オンライン会議はこのまま続くのか | 相続書士® 青木克博

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6月に入って、

子供たちも学校が始まり、

一気に日常が戻ってきた感じがします。

 

街を車で走っていても、

人の行きかう姿が多く見られると、

ようやく動き出したなと実感しますね。

 

さて、今日も会議が3つほどありましたが、

全部ZOOMを利用したオンライン会議でした。

 

最初の会議

中部6県の各会会長さんたちの集まりですが、

どの単会も当面(特に6月中)は会議はZOOMで行うことに決定しているようです。

7月くらいに様子をみて徐々に基に戻していく。

ただ、平時では、会議などに役員さんは遠方からくる場合も多く、

交通費の関係で、ZOOM開催の場合は相当経費が変わるとの意見もあり、

今後も、資金繰り等を考慮すると、ZOOM等を利用したオンライン会議が定着することもあり得ると。

 

確かにそうです。

開場までの時間、交通費などを鑑みると、ほんとオンラインは便利なわけです。

数分前まで別な仕事をしていられるのはほんと魅力的です。

 

ただ、勉強会や任意会合は別として、

決裁などを要する会として公式な会議、例えば理事会などの

成立要件だったり決裁方法等、オンラインでの法整備が必要で、

これまでと異なった方法によることで、後々に影響がどのように及ぶかを

しっかり規則なり規程なりを設ける必要があるのかないのか、

早急にそのあたりを決めていかなければなりません。

 

次の会議も大阪、滋賀、石川と福井(私)の4人、

こちらもやはりZOOMが当面続くでしょうとの見解。

 

この状況がどのあたりまで続くかわかりませんが、

テレワークが浸透していくのと同時に、

こちらのオンライン会議が日常になる可能性も大きい訳で、

メリットがあるのであれば

もとに戻す必要は全くないわけです。

 

さて、どうなっていくのでしょうか。