠原村の父島で震度３を観測した。
気象庁によると、震源の深さは約５０キロで、マグニチュードは４・９と推定される。
海保職員ＰＣから情報がネット流出、禁止のウィニー使用
海上保安庁は５日、今年３月まで同庁装備技術部で航空機の調達業務を担当していた男性職員の私有パソコンから、同庁が昨年度に購入した航空機の仕様書の一部データがファイル交換ソフト「ウィニー」を介してインターネット上に流出したと発表した。
仕様書には同庁が業務上必要とする航空機の大きさや性能などが含まれるが、同庁では、流出したのは作成途中のデータで、秘密情報や部外秘に該当する内容は含まれていないとしている。
同庁によると、データの流出は今月２日午後１１時ごろ。４日未明に外部から通報を受け、確認した。男性職員が過去に私有パソコン内に保存していたデータが流出したとみられる。同庁では、ほかに流出した可能性がある業務関連情報がないかどうかを調べている。
同庁は、私有パソコンを含めて「ウィニー」の使用を全職員に禁止している。
シェイクスピアを学ぶテレビゲーム カナダの大学が開発
カナダの大学が、シェイクスピアの世界を子どもたちに紹介するテレビゲームを開発した。
このゲームではプレイヤーは敵の宇宙船を撃つかわりに『ロミオとジュリエット』の一節を暗記して抜けている文章を補ったり、シェイクスピアの一生を学んだり、同義語や同音異義語を考え出さなければいけない。
「子どもがコンピュータに費やす時間を利用するやりかたです」と、『スピア』と題したゲームの開発チームを指揮したオンタリオ州ゲルフ大学のダニエル・フィシュリン教授は言う。
ゲームが学習を陳腐なものにする可能性があるという批判に対して、彼は「7歳児にシェークスピアを親しませるのに、他のメディアは考えられません」と述べた。
このゲームは今週、シェイクスピアの命日にあわせて発表された。開発には2年間、5万カナダドル (およそ540万円) が費やされている。
ゲームのテストを行ってきたフィシュリン教授は、そこからわかったことを学術論文で発表しようと考えているそうだ。現在、ゲームは大学が設立した会社のウェブサイトから、オンラインで利用することができる。
『スピア』には、大学が教育リソースとして開発した「カナダ・シェークスピア解釈」というデータベースへのリンクが含まれている。
このウェブサイトには、教師のための授業プラン、シェイクスピア演劇に関するビデオインタビュー、電子ブックなども用意されている。こうしたマルチメディア・コンテンツを利用しているのが主に若い人々だとわかったことで、教授たちはゲームの開発を思いついたそうだ。
特許を出願中のフィシュリン教授は、似たようなオンライン・リソースへのリンクを持つビデオゲームは他に知らないと語っている。
ゲルフのキング・ジョージ学校に通う12歳のイエヴァ・ミケルソンスさんは、ゲーム開発中のテストプレイに協力した。彼女は、自分のお姉さんが使っていた本よりも、ゲームからのほうがシェイクスピアについてたくさんのことを学ぶことができたと語っている。
「本で勉強してきた同学年の友達は、こっちのほうが身近なやりかただと言っています。そしてこれは楽しいから、もっと覚えるの」と、彼女は言った。
シェイクスピアを学ぶテレビゲーム カナダの大学が開発
カナダの大学が、シェイクスピアの世界を子どもたちに紹介するテレビゲームを開発した。
このゲームではプレイヤーは敵の宇宙船を撃つかわりに『ロミオとジュリエット』の一節を暗記して抜けている文章を補ったり、シェイクスピアの一生を学んだり、同義語や同音異義語を考え出さなければいけない。
「子どもがコンピュータに費やす時間を利用するやりかたです」と、『スピア』と題したゲームの開発チームを指揮したオンタリオ州ゲルフ大学のダニエル・フィシュリン教授は言う。
ゲームが学習を陳腐なものにする可能性があるという批判に対して、彼は「7歳児にシェークスピアを親しませるのに、他のメディアは考えられません」と述べた。
このゲームは今週、シェイクスピアの命日にあわせて発表された。開発には2年間、5万カナダドル (およそ540万円) が費やされている。
ゲームのテストを行ってきたフィシュリン教授は、そこからわかったことを学術論文で発表しようと考えているそうだ。現在、ゲームは大学が設立した会社のウェブサイトから、オンラインで利用することができる。
『スピア』には、大学が教育リソースとして開発した「カナダ・シェークスピア解釈」というデータベースへのリンクが含まれている。
このウェブサイトには、教師のための授業プラン、シェイクスピア演劇に関するビデオインタビュー、電子ブックなども用意されている。こうしたマルチメディア・コンテンツを利用しているのが主に若い人々だとわかったことで、教授たちはゲームの開発を思いついたそうだ。
特許を出願中のフィシュリン教授は、似たようなオンライン・リソースへのリンクを持つビデオゲームは他に知らないと語っている。
ゲルフのキング・ジョージ学校に通う12歳のイエヴァ・ミケルソンスさんは、ゲーム開発中のテストプレイに協力した。彼女は、自分のお姉さんが使っていた本よりも、ゲームからのほうがシェイクスピアについてたくさんのことを学ぶことができたと語っている。
「本で勉強してきた同学年の友達は、こっちのほうが身近なやりかただと言っています。そしてこれは楽しいから、もっと覚えるの」と、彼女は言った。
元共産ゲリラの野営地に蛇の大群が……
ネパールで、元毛沢東派共産ゲリラの野営地に数百匹の蛇が侵入、指導者を激怒させている。国営RSS通信が2日、報じた。
数千人の死者を出したネパールの内戦は昨年11月に結ばれた平和協定によって終止符が打たれたが、この野営地は同協定に基づき設置されたもの。指導者のプラチャンダ氏は、政府が野営地の管理を怠っていると非難した。
同氏は「兵舎内で700匹以上の蛇を殺しました」と語った
元ゲリラ3万1000人が国連の監視下で、28カ所の野営地で生活している。
同氏は、蛇にかまれ犠牲者が出たかどうかには触れなかった。
ヒンズー教徒が大半を占めるネパールでは蛇は神聖なものと考えられている。ヒンズー教の三神のひとつ、シヴァは蛇を首輪にした姿で絵に描かれて いる。
韓国サラリーマンの力の源は米・豚・即席麺・焼酎
韓国の政府機関『健康産業開発研究所』の調査によると、同国の平均的サラリーマンの食生活は、米のご飯、脂ぎった豚肉料理、即席麺、安酒で成り立っているという。
平均的男性労働者のカロリー摂取の35％が米、5％が豚肉料理、2％がソジュと呼ばれる韓国焼酎だった。
平均的な韓国人女性の食生活も似たり寄ったりだが、男性ほどはソジュを飲まない反面、砂糖がたっぷり入ったコーヒーをよく飲む。
韓国では、食生活がキムチなどの野菜の漬物中心の伝統的なものから、人工的なファーストフードに移行、肥満が大きな問題になっている。
留置所のカギが壊れて釈放できない！
ドイツ・ババリア地方のツヴィーゼルの警察署で留置所のカギが壊れ、錠前師を呼ぶはめになった。当局が2日、明らかにした。
ツヴィーゼル警察によると、同警察の留置所に、メーデーのお祭りで車のウインドウを叩き割った18歳の男性容疑者を拘置していたという。
翌朝、彼を釈放しようとしたが、カギが壊れてドアを開けられなくなってしまった。
警察広報は「彼に錠前師が来るから心配するなといいました。もしそれでもダメなら、鉄格子を壊して釈放するといいました」と語った。
錠前師はカギを開けることに成功、男性は釈放された。
「ネクタイは健康に有害」医師が主張 マレーシア
マレーシアの医療関係者たちが、ネクタイは健康に危害を及ぼす可能性があるとして、保健省が医師にネクタイの着用を義務づけているのをやめるよう呼びかけている。
『スター』紙によれば、マレーシア医療協会は、ネクタイが非衛生的で感染症を撒き散らす可能性があるという研究結果から、あまり洗濯されていないネクタイは肺炎と血液感染の原因となる細菌を運ぶと主張している。
「そして医師たちは臨床業務中も、いたる所でぶらぶらさせています」と、協会会長のテオ・シャン・チン博士は発言している。
しかし、『スター』紙によれば、保健省の職員は、病院の医師の服装規定をゆるめる前に、ネクタイの危険性についてより多くの証拠が必要だと言っているそうだ。
米ＡＴ＆Ｔ、大物ＣＥＯ退任・ウィテカー氏、退職年金190億円
米通信大手ＡＴ＆Ｔは27日、エドワード・ウィテカー最高経営責任者（ＣＥＯ、65）が6月3日付で退任し、後任にランドール・ステファンソン最高執行責任者（ＣＯＯ、47）が就くと発表した。ウィテカー氏は在任中、数兆円単位の買収を次々と仕掛けて同社を世界最大の通信事業者へと成長させた大物経営者。退職年金の金額は1億5800万ドル（約190億円）に上る。
ウィテカー氏は1990年に地域電話会社のサウスウエスタン・ベルのＣＥＯに就任。96年にパシフィック・テレシス（買収金額170億ドル）、98年にアメリテック（同620億ドル）、2005年に旧ＡＴ＆Ｔ（同160億ドル）、06年にベルサウス（同670億ドル）と次々に同業を買収した。任期中にＭ＆Ａ（企業の合併・買収）へ費やした総額は2000億ドル（約24兆円）超。米通信再編が一段落したと判断、若返りを図る。
ステファンソン氏は1982年にサウスウエスタン・ベルに入 社。財務畑が長く、2001年から務めた最高財務責任者（ＣＦＯ）時代には300億ドルあった負債を3年間でゼロにした実績を持つ。
アップル取締役６人、株式購入権付与への批判に反論
米アップルのストックオプション（株式購入権）付与問題で、同社の取締役6人は25日、スティーブ・ジョブズ最高経営責任者（ＣＥＯ）を批判している元幹部のフレッド・アンダーソン氏に反論する声明を出した。ジョブズ氏の責任を改めて否定した。
声明はアル・ゴア米前副大統領、グーグルのエリック・シュミットＣＥＯら、ジョブズ氏を除く全取締役の連名。「（アップルの現経営陣に不正はないとした昨年10月の）社内調査結果に自信がある」とした。
アンダーソン氏は付与日操作が指摘される2001年に最高財務責任者（ＣＦＯ）だった。24日に米証券取引委員会（ＳＥＣ）に提訴され、「ジョブズ氏にオプション問題の発生を警告していた」などとする声明を出した。